日本と世界はこう激変する 大恐慌終息へ!?

  • ビジネス社
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  • Amazon.co.jp ・本 (220ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784828416649

感想・レビュー・書評

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  • 2012年に中国の崩壊を想定しているとは刺激的。議論が途中で終わってしまっているのが残念。続きはあるのかな?

  • 2012年中国崩壊ってマジかよ!?あと半年ですけど。
    途中から、三橋と長谷川の意見が合わずに進んでいるところが笑える。

  • 長谷川氏と三橋氏の著作は何年にも渡って興味深く読ませてもらっていますが、この本では第一章以外は二人の対談になっています、最近はテレビの対談はテレビ局の思惑があるせいか、ストレスの溜まることが多いので、本による対談を読むのが気に入っています。

    この本では、ユーロ、米国、中国、日本の経済動向について3年後
    どうなっているかが予測されています。私の勤務している会社も世の中の動向にかなり左右されるので、それらを踏まえて業務にも反映させたいものです。

    以下は気になったポイントです。

    ・国内で軽薄短小にこだわっている企業はつぶれる、日立がテレビ部門を廃止するのはそれに対応している(p16)

    ・重厚長大企業は生き残って世界経済の中で大きな地位を占め続ける、重電系も同じ(p18)

    ・新興国が頑張っても重厚長大産業が育成できない理由として、1)製品をつくる設備(長い年月の投資必要)がない、2)技術者(最低10年の大卒)がいない、3)資本がない(p21)

    ・日本は2011.12にFX(次期主力戦闘機)を米国ボーイング・マーチン製のF35に決定、これは米英豪等の9か国による共同開発・生産、FA18(ボーイング)、ユーロファイター(欧4国)と競って決定された、米国政府が部品等を日本企業に認めたのが決め手(p23)

    ・欧州で自動車メーカが不振になっているのは、銀行が自動車ローンをくまなくなったから、米国のリーマンショック後と同じ状況(p27)

    ・アメリカで出願される特許の42%は日本なので、アメリカの特許制度の変更(先発明から先願へ)は追い風になる、2011.9.16にオバマ大統領署名(p30)

    ・日本の特許法も改正され、日本で特許申請すれば、同時にアメリカ特許庁へも申請可能になった(p32)

    ・メタンハイドレードは、天然ガス主成分のメタンを水分子が包むように結合した氷状の固体物質、2012.2.15から石油天然ガス・金属鉱物資源機構が愛知県渥美半島沖(1.1兆m3の埋蔵量)で掘削開始(p43)

    ・格安航空会社(LCC)の競争に最も晒されるのは新幹線である(p47)

    ・ワンルームマンションを買う場合のポイントは、1)場所(山手線につながっている私鉄駅から徒歩5分)、2)オートロック、フローリング等、3)エレベータ(p51)

    ・不祥事を起こしたオリンパスと大王製紙だが、オリンパスが生き残るのは研究開発投資で成功しているから(p52)

    ・日本のビジネスマンは賃金水準が世界一、円高のせいで、米国の2倍、韓国・中国の数倍から10倍以上になった、これよりも上がる可能性はゼロ(p53)

    ・これから外国語を身につけるならば、マレー・インドネシア・タガログ・タイ・ヒンズー語等が良い(p54)

    ・欧州ブランド店でクリスマス前比較で値札が半額になった理由は、銀行の貸し剥がしのために、従業員の給料が払えなくなったため(p69)

    ・世界最大の鉄鋼メーカであるアルセロール・ミタルはベルギーのリエージュ州にある高炉を閉鎖した、貸し剥がしに対応するためリストラ時に資産を売ってキャッシュを得るため、同時にドイツ、フランス、ポーランド、スペインでも生産設備を休止した(p71)

    ・ハンガリーにはフォリントという通貨があるが、国民はユーロを使っている、2011のみで40%も為替が下落してまもなくデフォルトする(p74)

    ・ドイツで長期金利が下がり(1.85%)ギリシアが上昇(20%超)は、本来はこのようなインバランスは為替レートで調整されるが、ユーロという共通通貨を持っているのでできない(p81)

    ・アイルランドやドイツ等の工業国はユーロ(共通通貨)が良い、一方で、ギリシア、スペイン、ポルトガル等の農業国は難しい(p95)

    ・チェコはスデーデン問題を解決(1945に250万人以上のドイツ人が追放された事実)しない限りユーロに加盟できない(p103)

    ・ロシアで天然ガスの第二パイプライン工事が行き詰っているのは、アメリカでシェールガスがどんどん産出されて値段が下がってきているから(p111)

    ・アメリカでは2.3億台の車が走っていて耐用年数を20年とすると、年間1100-1200万台の更新需要がある、この3年間にそれと達成していない更新需要は1000万台を超えている(p152)

    ・公的資金を受けたアメリカの金融機関はどこも第三者割当増資を行って公的資金を返済した、これはアメリカの富裕層はお金の行先がないので増資したことを意味する(p158)

    ・アメリカのシェールガスとして大規模なのは、テキサス・イリノイ・ペンシルバニア州、埋蔵量は国内消費量の100年分、2011だけで天然ガスの値段はスポット物は7割下がった(p176)

    ・2010年度の日本の特許収支は黒字、1.9兆円のうち、日本企業が受け取った金額は20%増加の2.4兆円(海外子会社からの受取は72%)、支払額は0.5兆円(p180)

    ・アメリカの車両工業のマーケットで一番成長力がありシェアを広げているのは川崎重工業、アメリカに工場を2つ建設した、NYの地下鉄(1万両)の65%は川重製(p215)

    ・福島県いわき市にある勿来発電所は、世界で初めて同じ石炭を2度使って熱効率52%を実現した、石炭ガス化複合発電(LGCC)で日本にしかない技術(p216)

    2012年5月1日作成

  • 三橋貴明氏と長谷川慶太郎氏との対談本。

    三橋氏の言っていることは論理性があり納得できるものだが、長谷川氏の主張はイデオロギーが満ち溢れており、理解できるものではなかったな。

    経済政策にイデオロギーなど必要ない。

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著者プロフィール

国際エコノミスト。1927年京都生まれ。1953年大阪大学工学部卒業。新聞記者、雑誌編集者、証券アナリストを経て、1963年に独立。1983年に出版した『世界が日本を見倣う日』(東洋経済新報社)で、第3回石橋湛山賞を受賞した。

「2020年 『中国は民主化する』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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