2009(底本2006)年刊。中央大学文学部教授。山田教授の分析は実態、実感に合い、大竹文雄阪大教授の分析が部分解でしかないという指摘も首肯可能。実態分析の中では、特に、離婚・男性失業リスクが未婚率をあげ、子育ての費用負担が非出産を促進というのはよくわかる。著者の処方箋は穏当だが、これすら実施不可能の感。特に年金。なお、家族問題を20年来研究してきた著者は、初期のころ、未婚男性と既婚男性との収入格差という結果につき、役所の出す報告書や報道機関での発表機会を官僚等から喪失せしめられてきたらしい。驚愕の告発。
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ノンフィクション
- 感想投稿日 : 2017年1月20日
- 読了日 : 2017年1月20日
- 本棚登録日 : 2017年1月20日
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