経済危機のルーツ ―モノづくりはグーグルとウォール街に負けたのか

著者 :
  • 東洋経済新報社
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  • Amazon.co.jp ・本 (366ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784492395325

作品紹介・あらすじ

日本経済停滞の真因は、80年代からの世界大転換にあった。未来を知るために歴史を振り返る。

感想・レビュー・書評

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  • 序 章 なぜ歴史を振り返るのか

    第1章 現代世界経済の枠組みが1970年代に作られた

    第2章 経済思想と経済体制が1980年代に大転換した

    第3章 ITと金融が1990年代に世界を変えた

    第4章 1990年代はアメリカとイギリスの大繁栄時代

    第5章 未曾有のバブルとその崩壊:2000年代

    終 章 日本が停滞を打破するためになすべきこと
    経済構造の変化。農業から工業化する時に国は成長期を迎える。歴史は繰り返す。

  • アメリカはなんだかんだ言っても民主主義のおかげで
    世界で最も成功している多民族国家。
    これが競争力の源。

  • ちきりん「自分で考えるヒント」推奨

  • ドバイ滞在中の読了。
    モノづくりはグーグルとウォール街に負けたのであり、今後もこのままでは勝てない、という主張。日本の退潮を、このドバイ滞在中も実感した。
    高コスト国で、製造業を重視した日本、ドイツ、フランスは、金融業にシフトした米英に負けており、今後、低価格で製造できる新興国が伸びれば、その差はもっと大きくなる、ということ

  • マクロ経済の近代史(70年代~09年)の教科書になる。
    金融商品の90年代の飛躍から08年のリーマン・ショックまでの変遷もわかりやすい。

    ◆結局、リーマン以降の経済危機って何だったの?
    アメリカが退場し、中国が世界経済をリードする時代の幕開けだったのではない。企業と産業と国家の壮大なる「選別過程」だった。本当に強いものが何かが明らかになった。
    ①強かったのは誰?
    金融:ゴールドマン・サックス、JPモルガン・チェース、ウェルズファーゴ
    先端IT:グーグル、IBM、アマゾン、アップルなど
    グローバル製造業:アップルなど
    国:新興国、新興国の成長に与することができる先進国米国
    ②負けたのは誰?
    金融:リーマンブラザーズ、メリルリンチ、シティーグループ、AGI
    先進国の製造業:日本の電気メーカ、米国の車メーカ
    国:日本、ドイツ、欧州先進国、アイスランド

    ◆日本の停滞の原因
    バブル崩壊でもない。高齢化・少子化でもない。デフレでもない。
    ドイツと共に生産国として最適化した結果、90年代以降の世界経済の大変化についていかなかったからだ。間接的には年功序列組織も悪。彼らの多くは「脱工業化」の過程にあった90年までの米国と英国を「没落」と読み間違え勝った気でいた。

    ◆日本の停滞を打破するためにすること
    ①古いものの生き残りを支援してはいけない
    ②21世紀型グローバリゼーションの実現。アジア共同体のような地域ブロック化ではない。海洋国家英国(ウィンブルドン現象など)が手本。資本、人的資源の両面で日本を海外に開く。社会構造や企業は形を変える覚悟を持つ。
    ③教育投資を最重要視する
    目的は「中国の前を歩く」こと。学生だけでなく社会人の生涯学習を支援する制度を充実させる。韓国が手本。

  • 2007年からの経済危機・金融危機に至る世界経済変遷の基点を1970年代に置き、世界経済全体の流れを俯瞰的に捉えながら日本経済が抱えている問題の本質を論じた一冊。
    通俗的なものの見方を覆す視点が刺激的な良著です。

    備忘も兼ねて、本著で論じられている流れの要点を以下記しておきます。

    70年代に起こったニクソン・ショックと石油ショックにより、現在の世界経済の仕組みを形作られた。
    第二次大戦後、ゼロからのスタートとなった敗戦国、日本と西ドイツが驚異的な経済成長を実現し、アメリカ、イギリスという戦勝国の経済的地位が相対的に低下したことにより固定相場制を維持することが不可能になる。
    そして、石油ショックの本質は「ドルの価値が、実物財である原油や金に比べて低下した過程」であり、ニクソン・ショックが必然的にもたらした帰結であった。
    また、アメリカやイギリスが、石油ショック後の激しいスタグフレーションに苦しんだのに比べて、日本と西ドイツが石油ショックに比較的適切に対応できた要因は、変動相場制により円やマルクが増価したために原油価格上昇の影響が緩和されたことにある。
    後発工業国である日本と西ドイツは、後発であるがゆえに、戦後、製造業の生産性を急上昇させることができた。
    それ以前から生じていた生産性格差を反映するように為替レートが変化したのが、ニクソン・ショックと石油ショックの本質であった。

