21世紀の歴史――未来の人類から見た世界

制作 : 林 昌宏 
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  • Amazon.co.jp ・本 (352ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784861821950

作品紹介・あらすじ

2050年、そして2100年、世界の"中心都市"はどこか?国家、資本主義、宗教、民主主義は、どうなっているのか?「ヨーロッパ復興開発銀行」初代総裁にして経済学者・思想家・作家であり、"ヨーロッパ最高の知性"と称されるジャック・アタリ。これまでも、ソ連崩壊、金融バブル、新たなテロの脅威、インターネットによる世界変化を予測し、見事に的中させてきた。本書は、アタリが、長年の政界・経済界での実績、研究と思索の集大成として「21世紀の歴史」を大胆に見通し、ヨーロッパで大ベストセラーとなったものである。サルコジ仏大統領は、本書に感銘を受け、"21世紀フランス"変革のための仏大統領諮問委員会「アタリ政策委員会」を設置した。

感想・レビュー・書評

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  • はじめに遊牧民・定住民、宗教・軍事・市場の権力の推移という観点から、中心都市の変遷を軸に歴史を概観する。そこから、前衛のディストピア小説のような「21世紀の歴史」を、超帝国、超紛争、超民主主義といった概念によって描いていく。これらの概念によって既存のシステムの欠陥を暴き、そしていかなる個人が絶望的な未来を防ぎうるかを説く。
    個人は歴史から自由にはなれない。それでも「21世紀の歴史」に生きる僕らは、歴史の潮流に対峙し、自らの指針を明確にせねばならない。歴史を超越するほどの力を個人は持たないだろうが、凋落の流れから逃れ、未来を創る組織に属するよう身を処することはできるかもしれない。

  • ・現在までの市場の秩序は、九つの市場形式をたどってきた。では、この変遷を「中心都市」の推移を順に追って考察するか(ブルージュ、ヴェネチア、アントワープ、ジェノヴァ、アムステルダム、ロンドン、ボストン、ニューヨーク、ロスアンジェルス)、または大量消費財の登場を順に追って考察するか(食品、衣服、書籍、金融、運輸手段、家庭用電気製品、コミュニケーション・娯楽)、商業圏の拡大を可能としたテクノロジーの進展を順に追って考察するか(船の舵、キャラベル船、印刷機、会計、オランダ船、蒸気機関、内燃機関、電動機具、マイクロプロセッサ)、支配的通貨を順に追って考察するか(グロ金貨、ダカット金貨、ギルダー、ジェノヴァ通貨、フローリン、リーヴル・スターリング[ポンド]、ドル)もしくは「中心都市」を代表する芸術家や哲学者を順に追って考察することも可能であろう。

  • ノマドライフからのリファレンス。

    仏大統領の諮問委員会としてアタリ政策委員会の委員長を務める著者により、かつて手塚治虫が「火の鳥」で鳴らした警鐘に近いトーンの、決して明るくない未来が、2050年頃国家の解体が始まるとされるまで展開される。
    冒頭「日本語版の序文に変えて」から、歯に衣着せぬ日本の未達課題が淡々と提示される。第一に、既存産業、不動産による超過利得、官僚周辺利得を過剰に保護しすぎたため技術的ダイナミズムを犠牲にしているとあり、第二に、海運業ほか海上覇権にもかかわらずアジア圏の友好的な地域関係を創出できていないとあり、第三に、外国からのアイデア、投資、人材を幅広く受け入れられていないために、クリエーター階級を育成できていないとある。
    特に第二の課題が軍事コストに繋がり、2025年の日本の経済力は世界第五位ですらないかもしれない、と述べられている。否定できるだろうか。
    地獄の底のような将来で子孫を徘徊させないために、別の未来をぶつける必要があり、本書を通じて述べられるような未来を予見し、超民主主義と著者が呼ぶ、気候変動の抑制、水やエネルギー資源の再生、肥満と貧困の解消、非暴力、民間企業の公益重視にむけた合理的な活動を経験していく必要があるとしている。
    民主主義を否定するのではなく、民主主義の本来的な姿を省みて共有し、SRIやマイクロファイナンスに見られる資本回収のあるべき姿を提示している一冊。

