日本の論点2025-26 [Kindle]

大前研一

• プレジデント社 (2024年12月12日発売)

感想・レビュー・書評

[おおたろうさんの感想 · 2025年11月24日]

毎年読んでいる本だ。雑誌連載時の社会情勢やここ最近の世界のトレンドをおおよそ網羅できる内容だが、今年は気づきがあまり多くなかった。

昨年までは、その分析力で説得ある文章が面白かったが、どうも表面だけをなぞるような感じで大前さんらしい鋭さがなかった。

[だいぶつさんの感想 · 2025年8月13日]

ウクライナや中東での紛争が解決されない中、「アメリカファースト」を掲げるトランプ氏の復権によって、2025年の世界情勢はどうなるのか。そして、「GDP世界第4位転落」が象徴する長期低迷に対して、日本に打開策はあるのか。新しい時代に役立つものの見方や考え方を具体的に述べている。

[サイパソさんの感想 · 2025年3月29日]

辞書代わりに、また読み返す

[読書家のざきやまさんの感想 · 2025年3月1日]

＜抜粋＞
人口増加以外の方法で地方を活性化できる「逆転の発想」とは何か？
- 論点
1．人口の地方から都市部への流入が世界的トレンドになっているのはなぜか
2．ラスベガスやオークランドなど人口が増えている地域の特徴は何か
3．リージョン国家の時代は、なぜ若者よりも裕福な高齢者をよびこむべきなのか
- 結論
ボーダレス経済の時代に、人口減少に悩む地方を活気づけるために必要なのは「人の移動」を前提にした経済の活性化である。お金を持つ高齢者を地方に移住させることで新たな雇用を生み出せるし、人々を惹きつけるレジャーやセカンドハウスのプロモーションなど、逆転の発想が求められる。
人口減少に悩む、ある県の知事と話をしたとき、彼は「老人は移住してこなくていい。若者に来てほしい。」と言っていたが、リタイアした高齢者の移住が自治体の負担になるだけと考えるのは大間違いだ。お金を持った高齢者人口が増えれば、、医療や介護、レジャーの雇用が生まれ、若い世代も流入する。事実、千葉の稲毛で友人が経営しているアクティブシニアタウンに私も経営参加しているが、実に多くの若者たちが働いている。「高齢者は若者の職を生む」という発想が自治体から抜け落ちている。
地方公共団体も発想を変える必要がある。小手先の少子化や税金を使った人口減少対策ではなく、人々を惹きつけるため、レジャーやセカンドハウスのプロモーションを行うべきだ。沖縄や静岡などの温暖な地域は有利だろうが、寒冷地であっても、北海道のニセコや留寿都など一部のスキーリゾートは海外からも移住者（特に富裕層）がいて人口を維持している。地域国家（リージョンステイト）の時代には、人の移動を味方にした地方が消滅を免れ、繁栄を呼び込み活気づくのだ。
＜感想＞
・日本は東京がカルチャーの最先端であり、若い世代にとっては東京という刺激的な街を求めて移住するという流れは変えることが難しいと思う。一方で、実感として中高年世代は、東京の刺激に慣れを通り越して疲弊し、生活に窮屈さを感じているので、セカンドライフとして自然豊かな地方移住するというのは十分ニーズがあると思った。但し、長年都会暮らしをしてきた人が地方暮らしにすぐに適応できるかというとどうだろうか。地方出身者であれば適応は可能だろうが、ずっと東京に暮らしていた人にとっては困難も伴う。なので満足する自然環境に加えて、生活インフラが整っていることも条件になるだろう。なので地方移住というよりは地方小都市移住か。地方大都市だと東京の下位互換的な要素があるので、地方大都市への移住ニーズは少ないような気がする。したがって豊かな自然環境がある地域が自らの資源を認識して棄損しないように気を付けながらもアップグレードしていくことと、官民が連携して移住者を積極的に受け入れるマーケティングが必要になると思った。
・いずれにしても「地方創生には老人の移住を促進せよ」という逆転の発想はとても面白い。

[mitpapaさんの感想 · 2025年2月18日]

博学で素晴らしい見識ですね。
この方に東京都知事をやってもらいたかった。

[mochiko14646さんの感想 · 2025年1月17日]

毎年読んでいる大前先生のシリーズ。国内・海外のニュースが詳細に分かりやすく解説されているので重宝している。

日経平均株価は、時代で銘柄が入れ替わっているから、その物差しで景気を見るのはインチキだ、と書いてあったが、ダウ平均株価も同じように時代で銘柄が入れ替わっているので、参考程度の物差しにはなるのではないか、と思った。

政治資金の透明化の話では、エストニアの例が挙がっていた。気になったので、エストニアの透明性の高い国家運営について、本を読んでみたいと思った。

地方再生のカギは地方自治にあると感じた。地方がもっと裁量を持って、地方の特色を出せる政策などを行えたら良いと思った。ビジネスに向いている県、農業に向いている県…。そのための道州制は非常に魅力的。道州制の話は以前の本にも書いてあった気がしたが、これは実現可能性が出てくるまで毎年語られるのだろうか？

日本人に致命的なプレゼン力の低さを克服するためには、家庭教育を手厚く。家でプレゼンをする機会を作る。家族旅行の計画を子供にさせるなど。

そもそもなぜ、世界の諸問題が起こるのか、単にニュースを見るだけではなくて、自分で歴史を調べて、背景情報を知るよう努めたい。

著者プロフィール

１９４３年、福岡県生まれ。早稲田大学理工学部卒業後、東京工業大学大学院原子核工学科で修士号を、マサチューセッツ工科大学大学院原子力工学科で博士号を取得。(株)日立製作所原子力開発部技師を経て、１９７２年、マッキンゼー・アンド・カンパニー・インク入社。 以来ディレクター、日本支社長、アジア太平洋地区会長を務める。現在はビジネス・ブレークスルー大学学長を務めるとともに、世界の大企業やアジア・太平洋における国家レベルのアドバイザーとして活躍のかたわら、グローバルな視点と大胆な発想で、活発な提言を行っている。

「2018年 『勝ち組企業の「ビジネスモデル」大全 』 で使われていた紹介文から引用しています。」