アメリカは日本経済の復活を知っている (講談社+α文庫) [Kindle]

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  • 2012年12月日銀白川総裁に対して「落第」を通告した恩師の書。理由は、「デフレ対策の失敗」。
    デフレは金融現象、ひとえにその責任は金融政策にある。
    しかし日銀は己の責任回避のため、金融政策だけではデフレ脱却は出来ないと主張。さらには、リーマンショック後の景気対策においても、欧米が「金融緩和による為替安」で対処したのに対して、日本は逆に引き締めを行い、景気回復の機会を損なったとする。
    2013年-「アベノミクス」は浜田宏一先生の教えの通り、異次元の金融緩和を断行したが、デフレ脱却は適わなかった。
    2021年残ったのは、日銀の巨大なBS、そして国家債務
    実験は終わった。しかし実験器具を片付けようとはいかない現実に誰が責任を負うのか。
    CORONA戦争が始まったのでそれに紛れるということか?

  • 今この円安の時代からこの当時の書籍を読み返して見ると、果たしてリフレ派の主張は正しかったのか、検証が必要な時期だと思う。

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著者プロフィール

浜田宏一(はまだ・こういち)
1936年、東京都に生まれる。第2次~第4次安倍内閣(2012~2020年)官房参与。イェール大学名誉教授。東京大学名誉教授。国際金融論に対するゲーム理論の応用で国際的な注目を浴びる。日本のバブル崩壊後の経済停滞については金融政策の失敗がその大きな要因と主張、日本銀行の金融政策を批判する。
1958年、東京大学法学部卒。1957年、司法試験合格。1960年、同大経済学部卒。1965年、イェール大学にて経済学博士号取得。
1969年、東京大学経済学部助教授。1981年、同学経済学部教授。1986年、イェール大学経済学科教授。2001年から2003年まで、内閣府経済社会総合研究所所長を務める。法と経済学会の初代会長。著書に20万部のベストセラー『アメリカは日本経済の復活を知っている』(講談社)、『経済成長と国際資本移動――資本自由化の経済学』(東洋経済新報社)、『国際金融の政治経済学』(創文社)など。世界の有識者による論考・分析を配信する国際的NPO「プロジェクト・シンジケート」定期寄稿者。


「2021年 『21世紀の経済政策』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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