株はあと2年でやめなさい: そして2008年、修羅場がやってくる

著者 :
  • 第二海援隊
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感想 : 7
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  • Amazon.co.jp ・本 (220ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784925041706

感想・レビュー・書評

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  • 本を整理しようと思い読みなおしてみる。読みなおしてみると・・・、1/3あたり、1/3判断付かず、1/3はずれってとこかな。

    未来年表の作成については参考になりました。

  • 今更ながら読んでみた。
    株の話でもやっぱり年金はキーワードなんだなあ、と。

    残念ながら契機は違うが、新エネルギーも注目株ということか?
    よく分からないが、結局株はインサイダーぎりぎりのことしないと儲からないイメージが消えない。

  • 2004年の本だから情報自体は古いんだけど、立ち読みした際筆者の将来予測があまりにあたっていることに驚きました。

    年金破綻問題

    生活保護などゴネたものが得な社会の到来

    カジノ誘致

    外資系ホテルの日本進出の狙い

    外国人労働者問題

    資源、食料、ITとかなり多種多様な情報がちりばめらています。

    筆者は政財界に太い人脈があるらしいのですが、
    国会議員の好待遇を痛烈に批判しています。

    ただ、残念ながら内容が多岐でコマゴマしすぎて読み物としては、面白くはなかった

    また、彼は日本の円の価値が将来ベトナムのように無くなると予測していますが、果たして。

  • 消費税増額
    消費税増額というのは、もはや日本だけの問題ではないのである。日本は米国債を買い続けている。米の財政赤字は5210億ドルにも達し、EU諸国やOPECなどは米国債への投資を減らしたり、売却したりしている。
     巨額の財政赤字に悩む米国を日本が大量の国債を買って支えているといっても過言ではない。
    いうなれば米国経済というのは、日本に借金をしながら経済成長をして行く構造になっているために、万一、日本が財政危機に陥ってしまうと、米国債を買ってもらえないばかりか、40%もの米国債を大量に売却されてしまうという非常事態になるから、そうなると完全に米国経済、財政は成り立たなくなるのである。
     だからこそ、米国には何としても日本の財政は短を絶対に阻止しなければならないという強い意思があるのだ。米国はたとえ外圧というプレッシャーをかけてでも消費税増額を強烈に圧してくるのは間違いない。米国経済が健全に経済成長を果たす上でも日本の消費税増額は必須条件なのだから。

    銀行株は勧められない
    株高=銀行株高というのが今までのセオリーである。ならば、今後、株だけが見込める状況に合って銀行株は買いだということになる。しかし、銀行株を取り巻く環境は、この先はっきりと厳しいといわざるを得ない。
     郵貯民営化という事になれば、現行の一人一口座1000万円までという規制は外されることとなるだろう。民営化された郵貯は国が筆頭株主で不良債権が全くなく、世界的に見ても圧倒的に資金量が豊富な金融機関となるわけだから、倒産リスクを考えた場合、国民の金はさらに郵貯に傾くことになるのは必至だろう。また、銀行が最も収入を稼いでいる貸し出し業務を郵貯が始めたら、不良債権にあえいでいる多くの銀行はまず太刀打ちできない。ネットワーク面においても比較にならない。
     郵政三事業が民営化されると、郵貯という嵐が銀行業界に吹き荒れるだけではない。生保業界にも同じことが起こる。簡保という嵐。
     さらに郵便事業でさえ民業圧迫という深刻な事態を招いている。コンビニから宅配便を発送できるサービスに郵政公社が新規参入してきたので、明らかに民業圧迫という事態が起こっているのである。

    情報収集法
    各業界新聞
    日刊工業新聞・日本工業新聞・日経産業新聞くらいは最低読んでおくべき。

    ウォルマートの成功

    三共や塩野義などは高脂血症治療薬でロイヤリティー収入が多く、ライセンス契約している外資の製薬会社にしてみれば、毎年毎年莫大なロイヤリティーを支払うのなら、いっそのこと会社ごと買収してしまったほうが良いのではないかという発想
    ファイザー・ジョンソン&ジョンソン
    グラクソ・スミスクライン
    メルク
    武田
    三共
    塩野義

