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生活防衛資金とは、リストラ・長期入院・災害などなにが起きても、自分と家族の生活をしっかり守るためのお金です。目安としては、「生活費の2年分」を、銀行預金など流動性の高い金融商品で確保することが望ましいと考えています。
私も以前は、新しいインデックスファンドが登場する度に、「乗り換えようか？
どうしようか？」といつも悩んでいました。
結論から言います。
現在（2024年1月）のコスト水準であれば、すでに投資した分はそのまま置いておいて、今後積み立てる分から新インデックスファンドに乗り換えるだけでよいです。
東日本大震災の被災地では、対面の窓口がある銀行では各行とも本人確認が取れれば、通帳や印がなくても現金を10万円程度引き出せるような臨時措置が取られていました。
ネット銀行ではこうはいきません。
平常時に、預金金利が少しばかり高いからといって、キャッシュの全額をネット銀行にすべて入れてしまうと、いざというときに出金できない目に遭います。
出口戦略としては、ポートフォリオの債券比率を高めて（II株式比率を減らして）保守的な資産配分に変更します。
人は加齢とともにリスク許容度が下がっていくものだと考えるのが自然です。であれば、加齢とともにポートフォリオの資産配分も、リスク許容度の低下とあわせて保守的に変更していけばよいということになります。
加齢による自分のリスク許容度の低下に合わせて資産配分を見直すといっても、リスク許容度の変化は性格や感じ方にもより「ざっくりこのくらい」という定性的な決め方になる面が多分にあるからです。
そこで、定量的で実用的なひとつの目安があります。
米国には「100から年齢を引いた割合で株式を持て」という教えがあります。もし自分が30歳であれば、100-30=70%の株式を持つ（30%の債券を持つ）。60歳であれば、100-60＝40%の株式を持っ （60%の債券を持っ）という具合に考えます。
どのように資産を売却していくのがよいのでしょうか。
まず大前提は、所定の資産配分比率を崩さないように取り崩すことです。つまり、ポートフォリオ全体と同じ資産配分で、インデックスファンドなどを売却するのです。
定率であれば何%で取り崩せばよいのか。これは、運用資産額と必要金額によって人それぞれ違うでしょう。目安として、『ウォール街のランダム・ウォーカー』では保有資産の4%を取り崩す「4%ルール」をすすめています。
取り崩し期間について、実際に取り崩しをされているベテランのインデックス投資家に教えていただいたコツがあります。取り崩しの期間は、なにも毎月でなくてもよく、半年に1回とか、もっと言ったら年に1回という取り崩し期間でも構わないというのです。
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- 感想投稿日 : 2024年9月24日
- 読了日 : 2024年9月24日
- 本棚登録日 : 2024年9月16日
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