自由貿易は、民主主義を滅ぼす

制作 : 石崎晴己 
  • 藤原書店
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レビュー : 11
  • Amazon.co.jp ・本 (300ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784894347748

感想・レビュー・書評

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  • トッドの本は何となく気になっていたので、前に買っていたのであるが、
    読むにあたって知的リソースを多々必要としそうなので、
    なかなか手に取る機会に恵まれなかった。

     
    トッドは家族構成や人口学の専門家であり、経済学者ではないとおっしゃる。
    トッドは25歳にして、20年後の旧ソ連の崩壊を、
    家族構成のシステムの変化により、崩壊がおこると予言し、的中させた。

    さらに、
    先進国がみなみな進める自由貿易がもたらすグローバライゼーションの影響により、
    アメリカ帝国のドルの価値が蒸発し、帝国の崩壊を述べている。

    現在のヨーロッパ、アメリカ、日本における先進国の持ちうる諸問題、
    とりたて、経済的な自由貿易は、中国やインドなどの新興国に、
    生産基盤を置き、先進国は金融市場によって、お金を回し始める事で、

    先進国の賃金の低下や、それに伴う生産性の低下、さらには金の再分配の減少が
    トリガーとなって、結果的に自由貿易が民主主義を滅ぼすとおっしゃっていた。


    言いたいことは良くわかったが、
    どうにも、周りから先生先生といわれて、25年も過ごすと、
    自分の言い分がすべからく正しいと、思ってしまうのか、

    合っていることや、起きそうなことの言及にとどまり、
    その後の社会や世界の展望がいまいち見えてこなかった。

    おっしゃるとおり、ソ連は崩壊した。
    しかしながら、プーチンというゴリゴリの体育会がロシアをけん引し。

    ソ連時代に比べて、ずいぶんと生活の質が向上しているのではないか?
    と思ってしまうのである。

    ”崩壊”とは何を意味するのであろうか?

    ”崩壊”とは、大きな変化と考えるならば、
    崩壊後の社会は、どの方向を向いてゆくならば、

    人々が希望をもって、生きて行けるくらいは
    たとえ間違っていても、希望を述べるのはそう悪くはないのではないかと
    思ってしまう。

  • 経済危機が起きた理由=世界的な需要不足を補うためにアメリカが消費を伸ばした。そのメカニズムが崩壊した。
    その処方箋が公的資金による需要創造、というのは間違っている。

    自由貿易こそ金融危機の原因である。
    自由貿易→賃金の圧縮と企業移転→需要不足→無理な需要拡大→金融危機

    自由貿易は万人が万人に対して競争を仕掛ける仕組み。賃金圧縮と格差拡大が起きる。

    ある状況では保護主義のほうが経済の発展を促す。
    19世紀末も経済成長があったから保護主義から自由貿易への移行が可能になった。

    自由貿易の提唱者は教条主義的。いかなるときでも自由貿易が唯一の方法と信じて疑わない。保護主義者は現実主義者。

    アメリカは産業が衰退しているので保護主義では物価が上昇する。

    保護主義のほうが中産階級を育むので民主主義が発達する。自由貿易は格差拡大で政治的には民主主義が衰退する。

  • 図書館

  • 経済系はやっぱり苦手。読むペースが遅くなる。
    しかし、本書は、経済、国際政治、外交、歴史、文化、家族問題、民族問題と、幅広い切り口で書きまとめられている良書と思う。
    スゴイ人だ。

  • ほとんどの人が、自由貿易=民主主義で、自由貿易=正義、のように思っているが、自由貿易は民主主義を破壊するイデオロギーでしかない、という新たな視点を提供してくれる本である。
    自由貿易、グローバル化、等、なんとなく「本当に正しいのか?」という釈然としない気持ちを持っている人が読むと、ジャストミートでしょう。
    そうでなくとも、物事を違う視点で見ることの大切さを教えられるでしょう。