  • 21世紀の後半にいるという視点で地球の歴史を人間目線で描いている本です。単なる予測本とは異なり、きちんと論理に基づいて書かれているのが特徴です。今後の世界に興味がある人、必見です。

  • 流行になったノマドワーカーの記述はフロリダの『クリエイティブクラスの世紀』のクラス・クリエイティブに通ずる。突き詰めると似たような結論にたどり着くということか?

  • ジャック…それは良くないよ。よくない。

  • アメリカ帝国による世界支配はこれまでの人類の歴史から見てもわかるように一時的なものにすぎず、2035年よりも前に終焉する。

    一般的にすべての未来予測は理解不能な話にしかならない。

    次の半世紀の間にはすべては様々な方向で変化していく。そしてこれを描写することは完全に可能である。

    いかなる時代であろうとも人類は他の全ての価値観を差し置いて個人の自由に最大限の価値を見出してきた。

    人類の歴史とは権利の主体として個人が台頭してきた歴史である。

    知識の伝承は進化のための条件である。

    日本は世界でも有数の経済力を維持し続けるが、人口の高齢化に歯止めがかからず国の相対的価値は低下し続ける。

    日本がロボットやナノテクノロジーをはじめとする将来的なテクノロジーに関して抜きん出ているとしても、個人の自由を日本の主要な価値観にすることはできない。

    人類の活動は手助け、奉仕、志願、強制といった活動からさらに商業活動に費やされることになる。

    現在よりもさらに知識の獲得競争が主要な活動となる。最新の職業知識が非常に重要となり、人々は自らの就労可能性を維持するための勉強を強いられ続ける。

    健康産業が巨大産業化する。

    労働、消費、運輸、娯楽、教育の境がさらになくなる。

    中産階級および上流階級の所得の大部分は教育・医療・安全などのサービスの購入に充てられる。

    将来有望な産業は保険業と娯楽産業。この2つの産業はすでに世界経済を支配しており、今後さらに躍進する。

    誰もが不安定な現実から逃避するために娯楽を求める。娯楽産業(観光、映画、テレビ、音楽、スポーツ、観劇、ゲーム、趣味仲間の集まり)はその財とサービスの消費に占める時間の観点から世界最大の産業となる。

    自動車産業は家電製品全般と同様に停滞する。

    一般的にあらゆる産業で活躍する企業は本業よりも金融市場において危なっかしくテクニカルな投機による利潤獲得を選好するようになり、本業でリスクを取ることを避け産業設備投資を怠るようになる。

    多くの人々は限られた時間の中で全ての書物に目を通し、全てに精通し、全てをこの目で確かめ、全ての土地に足を運び、全てを学ぶことは無理であることを悟る。

    必要な知識は7年ごとに倍増しているが、2030年には72日ごとに倍増する。知識を得て学び、就労可能な状態であり続けるために必要な時間も同様に増加する。

    人類は寿命をさらに延ばすことでわずかな時間を作り出そうと試みることになる。こうして人々は平均寿命120歳、週25時間労働を目指すことになる。

    インターネットはほとんどアメリカの植民地状態であり、そこでは英語が使われ富の大部分は宗主国アメリカが吸い上げている。

    2050年頃、世界の秩序は地球規模となった市場の周辺に国家を超えて統一される(超帝国の出現)。超帝国の始まりは公共サービスを、次に民主主義を、さらには政府や国家さえも破壊する。

    中国やイスラム圏を除く全世界において、2035年頃までに市場の拡大により中産階級が形成され独裁政治を打ち崩し、地球規模の民主主義が確立される。これまでの200年間と同様に市場と民主主義は各地で並行して混沌としながらも不可逆的に世界中で徐々に一般化していく(市場民主主義の一世界化)。