    そして80年代。
    経済の低迷に苦しんでいた英米両国に、サッチャーとレーガンという強力なリーダーが出現する。
    サッチャーとレーガンによる新自由主義的な改革が、イギリス、アメリカ両国の経済の効率性を向上させる基盤を形作る。
    この時期、日本の製造業は世界市場を席巻し、アメリカやイギリスの製造業が衰退したと考えるのが一般的だが、アメリカやイギリスで起こっていたのは経済構造の転換であった。
    また、冷戦が続いていたことにより中国をはじめとする社会主義国が世界経済にまだ組み込まれていなかったことが、日本の製造業が強く見えていた大きな要因であった。

    90年代に世界経済は大きく変わる。
    その基盤となったのは、80年代のサッチャー、レーガンによる変革であり、ITと金融工学という技術の発展であった。
    脱工業化に成功したアメリカとイギリスは繁栄し、アイルランドのようなヨーロッパの小国もITと金融により急成長する。
    バブル崩壊後の不良債権処理で手一杯だった日本は、その流れに完全に乗り遅れ、この時期に世界で起こっていた潮流の変化を理解できていなかった。
    ドイツ、フランス、イタリアといった脱工業化に乗り遅れたヨーロッパの大陸諸国も流れに乗れなかった。

    2000年代後半、アメリカとイギリスで大繁栄した金融バブルは崩壊する。
    これを日本では「強欲資本主義の終焉」「やはり地に足がついたモノづくりこそが強い」と捉える向きが多いが、それは事態を見誤っている。
    金融危機による経済の落ち込みが大きかったのは、危機の震源であるアメリカやイギリスよりも、むしろ日本やドイツだった。
    ショックにより世界的に消費の落ち込みが発生すると、財の輸出で食っている日本やドイツは経済の落ち込みが大きい一方、脱工業化しているアメリカやイギリスは輸入が大きく減るものの国内経済への影響が比較的小さくて済む。
    また、価格競争力の面で、日本やドイツの製造業は新興国にもはや叶わない。
    望ましい国際分業の姿を探る必要がある。

    70年代から現在にかけて、変わらないものと変わったものがある。
    ヒトとモノは変わらず、カネと情報が変わった。

    今、日本に必要なことは「変革」。
    第一に、古いものの生き残りや現状維持に支援を与えないこと。
    第二に、21世紀型のグローバリゼーションに対応すること。
    第三に、専門分野での高等教育に力を入れること。

    …ポイントをまとめると以上のようになります。

    著者はエール大学に留学し、スタンフォードで教鞭をとった経験もある国際派だけに、日本から天動説的に世界経済を眺めるのとは違った視点が興味深い。
    個人的には、変動相場制移行や石油ショックの本質を論じたあたりが新鮮で、目を開かれた思いがします。
    日本は脱工業化社会を目指すべき、というか他に方法がない、という点には同感だけど、じゃあ具体的にどんな産業を伸ばしていくべきなのかというのはなかなか難しい。
    英米の真似して金融だITだというのもちょっとしっくりこない気がするし。
    何よりもっと「国を開く」ことに力を入れるべきでしょうな。
    「国を開く」とは、積極的に移民を受け入れるとかそういうことではなくて、海外の英知と資本、カネと情報を取り入れることに貪欲にならなければいけない、ということだと思います。
    「おわりに」で、著者は「日本人は謙虚さを失ってしまった」と嘆いていますが、確かに。
    やはり、まずは高度成長の成功体験を脱却することが肝要なのでしょう。

  • 図書館
    経済

  • ちきりん

  • 1970年代からの世界経済の歴史が学べる本。ただ、金融立国が日本の進むべき道だとは思えない。。。

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著者プロフィール

1940年東京生まれ。63年東京大学工学部卒業。64年大蔵省入省。72年エール大学Ph.D.(経済学博士号)を取得。一橋大学教授、東京大学教授(先端経済工学研究センター長)、スタンフォード大学客員教授、早稲田大学大学院ファイナンス研究科教授などを経て2017年9月より早稲田大学ビジネスファイナンス研究センター顧問。専攻はファイナンス理論、日本経済論。ベストセラー多数。Twitterアカウント:@yukionoguchi10

「2023年 『「超」整理手帳 スケジュール・シート スタンダード2024』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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