    景気動向の話をすれば、景気は常に循環しているのだから、不景気のときこそ仕込み時で、好景気になったら利食いというのが投資サイクルの鉄則だ。だからデフレ下では株や不動産などで資産を持ち、インフレの頂上付近ではキャッシュにしておくことが絶対的な成功の鍵といえる。

    外国人投資家の動向は無視できない
    日本の株式市場に占めるシェアは五割近くある
    だからこそ彼らの特性を捉えておく必要がある。海外の機関投資家の多くは12月決算だ。だから毎年、中間期の6月と12月に運用戦略を立てて大きくポートフォリオを組み替えてくるのだ。そして実際に実行に移してくるのが、6月から7月初旬にかけてと、クリスマス休暇以降の12月末から一月初旬にかけての年二回である。
    そのあとに日本の機関投資家などが提灯とつける。相場というのは主体となるけん引役が居れば後は以下に早く追随するかで運用成績が決まってしまうので、けん引役となっている外国人投資家がポジションを変えてきた直後には相場が大きく動くのである。
    だから日本の市場はサマーラリーという言葉通りに、夏休み前までの7月下旬くらいまでと、節分天井という言葉通りに2月の節分のに高値をつけることが多いのだ。そして追随者の会が一巡すると今度は、夏枯れや彼岸底という言葉があるように8月・3月は底値をつけることが多くなるのである。
    カリスマ投資家たちの特徴は、相場ウォッチャーではなく、企業ウォッチャーだということであり、彼らの投資パターンは、倍&ホールドの長期型の株式投資だということである。みな、共通しているのは数年、いや数十年ホールドした結果、時価総額が数倍になっているというのがほとんどだという点だ。

    新興市場銘柄の場合は、ビジョンなどの期待値だけが一人歩きするので、かなり割高な値段が付いていることもある。期待値だけで株価が動くので、短期間で株価が何倍にもなったり、逆に数分の一になったりもする。
    だから、新興市場のネットベンチャーには、株式分割などの株価維持策で人気化したり、M%Aを繰り返して利益を上げていたりしても、いったい何をしている会社なのか判らない、という企業は珍しくない

    損失管理
    われわれは投資した企業が、どれだけの機関でどれだけの成長をし、どれだけの利益をあげられるかという設けの管理はできないが、損失のコントロールは出来るはずだ。損失の管理こそ株式投資で成功する条件なのだと私は思う。
     具体的に言うと、損失の管理というのは、計画通りに進んでいない銘柄にどこで見切りをつけるかということである。
     ロスカットは迅速に一割が目安となる。会については当初は、買おうと思う株数の二割程度に抑えて、企業をウォッチする。そして、その企業がビジョンどおりに進んでいたら淳二、株数を増やしていけばいいのである。相すれば、ロスカットの場合でも最小限にとどめることが可能であろう。
    一般投資家がターゲットとするのは、財務内容、業績とも比較的良好な中小方株が良いと思う。多くの中小方下部は経営を多角化していない企業が多いから業績の変化もつかみやすいし、分析しやすいのである。つまり、適確にビジョンが見えやすいということになる。

  • 日本の現状を知りたい全ての方が対象です。
    偉大な発明家が世紀の大発見をした際に「異常」と形容されるように、
    現在の相場とはかけ離れた部分もありますが、
    あとから振り返れば認知される事によって常識化されることはよくあります。
    それはこの本においても同様です。
    初版から2月半で25版目であることからも、この本の潜在的ニーズの現れと言えるでしょう。

  • 株的な本を読んだよ。将来的に政府は破綻しないにしても円が暴落する可能性は十分にあるからギガヤバスだぜって感じでした。円でしか貯金してない人は「ちょwwwwwwwwおまwwwwwww」とか言っちゃうんでしょうね。怖いです。僕は円ですら持ってないので安心です。

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