「人口減少経済」の新しい公式: 「縮む世界」の発想とシステム
- 日経BPマーケティング(日本経済新聞出版 (2004年5月1日発売)
- Amazon.co.jp ・本 (250ページ)
- / ISBN・EAN: 9784532350956
作品紹介・あらすじ
個人の生活から企業の経営、地域経済、政府のあり方まで、必要な変革を描き切る。
感想・レビュー・書評
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人口のシュリンクダウンはどんな未来をもたらすのだろうか?
この本、めっぽう面白くはあるのだが、その観測はいささかバラ色に過ぎるような気もする。
小泉“独裁”政権の動向も含めて、この先には暗雲がたちこめているように思うのはマイナス思考なのだろうか…。詳細をみるコメント0件をすべて表示 -
様々なグラフを用いて、展開されておりとても読みこなすには難しかった。
単純に労働者が減るからGDPが減る。
企業は生産能力の縮小を図らなければならない。
地方の方がすでに高齢化を経験しているためダメージは少ない。
ただし地方においても都市部との格差は非常にでてくる。
余暇時間の増加に価値を見いだせば人口減少社会においても豊かな生活だと考えることが出来る。 -
年金まわりの制度について勉強してた時に読んだ本。かなりしっかりした内容だった。
・少子化と言っても生まれてくる人の数はそこまで減っていない。日本とドイツだけが人口調整を実施し、結果的に高齢化に苦しんでいる。
・企業の内部留保は設備投資に回るのが通常だが、マクロ的に見て設備投資の必要性がなくなったため、そのカネが遊んでいる。消費に回らずに過剰貯蓄状態。
・省力化によって生産性は上昇するがやがて上昇率は逓減。一方で生産コストは比例増。よってその差分である付加価値が減少。省力化の極大値を超えた分は過剰投資
・適切な生産量と効率的な生産、適切な賃金水準。
・高齢化が深刻なのは大都市圏。一方の地方圏は人口は減少するが生産者人口はそこまで変化しない。 -
少子高齢化が進む日本に未来はあるのだろうか。日本の人口が減ることで当然、全ての商品の消費は激減するだろう。労働力を補うために高齢になった人たちを雇い入れたとしても、生産性は振るわない。それを補うために設備に投資し、市場を海外にまで広げられるのは一部の大企業だけである。将来を見据えると、そこまでして大企業が日本に留まる理由はない。かといって、海外から移民を受け入れるにはリスクがありすぎるのだとか。小さな国家を良しとし、小さくてキラっと光る老人国家として生きていくしか道はなし。
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仮説の論拠が後半になればなるほど、曖昧で、羅針盤にもなりきれていない印象。しかし、前半部はこれまでの流れを復習できるないようであり、人口が減少して行くという事実を理解できる。さすがに30年後を描き切るには切り口が弱過ぎる。
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処分済
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この本は、2009年に今までの人口増加を基にした制度設計が崩れ、
今後の縮小される日本経済を書いているのですが、
特に小さな政府を進める必要性については、注目した記憶があります。
皆さんすでに読みましたかね???