さっさと不況を終わらせろ

  • 早川書房 (2012年7月20日発売)
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2012年7月20日初版
ケインズ「緊縮をすべきなのは好況時であって不況時ではない」

働きたいのに職がない→自分の価値が低下したような気分→尊厳や自尊心に対する打撃
→この苦しみを終わらせるための知識も手段も持っている。

マグネトーの不具合→つまらない故障のせい

子守り共同組合→あなたの支出=ぼくの収入
FRB 2008年以降マネタリーベースを3倍→流動性の罠(ゼロ金利でも高い)
金融政策では人々を訓練できない→×失業者=建設業のイメージ

ハイマン・ミンスキー「金融不安定性仮説」→安定期=レバレッジ→リスクに不注意→経済不安定

金融イノベーション→金融システムを崩壊寸前まで追い込んだ。
銀行=金細工工業の副業→金庫の利用のため→引換証=通貨の一種
1933年グラス・スティーガル法→銀行が手を出せるリスクの量を制限→融資○投機×
クリントン大統領→廃止

アメリカ議会が低所得世帯の持ち家を増やしたがったのが融資増大の元凶→×他の市場でも起こった。「サブプライムローンは政府のせい」→保守派(小さな政府主義)の思わく。

なぜ1%,0.1%の富裕層が,他のみんなより収入が増えたのだろうか?→怒りの制約が緩和された。ゴシップであったものが研究対象。

マクロ経済学 1940年代 大恐慌への知的な対応の一部,惨劇の再演を防ぐ。
1936年 ケインズ「雇用,利子,お金の一般理論」
1948年 ポール・サミュエルソン「経済学」

オバマ大統領→「大胆ですばやい行動」→不十分

ミンスキーの瞬間は,実は瞬間ではなかった。→ブッシュ時代 住宅バブル→シャドーバンキングの取り付け騒ぎ→2008年9月15日リーマンブラザーズ破たん

オバマ アメリカ回復再投資法(ARRP)7870億ドル→建設は小さい部分。大部分は失業手当

雇用から財政赤字に注目を移す根拠はない。債務危機→根拠なし。

日本国債の金利上昇に賭けた投資家→大損 日本=自国通貨で借りている。
他国通貨(外貨建て)→パニック攻撃に弱い。

支出削減→長期的な財政状況改善×→失業,経済の停滞→コストが高くなる。

インフレ急上昇は,経済が停滞している限り起こらない。

ヨーロッパのエリート→単一通貨からの利益を宣伝,欠点に対する警告を黙殺=労働移住性の低さ

ミルトン・フリードマン「変動為替相場擁護論」 変動為替=サマータイム→たった一つの価格の変動→簡単

ヨーロッパの大妄想 スペイン→費用の引き下げ→デフレしかない。→高失業率が続く。

国債の買い替え→自国通貨を持っていれば,中央銀行が政府債を買う→デフォルトは起こらない。

緊縮論者→インフレの恐怖。→安心感を求めているだけ。→経済が強くなるまで発効するべきではない。
S&Pの格付け「市場の宣告が下った」→市場の実際の反応はなし。→アメリカの借入費用はかえって下がった。

2010年選挙 イギリス・キャメロン首相→緊縮,安心感についての懸念が根拠。→不景気

雇用創出より財政赤字削減=緊縮論者→貸し手に有利→苦しみを永続させることにこだわる。

2000年バーナンキ教授→日銀批判「自縄自縛の麻痺状態」→自分がFRBでは同じ。

ポール・クルーグマンと不況の経済学
1970年代「収穫逓増下の貿易理論」→何かの偶然で秋葉原=電気屋→客を集める→電気屋の集積→電気街へ
流動性の罠→一時的な金融緩和は効かない→インフレターゲット論
×財政出動は将来に禍根を残す→財政出動しなければ,将来へのツケを残す。

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感想投稿日 : 2013年12月3日
本棚登録日 : 2013年11月3日

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