分断される世界経済 「闇の支配者」が目論むポスト・コロナ時代の新世界秩序

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  • Amazon.co.jp ・本 (240ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784909979155

作品紹介・あらすじ

アメリカ大統領選挙の混乱、中国の一帯一路戦略、
ヨーロッパのアメリカ離れ、安倍政権の終焉を結ぶ「点と線」

新型コロナ騒動が覆い隠した「旧体制 vs. 新体制」新冷戦の真実!
……それを回避する「たったひとつの方法」とは?

これが、われわれの想像を超えた世界経済の「リアルな姿」だ!

●新型コロナウイルスが覆い隠した5G電磁波攻撃
● ポスト・コロナを席巻する「ハイブリッド戦争
●「犯罪集団」同士の戦いだったアメリカ大統領選
●中国の文化大革命に酷似したアメリカの分断
●「1億2000万人がコロナ死」はジョー・バイデンの本音
●東西の結社から賛同する「国際経済企画庁」の新設
●日本のマスコミが弱体化した本当の理由
●旧勢力のパージ劇だった安倍晋三の辞任
●環境問題から「世界政府樹立」を目論む新体制派
●ドナルド・トランプの「FRB国有化計画」
●北朝鮮・金正恩「電磁波攻撃」の狙い……ほか

感想・レビュー・書評

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  • 今年(2021)5月末頃に読んだ本で、出版は4月頃のものなので情報は現在では変わっているとは思いますが、アメリカのバイデン政権はまだ誕生していない等、首を傾げるようなことが書かれていますが、この本の著者であるベンジャミン氏は、もうかれこれ20年以上追いかけているので、読んでみることにしました。

    この本の原稿は2月に書かれたようですが「おわりに」に書かれている内容が気になりました。2021年2月に起きた、自衛隊北富士演習場での火災、同13日の福島県沖地震の後に、日本政府がワクチン接種を始めると発表したこと、です。

    この本には俄には信じられないことが多く書かれていますが、特殊な情報源を持っている、ベンジャミン氏の書かれたことは心に留めておこうと思いました。

    以下は気になったポイントです。

    ・アジア王族は当時、莫大なゴールドを保有しており、それをロックフェラーやロスチャイルドに貸していて、それをベースにFRBがつくられた。その際に、アジア王族が「次に覇権を握るのは我々だという約束をハザール・マフィアと交わしていた。1938年の新聞記事にも出ているが、日本軍が中国を制圧していた時、アメリカ軍艦が国民党のゴールドをアメリカに避難させた、その代わりに60年国債を国民党に配り、戦争物資の購入資金に当てていた(p25)

    ・世紀末預言を実現しようとするハザールマフィアが様々な国を乗っ取ってきたが、逆に乗っ取れなかった国が、中国・インド・アフリカ、なので彼らは殺すという方向へ転換した(p32)

    ・武漢で5Gがプッシュされ、街全体でみんなの端末と衛星が連動させられ、それによって膨大な数の人間が死んだとされている、CIAによるとその数は2000万人規模である。これが電磁波攻撃だと判明すれば敵の姿自白のもとに晒されてしまうので、目を逸らすために、未知のウィルス、新型コロナウィルスが襲ってきたというキャンペーンを展開してきた。ダイヤモンド・プリンセス号のクルーズ船内で5G電波を飛ばしたら、船内で人間が次々と死に始めて5Gを止めた(p38)

    ・ワクチンの中に遠隔で個人データを読み取る超小型のRFIDチップが入っている、個人データを読み取るには一定距離が必要なので、わざと人間に一定距離を取らせる「ソーシャルデイスタンス」という概念が出てきた(p40)

    ・7つのエリアで構成された世界連邦を誕生させようとしている、7つのエリアとは、1)ユーラシア・欧州圏、2)中華圏、3)東洋太平洋圏、4)アメリカ圏、5)アフリカ圏、6)イスラム圏、7)インド圏である(p42)

    ・自分が信頼できる情報源の順序をしっかり決めるべき、さらに、自分が毎日会っている人、毎日行っていること、職場や家での生活を情報の中心都市て捉えた方が間違いが少ない(p49)