    今世紀末までに100以上の国家が新たに誕生する可能性がある。

    人類は人間の最後の通過点となる死を迎えるにあたってのサービスや、これに付随する小道具を自由に使いたいと要求し始める。市場は薬物の使用や低温状態による自殺サービスを販売し、さらには臨終および疑似自殺や昏睡状態を体験できる機械や、無事帰還する保証のない極めて危険な冒険ツアーなどを企画準備しこれらを商品化する。

    ニューロサイエンスの進歩により完全に頭の中の動きによって外部のデータベースから知識や情報を探し出すことが可能となる。

    テクノロジーは国家を大幅に弱体化させる。

    世界は巨大な戦場と化し、そこでは国、傭兵軍隊、テロ集団、海賊、民主主義、独裁者、民族、ノマドなマフィア、宗教団体などがマネー、信仰、領土、自由などそれぞれの大義をめぐってお互いに激しく衝突する。
    →正義調和型同士の衝突。自らの掲げる正義を絶対と信じて疑わず、それに反するものを排除しようとする。万物はフラクタルであり、それは個人、企業、国家、どのような単位の主体においても適用される。

    人類の悲劇はなんらかの可能性を持ってしまうと常にそれを行ってしまう点にある。

    人類は自分たちの歴史に終止符を打つ前に自分自身の死に対する欲望を抑え込む原動力を見出す。公正・平穏・連帯感・友愛に満ちた世界を構築するための新たな勢力が権力を握る。生きることの喜び、人種を超えた愛、他者への配慮が復活してゆく。新たな文明はこうした中から誕生し、活力を失った国家や疲弊した超帝国の残滓に新たな価値観を吹き込んでゆく。

    人類とは良き知らせの上には決して何も築き上げることがない輩である。

    大規模な戦争が終わるたびに我々は戦争から教訓を導き、過ちを風化させないように努める。そして我々は新たな社会の再構築を議論し、決して暴力に訴えることがあってはならないと結論付ける。社会階層・国籍・文化・信条を問わず、すべての人々が人類の持続的生存条件について検討する結果、超帝国や超紛争では持続性のある世界を構築することはできないことを悟る。

    世界の調和を重視する組織が登場する。最初の頃はこの組織は市場や民主主義と地球規模で共存するが、次第に市場も民主主義も凌駕するようになる。→超民主主義

    トランスヒューマン:超民主主義の実現に向けて最前線で活動する人々。利他主義者であり世界市民。ノマドであると同時に定住民。世界に対して慈愛と尊厳の念を抱く。

    トランスヒューマンはすでに収益にとらわれない、そして収益が最終目的ではない調和重視企業で活躍している。彼らの活動により地球規模の制度・機構が誕生し、産業は軌道修正されていく。こうして産業は各人のゆとりある暮らしのために必要となる財(もっとも重要なのは心地よい時間)や、人類全員にとってゆとりのある暮らしのために必要となる共通資本(共同体のインテリジェンス「知性・情報」が重要な要素となる)を発展させてゆく。

    市場と民主主義、そして公共サービスと民間企業との新たな世界的バランスさえも超えて、トランスヒューマンは新たな豊かさの秩序を誕生させる。調和重視経済は、次第に市場を隅に追いやってゆく。


    未来ではクリエイター階級の一部に二十一世紀の歴史に対して特に敏感な人々が加わる。彼らは自分たちの幸せは他者の幸せに依存していることを悟り、また人類は平和を通じて互いに連帯するより他に生き延びる方法がないことを悟る。

    トランスヒューマンな人々とは利他主義者で二十一世紀の歴史や同時代の人々の運命に関心を持ち、人道支援や他者に対する理解に熱心であり、次世代によりよい世界を残そうとする。彼らは用心深さ、歓待の精神、長期的展望、頑固さ、記憶力、直感力を実践していく心積もりができている。友愛が野心の代わりを務め、他者を喜ばせることに喜びを感じる。