  • 第1部の途中までしか読んでないけど、
    大体言いたいことはわかった気がする。
    たぶん細かく見ていけば色々気づける点はあるんやけど、
    読み進めようと思いませんでした。
    ひとまず主張としては、一時保護貿易をして経済を好転させよう。
    そんな感じのものでした。
    それは納得できるし理解できる。

  • 経済が国レベルで発展している段階では、経営者も組合も、労働者の給料を上げれば、同時に需要もあがることを理解していた。だから技術革新で生産性を上げ、賃金を上げることによって、需要を上げることができた。

    ところが、企業が海外市場に向けて生産するようになると、「企業が支払う賃金は、需要を生み出すものだ」という意識が希薄になる。むしろ賃金は単にカットしなくてはらならいコストとしてみなされるようになる。

    19世紀に始まった自由貿易の思想は、自由貿易によって経済が発展すれば、賃金もあがり、需要も作られるという古い考え方に基づいて始まった。
    しかしこの思想は、賃金の低い新興諸国がない世界では実現可能なモデルであっても、中国のように低い賃金で働く膨大な労働力の新興国があると、このモデルは崩れてしまう。

    結果として、全ての国で給与水準は下がり、世界規模で需要不足が生じている。自由貿易の自由には美しい響きがあるが、自由貿易の現実とは、あらゆる先進国で格差拡大と生活水準の低下がおこる。自由貿易体制を長期に続ければ、必ず社会の不平等は拡大し、超富裕層が社会を支配していくことになる。これがデモクラシー以降だ。

    自由貿易が経済発展を妨げることが明らかになると、保護主義・権威主義的な政権が生まれる。自由貿易か、民主主義か、先進国はいずれかを選択しなければならなくなる。

    ドルは長期的なトレンドとして確実な低落傾向にある。米国経済の減退が臨界点を超えると、中東の産油国や中国がドルに見切りをつける。経済力の裏づけのない米国ドルは、霧散霧消すると考えている。

    大量生産・大量消費部門は、日本では今後縮小・消滅していくのは間違いない。日本で職を失った人たちが、賃金に関係なく、農業に向かっている。古いと考えられていた農業に人々が感心を向けている。フランスは農業がしっかりしているが、日本がフランス化していくと言えるのではないか。

    米国は頼りにならないから、日本は欧州連合に加わったらどうか。文化的にはそれほど近いのだから。

  • 11/12/06。

  • タイトルはアレな感じですが、ドルの崩壊を予想していたことと言い、かなりよい中身の本です。
    現在の形の世界経済や民主主義がヨーロッパでも限界にきていることが書かれてます。

    これからの世界や日本のあり方を考える人は読んでおくべき一冊。

  • ソ連崩壊を予想した例のトッドさん本だ。

    基本的には、青山学院大学が国際交流基金の支援を受けて、トッド氏を招聘し、その時の講演、ディスカッションなどをまとめた本だ。

    京都大学における佐伯啓思との出会い、議論も面白いし、現総務大臣トッド氏が同年齢だという縁で、議論した内容も収録されている。

    歴史学者、家族人類学者の説く、世界経済分析はユニークで面白いのです。

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著者プロフィール

1951年生。歴史人口学者・家族人類学者。フランス国立人口統計学研究所(INED)に所属。家族制度研究の第一人者ラスレットの指導で、76年に博士論文『工業化以前のヨーロッパの7つの農民共同体』を提出。同年、『最後の転落』で、弱冠25歳にして乳児死亡率の上昇を論拠に旧ソ連の崩壊を断言。その後の『第三惑星』と『世界の幼少期』(99年に『世界の多様性』として合本化)において、各地域における「家族構造」と「社会の上部構造(政治・経済・文化)」の連関を示す全く新しい歴史観と世界像を提示。『新ヨーロッパ大全』I、II(1990)では多様性に満ちた新しいヨーロッパ像を提示。対イラク戦争開始前の2002年に発表された『帝国以後〔アメリカ・システムの崩壊〕』ではアメリカの衰退、とりわけ経済力の衰退を指摘。

「2019年 『ユーロ病と日本病』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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