軍縮問題入門 新版

制作 : 黒沢 満 

• 東信堂 (2005年10月1日発売)

作品紹介・あらすじ

転換期・軍縮の全局面への最新アプローチ。かつての大国間核軍縮から、中小国、テロリスト等への武器拡散防止へ、力点を転換しつつある軍縮問題の現状を見据え、核兵器はじめ大量破壊兵器から通常・小型兵器まで、軍縮の全局面をわかりやすく解説・展望した待望の最新版。好評の前版を全面的に改訂し、最近とみに重要性を増す軍縮・不拡散教育に関する1章を加える等大幅増補。用語解説、学習・研究案内、締約国表等も完備。

感想・レビュー・書評

[H.Satoさんの感想 · 2011年12月2日]

冷戦中は核兵器増強の上限を設定するものが中心であったが、冷戦の終結とともに核兵器の削減が可能になり、地上配備の中距離核戦力の全廃にも合意が見られている。冷戦後の米ロの核軍縮は一定の成果を上げており、ピーク時の数分の1に削減されつつあるが、米ロ関係が敵対から有効に大きく変化しているとすれば、より一層の削減が可能であろう。

核抑止戦略を採用する国にとって、事前に自国の保有する核兵器の性能を明らかにする目的でのデモンストレーションとしての核実験は不可欠のものである。その意味では実際に東西冷戦期間中に核実験の多くは核兵器の威力を誇示しあうためのいわば模擬戦争であった。

大量破壊兵器の拡散を防ぐ方策には、経済制裁のような負のインセンティブや制裁を与えて拡散を防止する、兵器の開発や取得を思いとどまった国に対して経済援助のような便益を供与する、軍備管理体制構築などを通じて兵器に対する需要を減じさせる、兵器を取得する際の障害を設けるなどがある。

湾岸戦争を一大契機として、米穀は戦略防衛構想（SDI）を縮小し、より現実的な脅威としての戦域ミサイルを主要対象とするミサイル防衛計画を展開するようになった。

アメリカが2002年12月に公表した大量破壊兵器に立ち向かうための国家戦略では、拡散対抗措置の１つに、軍隊、情報・諜報機関、技術的な機関や法執行機関の能力を強化して大量破壊兵器に関する物資、技術、知識が敵対国家やテロ組織に移転されるのを阻止することが挙げられた。