MMT 現代貨幣理論とは何か (講談社選書メチエ)

著者 : 井上智洋

• 講談社 (2019年12月12日発売)

感想・レビュー・書評

[りゅうさんの感想 · 2021年6月6日]

文章でユニークさを出そうとしているけど、好みではありませんでした。
ただ平易にわかりやすくMMTとアメリカの主流派、ヨーロッパの主流派、日本の主流派を対比させながら解説している点は素晴らしいと思います。
著者個人のMMTのレンズを利用した時の経済政策、金融政策提案がなかなか腑に落ちてはきませんでした。
少なくともMMTがベーシックインカムを明確に否定している旨は記載しながらも自分の理想であるBI導入に関する提言にしても良いのではないかとは思います。

[大阪公立大学 中百舌鳥図書館さんの感想 · 2021年1月8日]

【所蔵館】
総合図書館中百舌鳥

大阪府立大学図書館OPACへ↓
https://opac.osakafu-u.ac.jp/opac/opac_details/?reqCode=fromlist&lang=0&amode=11&bibid=2000941159

[aya00226さんの感想 · 2020年11月30日]

主流化ケインジアンはニューケインジアンと呼ばれている。マンキューやクルーグマンなど。新古典派に近い。
ポストケインジアンは、マルクス経済学に近い。
ニューケインジアンをケインズ右派、ポストケインジアンをケインズ左派と考えられる。

MMTの主要な論点。
財政的な予算制約はない、金融政策は有効ではない（不安定である）、雇用保障プログラム（JGP）を導入すべし、の3点。
JGPを抜きにして拡張的財政政策を正当化するためにMMTを利用するのは本筋ではない。

貨幣は、万年筆マネーまたはキーストロークマネーになっている。トービンの造語。

貨幣は実物貨幣と名目貨幣に分かれる。
実物貨幣は商品貨幣と金属貨幣。
金属貨幣は、鋳造貨幣と秤量貨幣。鋳造貨幣には信用の部分が入っている。
名目貨幣は、預金や紙幣。鋳造貨幣も同じこと。信用部分がなければ、製造コストを負担できない。

貨幣国定説＝貨幣の価値を担保しているのは国家による強制力。紙切れにそもそもの価値はない。
MMTは貨幣国定説の一種である租税貨幣論に依っている。税金を納められるから。

「モズラーの名刺の逸話」価値がないものでも、納税のために名刺を欲しがるようになる。租税は財源ではない。政府が使うお金はキーストロークで生み出せる。

政府が支出してから国民は納税する。＝スペンディングファースト。
租税がなければ貨幣は価値を持たない。租税の目的は財源ではなく貨幣の流通にある。税金として集めた貨幣を燃やして、あらたに印刷するかキーストロークでお金を作って、それで政府の仕事をするのでも同じ。「租税駆動型貨幣（タックスドリブンマネー）」。

租税貨幣論と信用貨幣論に立脚している。

主流派経済学では、銀行は預金をもとに貸し出しをしている＝又貸し説。MMTでは、貸出の際に預金が想像される。万年筆マネー論と同じ。貸し出しの際にマネーサプライが増えるのであって、マネーサプライを増やせば貸し出しが増える、のは逆。
とすると、預金が国の借金の限度、ということはなくキーストロークマネーを借金すればいいことになる。

マネタリーベース（ベースマネー）は中央銀行が直接発行できるお金。マネーストック（マネーサプライ）は世の中に出回っているお金。
マネタリーベースの割合を信用乗数、信用乗数が一定ならマネたりーベースを増やせばマネーストックが増えるはず。しかし、信用乗数は一定ではない。

超過準備＝ブタ積み、が存在する。
貨幣は債務証書＝発行者から見れば。金利がなければ国債も貨幣と同じ。

イタリアがミニBOTという国債を発行する計画を発表。＝無利子永久債＝貨幣と同じ。納税や決済に使える。＝ユーロではない貨幣と同じ。ユーロの意味がなくなる。名目は国際だが、第二貨幣。
国債は、ちょっと変えると貨幣になる。貨幣は、決済と納税が可能な無利子永久債。国債は決済と納税には使えない有利子貨幣。インフレが起きなければ、どちらも流通する。

国債発行は預金の増大と同じ。政府部門の赤字は民間の黒字。ストックフロー一貫モデル（SFCモデル）。これを踏まえれば、民間の貯蓄が政府の借金の限界、ということはない。

