バブル再び: 日経平均株価が4万円を超える日 (小学館新書 な 21-1)

著者 : 長嶋修

• 小学館 (2022年2月1日発売)

作品紹介・あらすじ

史上最大の資産バブルがやってくる！ コロナ禍、大規模金融緩和により日米欧で刷り散らかされたマネーはおよそ1600兆円。このあり余る巨大マネーが投資先を求めて、これから日本に押し寄せる！やってくるのは「買いが買いを呼ふぶ資産のインフレスパイラル」ともいうへべき、史上最大の資産バブルだ。そしてこの巨大バブルがきっかけとなり、金融グレート・リセットなどの大きな時代の転換期がやってくる。通常では説明のつかない非常時の政治、経済、金融、不動産市場の動向を鋭く読み解くコロナ時代の必読書。第1章 史上最大のバブルがやってくる第2章 バブルで変わる日本の不動産市場第3章 世界から大量のマネーが流入する日本第4章 90年バブルはどうして発生したのか第5章 金融グレート・リセット第6章 様変わりする世界情勢第7章 激変する時代の投資戦略

感想・レビュー・書評

[はるさんの感想 · 2024年1月30日]

グレートリセット
金と株が投資先によい
不動産は持っておいた方がいい。固定金利が良い。
結局，人的資産が大切。
デジタル通貨とマイナス金利はセットかも。

[dai-aiさんの感想 · 2022年5月30日]

●著者長島修は不動産コンサルタント。
●これから1990年を超える巨大なバブルがやってきます。日経平均株価40,000円を超え、不動産を始めとするあらゆる資産価格がさらに上昇するでしょう。
● 2020年初頭に24,000円程度だった日経平均がコロナ禍で16,000円台で急落。しかしあっという間に30,000円を超える局面。
●現在は80年代後半から90年と似た状況になっている。
●頃中でも増えなかった地方移住。リモートワークが可能な業種は1部に限られている。
● 80年代には3%しかなかった金融資産0世帯。今は20%を超えている。個人金融資産は過去最高を更新し続けているにもかかわらず。
●日本銀行は政府機関ではありません。ジャスダックに上場する民間企業です。アメリカのFRBや欧州中央銀行も100%民間所有の銀行です。
●仮想通貨の価値の裏付けは需要と供給のみであり、いつゼロになっても全く不思議ではない。発行上限がある事は理論価格形成に寄与しません。
●金は最も堅い投資でしょう。しかしそれ自体は何も収益を生まず、利用できるものでもないので、全資産を振り向けるわけにもいきません。
●「無価値化・ マイナス価値化不動産」については、不動産だけの相続放棄はできないので、基本的には即座に処分した方が良いでしょう。上位15%の不動産のみ盤石。
● 2023年には「相続土地国庫帰属制度」が利用できる予定ですが、建物が立っていれば自費で解体する必要があります。

[えいじさんの感想 · 2022年3月21日]

分かりやすいけど、新鮮味はない。YouTubeが面白かったので、本はどうかと買ってみたけれど、今までの歴史の展開を説明して、今後はこうなるという仮説をいくつか提示している。どちらかと言うと日本にとってはポジティブな評価が多いので、先行き不安な場合は『こう言う見方もあるのか』と、安堵するかも。

著者プロフィール

さくら事務所代表取締役会長。不動産コンサルタント。
1967年生まれ。広告代理店を経て不動産デベロッパーの支店長・不動産売買業務を経験後、業界初の個人向け不動産コンサルティングを行う消費者エージェント企業、さくら事務所を設立。

「2020年 『災害に強い住宅選び』 で使われていた紹介文から引用しています。」