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- Amazon.co.jp ・本 (310ページ)
- / ISBN・EAN: 9784006001384
作品紹介・あらすじ
株式相互持合いによる企業同士の相互支配は、戦後日本の経済社会に独特の構造をもたらした。株式会社の原理に反する法人資本主義は、高度経済成長、石油ショックを経て、バブル経済で頂点に達するが、その後崩れはじめている。本書初版刊行から三〇年、今日の状況を盛り込んで株式会社論の立場から大幅に書き改めた決定版。
感想・レビュー・書評
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日本企業の株式持合構造が形成された明治時代からの歴史的経緯を、詳しく解説する。財閥グループの株主持合は戦後の財閥解体が原因だと思っていたが、戦前から存在しており、戦後も、安定株主工作や高株価経営の流行などいくつかの要因があった。
日本の株式会社は進んだヨーロッパのシステムを相当遅れて導入したものだと思っていたが、ヨーロッパでも、株式会社が特許主義から近代的な準則主義に変わったのは19世紀半ばであり、明治の株式会社設立はヨーロッパのそれとはそんなに時期的な差はなかったというのは意外だった。日本というのは、いうほど後進国でもなかったのだ。
しかし、株式会社の原則を無視した株式持合構造は欧米にみられない現象であり、これが日本経済の成長の脚を引っ張っているのだとしたら、むしろ今の会社の方が欧米より立ち遅れてしまっているのではないかという焦燥に駆られてしまう。
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