東京「近未来」年表 ―オリンピック後の10年で何が起こるのか?

著者 :
  • さくら舎
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  • Amazon.co.jp ・本 (248ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784865811773

作品紹介・あらすじ

東京五輪後の恐るべき近未来を予測!

2020年の東京五輪が開催されるはるか前から、オリンピック後は不況になると言われてきた。少子高齢化、人口減少が進み、経済も人間も老いてしまっているなか、反動不況によって一体何が起きるのか? 中国人に見捨てられ「観光立国」終焉、窮地に陥った政府が個人資産を奪う、気がつけば400万人の移民大国、働く女性が報われない女性残酷社会、リニア新幹線は絶対ペイしない、キャッシュレスによる監視社会の完成……。

本書は、東京五輪後の日本の近未来を楽観論ではなく、“悲観論”から予測する。悲観論は楽観論より未来に備える力があるからである。

感想・レビュー・書評

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  • 今年ほど変化を感じた年はない
    オリンピック後を想定した本書だが、その方向性は変わらずともスピードが加速する気がする

  • オリンピック後、不動産暴落、移民大国、年金破綻等は良く予測本で見るが、観光立国終焉、ヤンキー絶滅、リニア、AI.キャッシュレス等は、不勉強の分野でためになった。

  • オリンピックの後10年に、何が起こるのか?
    予想している。

    今、平成も31年で、幕を閉じる事で、5月の10連休も経済が、どう進むのか?
    又、金融、生産、輸送関係も、どのように対処して行くのか?が、問題視されており、その後の消費税10%問題での話で、目の前の事だけしか、視野に入っていない。

    2020年のオリンピック開催も誘致贈賄問題で、会長が、どうなる事やら・・・・エンブレムのデザインも然りであったが、、、
    国民1人当たりの借金が700万円というわれるのに、何が「世界一金のかからない五輪」が、一転して、10倍の計画案となってしまったのには驚かされる。

    その後が、不動産の大暴落と来た!
    今でさえ、空き家問題、少子化で、家を購入することに若者は、感心が無い。
    相続対策も反対に負の要素になる。

    2023年には財政破綻へと・・・
    そして移民を入れない日本であったのに、福祉大学など、留学生の退学に、行方不明者は、今でさえ1500人という事を考えたら、多国籍の外人が、日本に入国してい来るだろう。

    2025年には年金も破たんへと、なるかもしれない。
    人生100歳の時代の高齢者が増える傾向にあるのだから。

    続く年は、悲惨な有様が、書かれている。

    2030年には、キャッシュレスで、監視社会にと、、、
    今の中国のようなものなのか?
    道で歩いていても、お金を何に使用したかも、一人づつの様子が、全て、監視状態。
    タンス預金も、国民一人一人の財産や預金に使い道もすべて、監視状態へと、、、、

    こわい10年の話である。
    悲観的な年表であるが、未来をより快適に人間が過ごせる世の中であって欲しいと、願うばかりである。

  • ベストセラー「未来の年表 人口減少日本でこれから起きること」のようなことを書きたいのだな。とひしひし伝わる本。

    2020年から2030年までの東京並びに日本の予想を悲観的に書かれている本。

    最初の2年くらいはタイトル通り東京について書かれているがその後は日本について。

    - 2021年「五輪後不況」でついに不動産大暴落
    については、中国人の不動産爆買いが税制上利確のため売りに走り不動産大暴落のシナリオは説得力があった。

    その他、移民、リニア、大学、キャッシュレス問題問題についても触れられており、興味深かった。
    この手の未来予想図本の中ではマイナーな部類の本書だが的を射ており信頼できる1冊でおすすめ。

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著者プロフィール

1952年、神奈川県横浜市に生まれる。立教大学文学部を卒業後、光文社に入社。「光文社ペーパーバックス」を創刊し、編集長を務めた後、2010年からフリーランスになり、国際政治・経済・ビジネスの分野で取材・執筆活動を展開中。
著書には『出版大崩壊』『資産フライト』(以上、文春新書)、『本当は怖いソーシャルメディア』(小学館新書)、『「中国の夢」は100年たっても実現しない』(PHP研究所)、『円安亡国』(文春新書)、『地方創生の罠』(イースト新書)、『永久属国論』(さくら舎)、翻訳書に『ロシアン・ゴッドファーザー』(リム出版)などがある。

「2018年 『東京「近未来」年表』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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