    トランスヒューマンにとって他者とは自分自身の存在の証であり、孤独でないことを確認する手段である。トランスヒューマンは他者によって語り、伝承し、善意や愛を示し、自己の限界を乗り越え、自分自身が必要とする以上に、また自分の信じる能力以上に創造することができる。トランスヒューマンは自分への愛から始まる他者への愛が人類の存続条件であることを他者を通じて理解する。

    トランスヒューマンは全員が競争しあう市場経済と並行して利他主義経済を作り出す。利他主義経済とは無料奉仕、お互いの寄付行為、公共サービス、公益からなる経済を指す。利他主義経済が希少性の法則に縛られることはない。知識を与えることは知識を失うことではないのと同様である。

    調和重視の利他主義経済により、娯楽・医療・教育・人間関係などの分野で本当の意味で無料のサービスが誕生し、こうしたサービスを交換し合うことが可能となる。各人はこうしたサービスを他者に供給することを快く思い、敬意、感謝の念、共に楽しむことなどが金銭的報酬に取って代わる。

    利他主義経済によりサービスの希少性は失われる。人は多くを与えることで多くを受け取ることになり、多くを与えることで与える欲求と財力も増すからである。

    トランスヒューマンは市場関係者だけでなく、社会や芸術分野の改革者を中心に新たなクリエーター階級を形成していく。

    トランスヒューマンは自分たちの活動のために必要な手段を開発する。市場関係者が貴重な資源の効率的な分配を通じて産業を興してきたように、トランスヒューマンはほとんどの場合、無尽蔵な資源の分配を通じて調和重視を活性化させる。彼らの究極目的は市場では解決のつかない問題を扱い、また民主主義のグローバル化によって市場のグローバル化とのバランスを取りながら世界の行方を修正していくことにある。調和重視企業にとって利益とは事業を継続していくために必要なものにすぎず、究極目的ではない。

    地球規模の制度・機構がすでに存在する制度・機関の延長線上に創設される。否、創設しなければならない。まず、国連がその土台となる。現在の国連憲章を拡大しながら地球憲法がこれを引き継ぐ。地球憲法には超国家的な側面をもたせる必要がある。

    地球憲法には現在の国連憲章では想定されていない新たな権利が含まれる。親の義務を前提とした幼年期に対する新たな権利(この権利は重要で根源的なものとなる)、生活支援、自然保護、種の多様性の維持を対象とした権利・義務、市場が対象としてはならない不可侵な領域を定めていく。

    世界規模のインテリジェンスは人類のインテリジェンスのさらなる発展した形態である超インテリジェンスを生み出す。これはその独自の利益に応じて思考する。この利益は人類が生み出した世界規模のインテリジェンスの利益とは異なる可能性がある。

    究極の進化の段階として(人類という枠を超えた次元の生命そのものの)生命の超インテリジェンスが誕生する。生命の超インテリジェンスにおいては人類など取るに足らない構成要素でしかないことから、これは人類の利益に応じてだけ思考するのではない。

    人類は各人が幸せに暮らすことで利益を得るのであり、利他主義が各人の利益となる。トランスヒューマンとなることは理性的な選択である。

  • フランスの著名な経済学者・思想家・作家であるジャック・アタリ氏による集大成的な著書の翻訳版。
    内容は人類の歴史の外観に始まり、未来予測としてアメリカの凋落、超帝国の出現、超紛争の発生、超民主主義の出現についてである。
    かなり衝撃的で信じたくないような未来予測が次から次へと書かれているが、信ぴょう性は高い。様々な予測の萌芽は既に見られているものがあるし、著者の予測は(この本に書かれているものもこれ以前の著作に書かれているものも)かなりの精度で当たっているからだ。
    今後も世界情勢を注視しつつ、生き残るための対策を講じていきたい。