租税の役割は、インフレの抑制、悪行税、再分配。

国債を廃止することも可能＝明示的財政ファイナンス＝日銀の直接引き受けと同じ。中央銀行がキーストロークで作ったお金を政府が支出する。
インフレになるのでは？インフレにならない程度に。

MMTでは景気のコントロールは、JGPによる。
政府支出は貨幣量を増大させるので金利を低下させる。日本の財政赤字は金利を上昇させない。

ラーナーの「機能的財政論」。MMTは赤字フクロウ派。長期的の時期の見方による。インフレにならない程度、とは結局均衡財政になるのではないか。

内生的貨幣供給論＝中央銀行の金融政策で貨幣量を決定することはできない。MMTでは金利を固定すべきだ。景気対策は金利ではなく、JGPで行う。

金融調整＝アコモデーショニズムによれば、預金準備が増えた分売りオペで資金を吸収して金利を調整するので、マネタリーベースも決定できない。日銀理論と似ている。

金利が決まれば貨幣量が決まる＝ホリゾンタリズム
貨幣が決まれば金利が決まる＝ヴァーティカリズム
中央銀行が決めるのは金利であって、貨幣量ではない。
マネタリズムは、貨幣量をコントロールしようとしたが失敗した。今は利子率をコントロールしている。＝「新しい貨幣的合意（NMC）」

貨幣量がコントロール可能か。
主流派は可能と考えていて、MMTとポストケインジアンは可能ではない、と考えている。マネタリーベースでさえ、金利を一定にしようとするとコントロールできないことになる。

金融不安定論（ミンスキー）によると貨幣量はバブルの前後で勝手に拡大縮小するので、中央銀行のコントロールから外れる。金利は景気の変化に素早く対応できない。＝金利政策によって貨幣量や景気をコントロールすることは難しい。

新しい貨幣的合意では、自然利子率があることを想定している。ここからテイラールールによって目標インフレ率をコントロールするという考え方が生まれた。
ポストケインズ派は自然利子率を否定する。
金利政策によってインフレ率をコントロールできると考えるかそうでないか、が主流派とMMTの真の争点ではないか。

JGPは、かつてのニューディール政策と似ている。
JGPは、完全雇用を直接的に目指す。失業対策だけではなく、景気や物価を調整する機能ももつ。ビルトインスタビライザーの役目がある。

「ハーヴェイロードの前提」ケインズが生まれた地の名前。エリート主義、哲人政治、反大衆主義の意味。

JGPが最低賃金の役目をする。ブラック企業も排除できる。

インフレはデマンドプルとコストプッシュ。モノ不足はあり得ないので、これからあるとすればコストプッシュ型インフレ。エネルギー価格の上昇など。
ボルガ―の金融引き締めでインフレ率が低下したと考えられているが、カーター政権が天然ガスの規制緩和を行って、石油価格が落ち着いたため、という説もある。

JGPの仕事は誰にでもできること。掃除など。介護などの専門職ではない。
日本でＪＧＰが実行されても、キャリアを考えると申し込まず、就職活動を続けるのではないか。
無駄な仕事をGPでさせるなら、ベーシックインカムでよいのではないか。

ババ抜き貨幣論＝人々がお金をありがたがるのは、それを受け取ってくれる人がいるから。＝貨幣の自己循環論法＝貨幣に一般受容性があるのは一般受容性があるから。
このような自己循環に入るためには、最初の一撃があったから。たとえば、金や銀を含むから、納税に使えるから、給料がそれで払われてほかに価値のあるものがない、国家が強制するなど、なんでも。
これも、貨幣が政府の債務証書であることの傍証。

貨幣が一度自己循環に入ってしまえば、流動性選好の対象になる。

国家は個人と違って寿命が限られていない。＝借金を踏み倒すことはできない。政府の借金は民間の資産＝永久債と同じ。利払いだけがある。それを目当てに購入する。

無限期間では、永遠の未来における資産の割引現在価格は、ゼロに近づく＝横断性条件。これを満たせば均衡財政と言える=金利より経済成長率が高い必要がある。

貨幣的成長理論＝成長率以上の貨幣成長率を維持しないと長期的にはデフレとなる。平成に入ってからの貨幣成長の低迷がデフレの原因ではないか。

[Shark3284さんの感想 · 2020年7月12日]

非主流派経済学の現代貨幣理論の解説本としてよく挙げられる書籍

[gyamanさんの感想 · 2020年3月4日]

細部が分かりにくいところは多いが、全体的にはわかる。

[学習院大学 法経図書センターさんの感想 · 2020年2月27日]