    ・今回のパンデミック騒動は、医学的に考えるとナンセンスだと気づく、発生源は中国・武漢だったが、その周囲の街や中国全土にはほとんど拡大しなかった、従来のパンデミックと比べると、まずそこがおかしい、いきなり全世界に同時多発的に発生した、それが医学的にありえない。また、アフリカで発生していない、その理由は、ガーナ大統領が、ロックフェラー財団の内部文書を国民の前で読み上げて、ビルゲイツなどによる計画だったことが暴露された、そしてアフリカはこのキャンペーンに付き合わなかった(p53)

    ・2020年度(10/1-9/30)のアメリカ政府の支出は収入よりも90%多い、しかもGDPは14兆ドルまで縮小、200兆ドル以上の負債や支給予定年金を抱えている、一般非民の借金は個人で、9万ドル以上ある(p71)

    ・毎年9月30日と、1月31日、株式会社アメリカの対外支払い期限が到来する、1871年に設立された株式会社アメリカとは、ワシントンDCという特区を本部とする株式会社で、プエルトリコで法人登記されていて、日本の国税庁に該当するIRS(内国債入庁)などの国家中枢機関を統括することでアメリカ政府をコントロールしている。1776年に独立宣言を経て誕生したアメリカ共和国とは法律も変わっていて、新しい形式で現在に至る。最初のアメリカ共和国は1871年で一旦終わっている(p74)

    ・2019年9月30日の時は同年7月に日本のGPIFのポートフォリオを非公開化させて、アメリカ株価を下支えさせたことでなんとか延命できた。しかし2020年1月31日は対外支払いができなかった、同年2月16日に期限が切れて正式に不渡りが出てアメリカ経済がおかしくなった。2020年は対外支払いの目処が立たなくなったので、コロナウィルスを利用したが、結果としてアメリカが事実上倒産した(p76)

    ・いずれにせよ、アメリカはかつてのソ連のように、いくつかの国に分断される、カリフォルニア・テキサスが分かれ、東海岸の北側とカナダが合併、もしくは北米同盟が結ばれる。これは、ハザールマフィアが勝った場合、欧米新体制派が南北アメリカ大陸を一つの地域にしようともしている(p77)彼らは、人工世紀末劇によるインチキ・パンデミックを逆手に取ろうとしている、この騒動の後には、火山の噴火・未確認飛行物体の出現など、計画が進められている(p82)

    ・2020年に入ってから、アメリカのGDPは4割も下落した、購買力平価をベースにすれば中国の半分以下である、40年間も先送りにしてきた貿易赤字と財政赤字のツケが回った結果である。これ以上、借金ができなくなった途端に経済が一気に下落し始めた。(p83)

    ・トランプ政権がFRBを通じて算出したお金は、貿易や対外支払いには使えなかったが、国内の株価の嵩上げや富裕層の救済はできていた。(p101)

    ・EUは新型コロナウィルス感染対策の渡航制限を緩和していく中で、アメリカからの入国は引き続き禁止した、これに反発したトランプはドイツからアメリカ軍を撤退、他方で、ドイツやフランスはロシアとの新たな安全保障政策の枠組みを作ろうと積極的に動いている(p105)

    ・第4のドイツ帝国を復活させる舞台として使われたのがEUである、EUはドイツによる欧州乗っ取りを目的に作られたものである。他にも、かつてハプスブルク帝国の一つであった、オーストリア=ハンガリー帝国の復活の動きも見られる、近年、この旧帝国の構成国が共同国境を作って移民を入れないようにしたり、中東からの人の流入を止めたりしていることがその表れである。このように第一次世界大戦で亡くなった、トルコのオスマン帝国、オーストリア=ハンガリー帝国、ドイツ帝国が再び復活してEUがなくなるのが時間の問題、EUではドイツもフランスも国家安全保障はロシアと組もうという話が出ている、欧州は、アメリカとのNATO同盟から、EU・ロシアの同盟へと軸足を移し始めている(p115)

    ・欧州は2020年7月、日本やカナダなど14カ国からの渡航を許可したが、アメリカに対しては渡航を禁止した、表向きはパンデミック対策だが、本当のところはアメリカに対する不信感だとドイツの情報筋は伝えていた、6月15日に河野防衛大臣は大臣はイージスショアの配備計画の停止を突然表明したが、これは日本が欧州同様にアメリカとの距離を置き始めたサインだろう(p122)