  • 10.6.1

    低炭素社会実現に向けた工学の挑戦」セミナー


    社会問題 : 「 低炭素社会実現に向けた工学の挑戦」
       今、低炭素社会の構築というのが人類が直面している重要課題の一つでもある。東京大学工学部広報室主催の講演会のご紹介を。東大の小宮山前総長の基調講演とともに工学部の同分野のエキスパ ートが様々な「工学の挑戦」についてのセミナーが開かれる。関心がある方は是非ご参加ください。事前登録が不要というのもいいですね♪
    タイトルは 「 低炭素社会実現に向けた工学の挑戦」 です。

    1.日時 2010年6月1日(火) 18:00〜20:00

    2.会場 東京大学教養学部 1323講義室
      (アクセス&地図)http://www.c.u-tokyo.ac.jp/access/index.html

    3.参加費 無料(事前登録必要なし)

    4.プログラム 
    プログラム詳細はこちら

     < 基調講演 >
      テーマ 「低炭素社会実現のための戦略とシナリオ」
      講師 小宮山 宏(東京大学・前総長、三菱総合研究所・理事長)

     < 講演 >
      テーマ1 「太陽・化学エネルギー」
      講師 堂免 一成(化学システム工学科・教授)

      テーマ2 「都市とエネルギー」
      講師 花木 啓祐(都市工学科・教授)

      テーマ3 「原子力エネルギー」
      講師 関村 直人(システム創成学科・教授)

      テーマ4 「熱エネルギー」
      講師 鹿園 直毅(生産技術研究所・教授)

      テーマ5 「電気エネルギー」
      講師 谷口 治人(ユビキタスパワーネットワーク寄附講座・特任教授) 

     

  • 紀元前からの人類の歴史を簡単に解説し、
    歴史から学ぶことのできる原理原則と
    現代の中心都市の未来について述べている。

    最後の方は、サイバーな提言、、、
    科学が発達し人間の脳と脳の間のコミュニケーション
    がはかれることで国家が衰退していく、、、
    なんてSFチックなことも書かれているが、、

    あとがきから、、え〜!

    この著者は、サブプライムローンの破綻を予言してたって?!
    しかも、フランスのサルコジ大統領から特命で
    国の専門機関によばれてるなんて〜!

    国内でもベストセラーの1冊。
    分厚すぎて、さらさら〜読み。^^


    〜以下、◇○本より抜粋、●・コメント〜


    ◇13世紀のジェノヴァ(イタリア)の会計簿記
    アントワープの印刷技術
    ヴェネチュアの商用船団に匹敵する戦略的革新技術であった。

    ●こんな昔からあったんだ。。。簿記って。

    ◇1825年、イギリスにおいて工業のGDPが、農業のGDPを
    うわまわった。これは、人類史上初の大転換である。

    ●ここから工業化社会が始まるんだ。。
    ちょうど、200年ほど前かぁ。

    ◇アメリカ終焉のはじまり
    ○アメリカの対外責務は、1985年 8% が 2006年には、 30%以上
    国家の財源を外国に依存している。
    ○アメリカ人のサラリーマン世帯の貯蓄率
    1980年代 10 %
    2007年 0.2 %
    ○大金持ちの格差:上位 0.01% の所得と平均労働者の所得差
    1975年 50倍
    2005年 250倍
    ●ぐわー、アメリカの格差社会って、ヒドすぎ。
    でもこれが、アメリカンドリーム?

    ◇2025年以降に台頭する11カ国
    日本、中国、インド、ロシア、韓国、オーストラリア
    カナダ、南アフリカ、ブラジル、メキシコ

    ◇あとがき
    NHK「シリーズ 危機の中で未来を考える」でもTV放送された。
    ●ジャックアタリをgoogle(YouTube)で検索すると見れるよ^^

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著者プロフィール

1943年11月1日アルジェー生まれ。フランスを代表する知識人。81年〜91年大統領補佐官、欧州復興開発銀行総裁も努める。

「2001年 『反グローバリズム』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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