職場の科学 日本マイクロソフト働き方改革推進チーム×業務改善士が読み解く「成果が上がる働き方」

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  • Amazon.co.jp ・本 (205ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784163912370

作品紹介・あらすじ

〈週勤4日〉〈出社不要〉〈人生100年時代〉日本マイクロソフトが明かす職場のデータ分析!高い成果を上げる人はどんな働き方をしているのか。1兆ドル最強企業日本法人 × 『職場の問題地図』著者が職場データから「成果が上がる働き方」を徹底分析。アフターコロナに「働き方格差」時代がやってくる・「紙」と「会議」はこうしてなくせ・リモート勤務は「ニューノーマル」・信頼される/されない上司の違い日本企業は今、「岐路」に立たされている・緊急事態宣言前に、本社出社率1.7%が達成できた理由・「週勤4日週休3日」の衝撃・「紙の情報」では古すぎる・会議は「30分以内」「5人以下」・成果を上げる営業ほど「限られた相手」と「密なコミュニケーション」をしている・部下からの信頼が厚い上司はメールの返信が3時間早い・「とりあえずメール」の発想をやめる・会議のコストを見える化する・データが導く最適な「部下の数」とは

感想・レビュー・書評

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  • 生産性の高い組織、信頼されるマネージャー等が統計的に示されており説得力があった。

  • 個々人の働きをデータにより量と質で可視化する。生産性を改善する目的だが効果的に利活用できているのか?
    データ化することに関して、全く意味がないとは思わない。
    むしろ、非常に有効だろうと思う。
    例えば、活躍しているハイパフォーマー社員のデータを観測することで、他者とどんな異なる動きをしているのか?
    そんな具体的比較が出来るだけでも、マネジメント側に気付きがあるだろう。
    しかしながら、実情はなかなか困難だ。
    それは人事側のスキル不足も正直大きい。(私のスキル不足という固有の問題だが)
    さらに、システムを管理する人事側の負担が大きいのも現実的な課題である。
    なかなかデータというのは不思議なもので「数字で見れば一目瞭然だろう」と思っても、案外と読み解く人によって解釈にブレが出たりする。
    「10点満点中5点」と出た場合は、「多い」と思うのか「少ない」と思うのか?
    当然実点数だけでなく、他者と比較したり平均値と比べたりするのだが、それでも調べれば調べるほど迷子のように深みにハマる時がある。
    この辺も永遠の課題であるが「もっと上手くできないものか」と常日頃悩んでいる。
    定型化された業務であればあるほど、数値化して生産性を計ることは分かりやすい。
    しかし今の状況でそういう業務が社内にどれだけあるのか?
    特にこれからの時代はAI化が益々進んでいく。
    数値化しづらい「人間ならでは」みたいなものの価値が高まるのは間違いない。
    この状態で科学的アプローチがどこまで有効かは、その時になってみないと分からない。
    あくまでも個人的な感想かもしれないが、そんな悩みを私(今まさに人事で働いている)が抱えているということも補足しておきたい。
    非常にレベルが低くて申し訳ないのだが、科学的アプローチで分かりやすく結果が出たのが、社内のペーパーレス化だった。
    これもさらにレベル低い話であるが、ペーパーレス化がDX上で大きな一歩になることは案外本質であるため、少しでも話が進展して安堵したというので印象に残っている。
    もちろん「紙を無くすことがDXの本質か?」と疑問に思う人も多いとは思う。
    しかしながら、今までの仕事の発想を全く変えて「全部紙を無くす」という極限まで突き詰めたことで、結果的にその後のDXの施策がすんなり入っていったのは確か。
    「本当にそんな単純な話?」と疑うかもしれないが、結局「簡単なことほど難しい」という典型事例ではないかとさえ、今でも感じてしまう。
    この事例も含めて、見極めが非常に困難なのだ。
    人事側でその見極めを背負うことは、社内の人事部の力関係にもよるし、周囲の理解力にもよる。
    ペーパーレスは絶対に必要だったのに、効率性以前の問題で「絶対に今までの仕事のやり方を変えたくない人たち」が、案外と多数存在したことも事実である。
    コロナ禍だったからこそ「各人事の施策を無理矢理進められた」という側面も正直大きい。
    社内で改善したいことはまだまだ多数あるが、今後どこまで実施出来るかは分からない。
    効率化&生産性向上の歩みを止めるつもりはないが、困難は続くだろうことも想像している。
    どれだけスピード感を持って、本気でやり切るかが非常に重要だ。
    そうでないと、もう今の会社は生き残れない。
    これだけ急激に社会自体が変化している中で、その変化について行けなければ負けるだけである。
    そういう意識を今の経営陣がどれだけ持っているのか。
    「あと数年だけ、つつがなく過ごせれば」と考えている人も現実的にはいると思う。
    しかしその考えは確実に命取りだ。
    断固たる決意と実行力が、今こそ必要なのだと思う。
    本書を読んで1点だけ「当社の状況はさらに変化しているな」と感じたところがある。
    「無駄な会議は止める。そして会議時間はとにかく短くする。会議コストも可視化する」という部分。
    書いてあることはその通りの部分が大きいのだが、当社の場合は「会議(というか打ち合わせや議論)」が増えている傾向がある。
    それは「解決しなければならない課題」が山積しているためだ。
    「課題が見えているなら、解決のための実行をすればよいのでは?」と思うだろうが、そんな単純な話でもない。
    解決しづらい課題ほど先送りにされ、結果山積みになったという状況なのだ。
    そもそも正解がないために、1人の判断ではなく多くの知恵を使ってこの時点での最適解を求める必要性がある。
    そのためには、どうしても「議論」が必要なのだ。
    しかも1回の議論で結論が出ることは少ないし、そもそも議論し尽くすためには相当な時間の確保が必要となる。
    「会議は30分以内」などを強制的に当てはめると、いつまで経っても結論が出ないことになってしまう。
    こういう部分はデータ分析だけではどうしても計れない。
    まだまだ社内では、課題解決のための議論が足りていない。
    早めに結論を出して、実行して行かなければならないのに。
    この辺も含めて、人事部としての大きな悩みなのである。
    (2023/7/30日)

