談 no.110 幸福の空間戦略...地域再生〈新〉論

飯田泰之 石田光規 田中輝美

• 水曜社 (2017年11月1日発売)

作品紹介・あらすじ

幸福の空間戦略…地域再生〈新〉論

日本の過疎問題は、主に中山間地域の人口減少に伴うものとして1960年代から顕在化してきている。しかし、今や人口減少はそうした中山間地域だけの問題ではない。2014年には、2010年から30年間の女性人口の減少率から消滅可能性をもつ896自治体が発表され、そのなかに、東京23区内の豊島区が入っていたことで話題になったが、このことは、もはや都市部と中山間の農村、あるいは漁村といった区分けを掲げたままで、都市・町・村の存続を考えることの限界を示してもいるのではないだろうか。

人口減少社会において、地域と都市の問題は不可分のものとして結びついている。都市・町・村が連携した空間戦略の視点が希求されているのであろう。人口減少社会における地域と都市のそれぞれの持続可能性について考察する。

このような事態に対して、「ポスト真実」「ポスト・トゥルース」といった言葉で現代の状況を捉えようとする見方が出てきた。客観的な事実が必ずしも重要視されない時代になったというのだ。

今こそ、メディアとの付き合い方を考え直さなければならないのではないか。メディアの歴史を研究してきた諸研究者を中心に、メディアおよびジャーナリズムの歴史を紐解きながら、メディアの現在、メディウムそのものの未来を考察する。

感想・レビュー・書評

[ぽむさんの感想 · 2024年4月13日]

明治大学准教授の飯田泰之氏のいう、
中規模都市における個人事業が地域活性化の鍵であるという主張は目からウロコだった。
低いテナント料で多数の出店を可能にすることによって中心市街地を再活性していく。
東京などの本社機能を「輸入」することが地域から富が流出している背景だとすれば、地域自ら稼いでいく地域型の企業を育成する必要がある。

多摩ニュータウンで世代交代が進まない一つの要因に、地区による背景事情が異なる点があるという論調は目から鱗。
確かに既存地区と比較し、一括開発地区はそもそも移住してきた人だから躊躇なく子供達が移住していく、というのは分かりやすい。

都心では感じにくい関わりしろをもとめて、
地方に興味をもつ若者がふえている

著者プロフィール

1975年生まれ。エコノミスト。明治大学政治経済学部准教授。東京大学経済学部卒業後、同大学院経済学研究科博士課程単位取得。内閣府規制改革推進会議委員などを兼任。主な著書に、『経済学講義』（ちくま新書）、『これからの地域再生』（編著・晶文社）、『マクロ経済学の核心』（光文社新書）、『歴史が教えるマネーの理論』（ダイヤモンド社）などがある。

「2018年 『新版　ダメな議論』 で使われていた紹介文から引用しています。」