経済がわかる 論点50 2017

著者 : みずほ総合研究所

• 東洋経済新報社 (2016年11月18日発売)

作品紹介・あらすじ

日本有数のシンクタンク・みずほ総合研究所のエコノミストの選んだ50の論点を読むだけで、2016年の国内外の経済の重要な動きを先読みできる一冊です。

50の論点の構成は、「日本経済」「海外経済」「金融・マーケット」「制度・政策」「ビジネス・社会」(第II部の各章)ごとに10の論点を解説します。

「マイナス金利は消費回復の起爆剤となるのか」「インバウンド消費は輸出回復の切り札となるのか」「アメリカ新大統領の課題は何か」といった定番の国内外経済の見通しはもちろん、「日経平均2万円は再び視野に入るのか」「不動産市場の回復局面は東京五輪まで続くのか」といった金融・マーケットのトピック、「一億総活躍社会」「ローカルアベノミクス」「TPP」などの制度の解説、さらには「データヘルス」「シェアリングエコノミー」「小学生プログラミング・英語義務化」など、読む方の生活に密接した話題について網羅します。

読む方に、理解するように努めて読ませるのでなく、コンパクトな解説と図表を駆使して読めば頭に入るようにと、読みやすさを工夫しています。

一方で、好評を得ている、ワールドビジネスサテライトのコメンテーターも務める高田創チーフエコノミストによる、プロにとっても読みごたえのある、2017年の国内外の経済を包括して理解できるストリーライン「2016年は想定外ばかり、2020年を視野に戦略転換を」を第I部で提供します。

感想・レビュー・書評

[ktsubaki1012さんの感想 · 2024年4月26日]

2017.1.25　再度2017.5.14 　返却5/22

[学習院大学 法経図書センターさんの感想 · 2017年1月26日]

東2法経図・開架 332.107A/Mi94k/2017/K

著者プロフィール

みずほ総合研究所（ミズホソウゴウケンキュウジョ）
ハイレベルなリサーチ部門とコンサルティング部門に加え、独自の法人会員制度を擁する日本有数のシンクタンク。リサーチ部門では、経済調査、欧米調査、アジア調査、市場調査、政策調査の5分野のスペシャリストが、優れた分析力と国内外のネットワークを駆使し、付加価値の高いマクロ情報の発信や政策提言を行う。コンサルティング部門では、企業や官公庁、地方自治体のあらゆる課題解決をサポートするビジネス・コンサルティングと、企業経営における組織・人事領域の幅広いニーズに対応するヒューマン・リソース・コンサルティングを提供している。

「2020年 『経済がわかる　論点５０　２０２１』 で使われていた紹介文から引用しています。」