天皇の金塊とヒロシマ原爆

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  • 学研プラス
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  • Amazon.co.jp ・本 (326ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784054039339

感想・レビュー・書評

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  • ナポ敗北の理由

  • 日本はアメリカが開発した2種類の原子爆弾が投下されていると歴史の授業で習いましたが、この本ではその原子爆弾はドイツで製造されたものという趣旨で書かれています。

    当時日本はドイツと同盟を結んでいたので、本当にそのようなことがあったのか今まで思ったこともありませんでしたが、日本も含めてドイツにおいても原子爆弾の研究が行われていたのは歴史的事実であり、その可能性もあるのかもしれません。

    また、日本も参加した3国の戦争の大義が、反共産主義であり、それと戦った連合軍も戦後に、共産主義と戦ったポイント(p232)には、強い衝撃を受けました。

    以下は気になったポイントです。

    特に、終戦時点で、三菱・三井が世界市場で大きな力を持っていた記述(p306)は、本当であれば凄いことだと思います。

    ・東インド会社は、茶葉の買い付け代金を銀で支払っていたが、公商たちは代金を銀ではなく、アヘンで支払うように希望した。だが、清朝政府の一部指導者は人民のアヘン患者の増加を懸念して、アヘンによる貿易決済の中止を指導した、これがアヘン戦争の始まりである(p119)

    ・ジョージ・ブッシュの祖父であるプレスコット・ブッシュは、ヒトラーの有力な資金支援者であった(p170)

    ・フリーメーソンの歴史を見れば、1213年10月3日まで遡れる、イギリス国王ジョンは、イングランドの統治権をローマ教皇(キリストの代理人)に譲渡した見返りに、国王に統治執行者の地位を与えた、それらのまとめ役が結社である(p191)

    ・全米の金融と産業を支配する2大グループ(JPモルガン、スタンダード石油)が支配するニューヨークの銀行6行は、FRBの株を持つニューヨーク連銀の支配株を購入して、現在も手放していない(p198)

    ・マンハッタン計画の総予算(20億ドル)は、第二次世界大戦が消費した全小火器類の金額に匹敵する(p202)

    ・日露戦争において、ロシアの戦費をロスチャイルドの金融グループ、日本の戦費をクーン・ロエブ商会(ロスチャイルド)が担当した(p204)

    ・金の世界相場はいまだにロンドンのロスチャイルド支配のもとで決定されている(p221)

    ・ドイツ、日本、イタリアの3国が第二次世界大戦で掲げた戦争の大義は、反共産主義である、共産主義国と戦うために旗揚げしていた3国がファシズムと呼ばれて、共産主義国を誹謗する連合国の軍隊と戦ったのかを、歴史定説は答えていない(p232)

    ・イギリスが南アフリカでのボーア戦争で得た教訓は、犠牲は他国民に限る(敵の領土内で敵国人を相打ちさせて、生命の犠牲はなるべく相手方に払わせる)ことで、その後、戦費のみを敵対する双方に融資する管理方式が、結社の近代戦争経済学を確立させた(p240)

    ・国際決済銀行(BIS)は、1930年に設立された結社のための銀行で、設立目的は第一次世界大戦の賠償金支払いを定めたハーグ条約を履行するために創設されたもの(p251)

    ・1935年にスターリンはソ連領内の外国資産を強制接収したが、免除された企業は、スタンダード石油・バキューム石油、インターナショナルハーベスター社、ギャランティトラスト社などがあり、ロックフェラー及びモルガン財閥に関係する会社である(p282)

    ・敗れたはずのナチスは、潜水艦で南米に移動している、ドイツ軍は終戦時に百数十隻のUボートと25万人の乗員の消息を見失ったとしている、これは戦後ドイツ政府の戸籍調査が算出した数字である(p283)

    ・天皇が蓄えていた財産は、天皇が22%の株を持っていた横浜正金銀行から台湾銀行を経由して、スイスの銀行、バチカン系列の金融機関に預けられていた、スイス銀行に2000万ドル、アルゼンチンの銀行に3500万ドル、ポルトガル・スペイン等に400万ドルである(p294)

    ・三菱グループが1945年終戦時点で世界市場で築いていた地位は、USスチール、GM,スタンダード石油、ダグラス、デュポン、ウェスチングハウス、ATT、シティバンク、ヒルトンホテル等を加えた規模に匹敵していた、三井合名も海外に365事業所、180万人の雇用者を抱えていた(p306)

    ・天皇の金塊は、アメリカ・イギリスの情報機関の調査(最近15年間)によれば、フィリピン全土で埋蔵された金塊が14.1万トンであり、バチカン所有分が1.7万トン、旧日本軍分が2.4万トンである(p312)

    ・サンフランシスコ条約14条a,b項により、連合国がこうむった損害に対して賠償を払うべきとしながら、請求権を放棄している、これは占領軍が民家の焼け跡等を報道映像として公開して正当化させた、破壊を免れた財閥系建物、生産施設の写真は公開しなかった(p316)

  • 典型的な謀略史観の内容で、広島、長崎に落とされた原爆はナチスが製造したものであり、背後には国家を超えた金融資本家を中心とした西欧の支配者階級があるという内容。
    真偽の程は別として、ソ連崩壊後の9.11以降の西欧の動きを見ていると、世界を対立の構造の中に無理をしてでも押し込もうとする国を超えた意思を感じないわけにはいかない。

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著者プロフィール

愛知大学名誉教授・愛知大学国際中国学研究センター フェロー

「2020年 『中国土地私有化論の研究』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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