    ・外国人の持つ銀行のカードは日本では以前までシティバンクの特定のATMしか使えなかったが、今はどのコンビニのATMでも使えるようになった、海外送金がシティバンク経由でなく、現地の銀行に直接できるようになった、これは旧来の金融支配が終わった表れ、旧体制とは違うグループに移った。アメリカ経済新年である2020年10月1日の前日である、9月30日に日本の東証システムが全て止まった、1999年にコンピュータ取引に移行して初めて。日本銀行は東証経由でお金を流していたが、それが止められたのが本当の理由、これはオーストラリアや欧州でも同時期に停止した(p125)

    ・今は欧米新体制派の勢力がインチキ・パンデミック騒動を利用して金融システムの再起動と新たな世界態勢の誕生を目指している、それに伴い彼らはパンデミックを理由に戒厳令を実施、その目的は悪魔を崇拝する欧米エリートの大量逮捕劇だった、新型コロナウィルスの世界全体の死者数は2020年3月下旬で1万人ほど、それに対して結核では毎年150万人もの人々が死亡しているのにパンデミック騒動は全く起きていない。死者数世界最多のイタリアのデータでは、死者の平均年齢が80歳を超えていて、しかも99%が以前から他の病気や持病を抱えていた(p133)

    ・IMFの発言によれば、2020年4月14日までに、加盟190カ国のうち100カ国が緊急支援をIMFに要請している、IMFや欧米の民間中央銀行は実体経済と関係なく、8兆ドル以上ものお金を無から創造してこの危機に対応している。(p137)

    ・新型コロナウィルスで起こったことは、脚本的にはソ連革命と同じに見える、つまり中小企業が全て潰されている。日本の場合、個人経営である飲食店、エステ店が大打撃を受けた、そして大企業だけが肥された、これは要するに社会の中央管理の強化である(p176)

    ・あからさまに石油を横取りすると国際世論から支持されないので、傭兵会社に下請けさせ、まずテロリスト集団を作る。そこから現地の犯罪者などを雇ってテロを実行する、そしてアメリカ軍を派遣して、石油を掠め取っていく、という策謀である(p187)それに対して中国は「石油を買うから、代わりに、おもちゃ・洋服・鉄道を安く売ります」という形で他国と交渉してきた、このやり方に、ハザールマフィアは困るので「中国は敵だ」とプロパガンダしている(p187)

    ・メキシコが中国軍を国内に受け入れた見返りとして、アメリカ・メキシコ戦争(1846-48)で失った土地、カリフォルニア州・ネバダ州・ユタ州・アリゾナ州・テキサス州・コロラド州・ニューメキシコ州・ワイオミング州の返還が中国によって約束されている、カナダの場合は、ワシントン州・オレゴン州・アメリカ東北部9州を分割して付与される(p190)

    ・パンデミック騒動が勃発する前の2019年末の時点で、アメリカ企業の6分の1が、すでに利益だけではローンの利子も払えない状態になっている、上場企業の4割が赤字計上であった(p209)

    ・アメリカでは2020年3月後半のたった2週間足らずで、新たに1000万人が職を失った、その時点でアメリカのGDPは5割ほど減少すると試算した、イギリスでは革命の兆候として、5Gの基地局が燃やされ、携帯会社の技術者たちも攻撃を受け始めた。コロナ騒動において大勢の人々が死亡したのは、5Gの電磁波が人体の免疫システムに大きく影響を与えたことに多くの人が気づいたから。武漢で展開された5G基地局が中国政府の打ち上げた衛星と繋がった時、武漢は大きな電磁波攻撃を受けたらしい(p211)

    ・CGと影武者による世界の指導者のすりかえ(マンデラ、プーチン、習近平など)が頻繁に行われている、北朝鮮の金正恩もそうである(p235)

    2021年8月9日作成

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著者プロフィール

1961年カナダ生まれ。80年代に来日。上智大学比較文化学科を経てカナダのブリティッシュ・コロンビア大学を卒業。『日経ウィークリー』記者、『フォーブス』アジア太平洋局長を務める。その後、フリージャーナリスト、ノンフィクション作家として活躍中。
主な著書に『米中新冷戦で激変する「未来の覇権地図」』(メディアックス)、『マネーカースト』『米中「二大帝国」の戦争はもう始まっている』『バイデンはなぜ、アメリカ最後の大統領になるのか?』(弊社)、『一神教の終わり』(秀和システム)、『世界「闇の支配者」シン・黒幕頂上決戦』(宝島社)など多数。

「2021年 『コロナマネーと崩壊する世界経済』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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