東2法経図・6F開架：337.1A/I57m//K

[なーさんの感想 · 2020年1月17日]

経済政策で最終的になんとかして欲しいのは、結局は物価と失業率。
MMTは経済理論の一つではあるけれど、どこまでも貨幣理論(=理論の中軸は政策じゃない)だから…は詭弁では。
ともあれ「税金は財源ではなく貨幣価値を保証するもの（確かに「これからはこの紙っぺらをお金としましょう」ったって、何らかの権威づけがないと回らないわなー）」「納税より政府支出が先」は、目からウロコでした。
でもMMTって自国通貨の存在が大前提だから、EU
諸国は適用外。今日びのグローバル経済でEU抜きの経済理論って意味があるのかなあ。
ところで、イタリアの「ミニBOT」ってどうなったんでしょうか。

[別府さんの感想 · 2019年12月9日]

【書誌情報＋内容紹介＋目次】
『ＭＭＴ　現代貨幣理論とは何か』
著者：井上智洋
発売日 2019年12月12日
価格 定価 : 本体1,350円（税別）
ISBN 978-4-06-518204-8
通巻番号 718
判型 四六
ページ数 160
シリーズ 講談社選書メチエ

［内容PR］
　いま世界の政治、ビジネス、経済論壇を席巻する現代貨幣理論（Modern Monetary Theory=MMT）について、知るべきことがすべて、これ１冊で、明快にわかる！　日本が／世界が変わる “異端”の経済学、最良の入門書。
　経済のマクロな仕組みの初歩から貨幣というものの本質論まで、標準的な経済学の理論もふまえてMMTを中立的に分析。
　『人工知能と経済の未来―― 2030年雇用大崩壊』(文藝春秋)ではAIによる雇用危機の可能性を提起、社会現象を惹起した著者が、「MMTが日本が長期低迷から脱するための理論となりうるか否か」を明快に解説。さらには「すべての人々のための貨幣制度」を展望する意欲作！

［本書からの抜粋］
“ＭＭＴは、非主流派の経済理論、つまり一般的な経済学の教科書には載っていない理論です。主流派の経済学者からすれば、ＭＭＴ派は「異端派」ということになります。／私は、大学の講義で「ミクロ経済学」とか「マクロ経済学」といった主流派の経済学を教え、学術的な論文も主流派のフレームワーク（枠組み）にしたがって書いています。しかしながら、主流派とか非主流派といった区分に本質的な意味があるとは思っていません。／私自身は、ＭＭＴに全面的に賛成でも、全面的に反対でもありません。明確に賛成できる部分と疑問や違和感を抱かされる部分とが混在しています。本書は、そうした立場の経済学者から著されたものです。／ＭＭＴは、拡張的財政政策を採用して借金を増やすのが正しいのか、逆に緊縮的財政政策を採用して借金を減らすのが正しいのか、という国の命運を左右するようなテーマに関わっています。この問題の重要性の前では、主流派経済学かどうかといったことは些末なことであり、最終的な賛否はさておくとしても、まずはＭＭＴの主張に耳を傾けるべきでしょう。／私は、もとより拡張的財政政策を採用するのが正しいと思っており、その考えを補強したいがために、ＭＭＴの理解に努めました。その成果をまとめたのが、本書ということになります。　
〈http://bookclub.kodansha.co.jp/product?item=0000327823〉


【簡易目次】
なぜいまＭＭＴが注目されるのか？
貨幣の正体――お金はどのようにして作られるか？
政府の借金はなぜ問題にならないか？
中央銀行は景気をコントロールできるのか？
政府は雇用を保障すべきか？――雇用保障プログラム
ＭＭＴの余白に――永遠の借金は可能だろうか？

著者プロフィール

経済学者。駒澤大学経済学部准教授。慶應義塾大学環境情報学部卒業。IT企業勤務を経て、早稲田大学大学院経済学研究科に入学。同大学院にて博士(経済学)を取得。2017年から現職。専門はマクロ経済学、貨幣経済理論、成長理論。著書に『人工知能と経済の未来』(文春新書)、『ヘリコプターマネー』『純粋機械化経済』(以上、日本経済新聞出版社)、『AI時代の新・ベーシックインカム論』(光文社新書)、『MMT』(講談社選書メチエ『)「現金給付」の経済学:反緊縮で日本はよみがえる』(NHK出版新書653)などがある。

「2022年 『東大生が日本を100人の島に例えたら　面白いほど経済がわかった！』 で使われていた紹介文から引用しています。」