日米ビジネス30年史

著者 : 植田統

• 光文社 (2019年2月14日発売)

感想・レビュー・書評

[aya00226さんの感想 · 2022年12月6日]

1979年『ジャパンアズナンバーワン』
GEジャックウェルチ「ナンバーワンかナンバーツー、さもなければ再建、売却、閉鎖」
GM＝スミス時代の改革はほとんど失敗
クライスラー＝アイアコッカ（前フォード社長）年棒1ドルで就任。『わが闘魂の経営』
シリコンバレーは、ヒューレットパッカードに始まる。
インテルは、ロバートノイスとゴードンムーアが設立。
アップルのスティーブウォズニアックはHPに勤めていた。
マイクロソフトはQDOSをシアトルコンピュータプロダクツから購入してIBMが発注したPCDOSを作った。

ブリジストンはファイアストンを買収。
ソニーはコロンビアピクチャーズを買収。
三菱地所はロックフェラーセンターを買収。
松下電器はMCAを買収。
残っているのはブリジストンとソニーだけ。

LBOは、レブロンの買収で注目されるようになった。80年代末でLBOブームは終息。ファンド資本主義は、株主利益の重視を進展させた。

住友銀行の不祥事=蛇の目ミシン事件、イトマン事件、
日本興業銀行の不祥事＝尾上縫事件

ソフトバンクはNCCボックスによるロイヤリティ収入で利益を出した。
コダックは現在プリンティングシステム、3Dプリンタを販売、ピーク時の1割ほどのサイズ。
富士フィルムは5000名のリストラを実行し、デジタル写真化ではなく、化学プロセス技術の応用に活路、一度も赤字を計上していない。

村上ファンド、ホリエモンの株主資本主義は日本では受け入れられなかった。

オリンパスは、バブル時代の財テクの損失を20年隠し続けた。高額で企業買収を行い、投資失敗の特別損失で減損処理しようとした。
シャープは、堺工場がリーマンショック、亀山工場が東日本大震災で業績悪化。
産業革新投資機構＝官製ファンドの失敗。ジャパンディスプレイ

東芝＝ウェスティングハウスのコスト負担
第一三共＝新薬メーカーがジェネリック薬品メーカーを買った。インドのランバクシー。
キリンビールは海外M&Aに失敗続き、アサヒビールは、成功が多い。
JTは成功が多い。
海外M&Aの巧拙が企業の将来を決める。

アメリカは、ベンチャー企業のベンチャーキャピタルからの資金調達は日本の80倍。日本はファンドの規模が小さく、銀行系や証券系でその道の専門家が少ない。

大企業がスタートアップを買収しても、大企業の給与制度や人事制度が馴染まず、人が辞めていく。

GEの凋落、IBMは成長分野でありながら、ルールの変化についていけなかった

東芝の不正会計。トップの無謀な利益指示で不正会計を行わざるを得なかった。
日産のゴーン会長の逮捕。
セブン＆アイは、鈴木の二男鈴木康弘を取締役につけたことに遡る。創業家とのいざこざ。人事案が否決されて鈴木が辞任。

ユニクロと日本電産。オーナー企業で勢いがあるが、次が育つか。

製薬業界ではファイザーが買収をし世界一の製薬企業になった。
GEは企業解体の危機。
IBMは、ガースナーのビジネスモデル以降低迷。
GMは、リーマンショックで一度倒産。
DEC、SUNは飲み込まれた。
アメリカは資本が潤沢。プライベートエクイティファンドが規模が大きい。
日本は30年間変わらなかった。ベンチャーキャピタルの資金不足。
日本では資本主義への抵抗が強い。
日本の会社は、社長が社員の中から出る。他の社員をリストラすることはできない。自分の給料もすごく高くはできない。外国人社長でないとリストラを実行できない。
ゴーンの逮捕には、リストラで自分の給料を上げた嫌悪感があるのではないか。

[pumpkindadさんの感想 · 2022年11月13日]

１９８０年代から始まる日米ビジネス３０年史。２０世紀モデルのままの日本企業と変革を続けるアメリカ企業の実例を挙げながら、３０年間の変遷が分かりやすくまとめられている。著者の意見がストレートに表現されているため、その意見に対する自身の経験や考えに照らしやすく、同時期に両国にかかわりを持ってきた自分自身も３０年の良い見返りができた。

[学習院大学 法経図書センターさんの感想 · 2019年4月18日]

東2法経図・6F開架：335.21A/U32n//K

著者プロフィール

植田統（うえだ・おさむ）
国際経営コンサルタント、弁護士、名古屋商科大学経営大学院（MBA）教授。
1957年東京都生まれ。東京大学法学部を卒業後、東京銀行(現・三菱UFJ銀行)入行。ダートマス大学エイモスタックスクールにてMBA取得。その後、外資系コンサルティング会社ブーズ・アレン・アンド・ハミルトン（現PWCストラテジー）を経て、外資系データベース会社レクシスネクシス・ジャパン代表取締役社長。そのかたわら大学ロースクール夜間コースに通い司法試験合格。外資系企業再生コンサルティング会社アリックスパートナーズでJAL、ライブドアの再生に携わる。2010年弁護士開業。14年に独立し、青山東京法律事務所を開設。
著書に『人生に悔いを残さない45歳からの仕事術』『企業再生７つの鉄則』（いずれも日本経済新聞出版社）、『残業ゼロでも必ず結果を出す人のスピード仕事術』（ダイヤモンド社）、『日米ビジネス30年史』（光文社）などがある。

「2022年 『２０４０年　「仕事とキャリア」年表』 で使われていた紹介文から引用しています。」