2035年の経済社会とイノベーション:超成熟社会発展の経済学Ⅱ

著者 : 駒村康平 齋藤潤

制作 : 駒村 康平  齋藤 潤 

• 慶應義塾大学出版会 (2014年11月21日発売)

作品紹介・あらすじ

20年後の生活と産業の姿を問い、あるべき超成熟社会への道筋を探る。

序章では、経済格差が人々の経済と社会への信頼度を低下させ、経済成長を鈍化させてしまうことが指摘される。これを踏まえ、社会の合意の下で、新しい社会経済システムを構築する必要性が語られる。

第Ⅰ部では、イノベーションの特質が論じられた後、長期的な経済成長におけるイノベーションの重要性が確認される。その上で、イノベーションを促進するための知的財産権等の制度的枠組みについて検討される。

第Ⅱ部では、今後成長が期待されている主な産業分野の第一線で活躍されている企業人や研究者から、超成熟社会の発展に向けて進められている企業活動や研究開発について、その現状や課題が紹介される。

感想・レビュー・書評

[sotaさんの感想 · 2015年10月21日]

残念ながらタイトル通りに2035年を射程圏内に捉えていない。『現代社会の技術と可能性』とかにタイトル変えたらいかがでしょうか？

医療産業、環境、自動車産業、3Dプリンタ、金融、風力発電とトピックも目新しくない。

超成熟社会、超高齢社会、もうどうにもなりそうにない環境破壊の中で考えるべきことは、資本主義社会をどうしていくのか、人間が追求して良い幸福の定義をどう行っていくか、人口のコントロールと科学技術の使用/不使用についていかに国際的なコンセンサスを取っていくのか、くらいなんじゃないのかな。他にもいろいろ大事なこともあるだろうけど…。

[城西大学水田記念図書館さんの感想 · 2015年6月24日]

新着図書コーナー展示は、2週間です。通常の配架場所は、3階開架 請求記号：332.107//Ko58//2

著者プロフィール

慶應義塾大学経済学部教授、同大学経済研究所ファイナンシャル・ジェロントロジー研究センター長。日本金融ジェロントロジー協会学術顧問。
1964年生まれ。慶應義塾大学大学院経済学研究科博士課程単位取得退学。博士（経済学）。国立社会保障・人口問題研究所、東洋大学教授などを経て2005年より慶應義塾大学経済学部教授。厚生労働省顧問、社会保障審議会委員、社会保障制度改革国民会議委員、金融庁金融審議会市場ワーキング・グループ委員、介護経営学会理事、全国社会福祉協議会理事などを歴任。

「2023年 『エッセンシャル金融ジェロントロジー 第2版』 で使われていた紹介文から引用しています。」