  • 全体的にきれいにまとまっていて読みやすかった

  • データを羅列するようで、深い所見が無く残念。もっとユニークじゃないと読み飽きる。

  • Microsoftの組織の話。
    働き方の選択肢と社内の色々な人とのコラボレーションを促している。
    営業ハイパフォーマーは顧客対応数が少なく1社あたりの対応時間が長い

  • 移動時間にサクッと読める内容。

    深く考えて読むというよりは、共感できる事が多いので、高速で読んでも全く支障がない。悪く言えば、引っかかる事もないので、頭に残り難いというのは残念。ファストフードみたいになってしまったが、クオリティの高いセットメニューではある。

    ワークプレイスアナリティクスで仕事量を分析し、成果を上げるための課題を提言。一対一の交流の重要性、人脈の多い上司の部下はモチベーションも上がる、部門間コラボが多い程付加価値は上がりやすい、会議を主体的に設定する機会が多い人は優秀など、それらをアンケート等のデータで示す。図解も分かりやすく、有料セミナーを受ける位の価値はある。ただ、なんだろうな、感情的に引っかからないのが残念。淡々としているからか、語りに無駄がないからか、予想通りの提言だからか…。

  • 桃山学院大学附属図書館蔵書検索OPACへ↓
    https://indus.andrew.ac.jp/opac/book/640727

  • 限られた相手と密なコミニケーション
    メールの返信早く、集中タイム
    人数が多い会議は生産性とやる気低下

  • いまよく本ではなかった。
    時が来たらまた手に取ることがあるだろう。
    (斜め読み)

  • 〈週勤4日〉〈出社不要〉〈人生100年時代〉日本マイクロソフトが明かす職場のデータ分析!高い成果を上げる人はどんな働き方をしているのか。1兆ドル最強企業日本法人 × 『職場の問題地図』著者が職場データから「成果が上がる働き方」を徹底分析。アフターコロナに「働き方格差」時代がやってくる・「紙」と「会議」はこうしてなくせ・リモート勤務は「ニューノーマル」・信頼される/されない上司の違い日本企業は今、「岐路」に立たされている・緊急事態宣言前に、本社出社率1.7%が達成できた理由・「週勤4日週休3日」の衝撃・「紙の情報」では古すぎる・会議は「30分以内」「5人以下」・成果を上げる営業ほど「限られた相手」と「密なコミュニケーション」をしている・部下からの信頼が厚い上司はメールの返信が3時間早い・「とりあえずメール」の発想をやめる・会議のコストを見える化する・データが導く最適な「部下の数」とは

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著者プロフィール

作家/ワークスタイル&組織開発専門家
あまねキャリア株式会社CEO/株式会社NOKIOOアドバイザー/
株式会社なないろのはな 浜松ワークスタイルLab所長/
ワークフロー総研フェロー
日産自動車、NTTデータなど(情報システム・広報・ネットワークソリューション事業部門などを経験)を経て現職。350以上の企業・自治体・官公庁で、働き方改革、組織変革、マネジメント変革の支援・講演および執筆・メディア出演を行う。

「2023年 『悪気のないその一言が、職場の一体感を奪ってる』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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