コロナ騒動で分かった! 数字を読めない「文系バカ」が日本をダメにする (WAC BUNKO 349)

著者 : 髙橋洋一

• ワック (2021年8月28日発売)

感想・レビュー・書評

[yoshiさんの感想 · 2022年2月18日]

前半は自慢話に嫌気がさしたが、読み進めていくうちに自慢話もあり面白くなった。
ただ、一派一絡げに判断するのも何だが、文系はロジカルでないかもしれないけれど、言葉を選んで発言すると思うが。
ちなみに、僕は理系です。

[Ayakoさんの感想 · 2023年6月11日]

私は文系だが、早くから理系的な思考の大切さを痛感していた。わからないではそこから動けない。なぜそれが起こったのかを、理論的に考えることは人生においてとても大切だと感じる。

[嘉悦大学情報メディアセンターさんの感想 · 2022年10月11日]

高橋 洋一先生著

[なつくさんの感想 · 2021年12月26日]

高橋先生がめちゃくちゃ頭がいいってことだけは分かった。学生結婚してると聞いたのが一番の驚き。

[ikitaさんの感想 · 2021年12月5日]

文系バカ、そうそうって話もあるけど数字の話から外れた話が多い。

[yaszさんの感想 · 2021年10月31日]

確か平成元年頃に理系学部を卒業したはずですが、就職後１０年ほど研究をした後は、業務関係の仕事をしたり自発的に勉強した内容は文系のものなので、この本の著者の高橋氏に言わせると私も文系に分類されると思います。

高橋氏の本は明確なデータをベースに議論されているので、今でも参考にさせてもらっています、この本においても今話題になっている内容は本当はどうなのかが私に理解できる形で書かれていました。

難しい内容を難しい言葉を使って説明することは誰でもできる、理解している人は難しい内容を平易な言葉で表現できる、とかつて何かの本で読んだことがありましたが、今回読んだ内容もまさしくそうでした。

以下は気になったポイントです。

・現在開発中の国産ワクチンも来年(2022)の流行には間に合う見通しで、これらのワクチン開発研究も今後は基礎研究の対象としてもらいたい、幸いなことに2021年度予算で「１０兆円ファンド」という国が東京大学などの国立大学に研究補助をする制度ができた。（p１４）

・緊急事態条項によって諸外国政府ができる私権制限は、戒厳令や都市封鎖だけでない、2021年5月5日にバイデン政権がワクチン特許の一時放棄を支持したが、このようにアメリカでは有事の際の政治立法があるため、一企業の知的財産さえも買い上げることができる。（p１７）

・五輪中止の決定権は国際オリンピック委員会（IOC）が持っている、日本は開催国として会場の提供をしているだけで五輪中止の決定権はない。もし日本側から五輪中止の申し出をした場合、IOCは日本に数千億円規模の違約金を求めてきただろう。さらにオリンピック中継の放映権を買っている外資企業も違約金を請求してくる、これは契約上の話である（p２０）

・会計は負債と資産のバランスシートを見るのが常識であり国の会計についても世界の常識である。資産のことしか言わないのは、増税したいという意図・底意があるから（p７４）

・大蔵省は財投債導入を決断したのは郵貯の権限を手放すとの引き換えにリスクを遮断することができた、郵政省は大蔵省に預けていた郵貯を自主運用できるようになった、郵貯が大蔵省と切り離されたので、郵貯は自主運用して稼ぐ必要があった、郵貯が官営である限り国債でした運用できなかった、郵貯が国債以外の金融商品が運用できるようにするには、民営化以外の選択肢はなかった（p８９）

・AIは人間が作ったプログラムに過ぎない、人間より優れているのは、大量に高速にデータ処理ができること、プログラムの塊がAIである。AIで起こり得ることは、全て「プログラム化できるかどうか」に還元される（p９７）AIに感情を持たせるのは難しいけれど、感情の定義をしてその定義をプログラム化すれば、人間の感情に似せることくらいはできる（p１０３）

・日銀の仕事は、失業率とインフレ率の関係を一番いい状態にすること。具体的には失業率が一番低く、インフレ率が一番低い状態を目指す（p１１２）失業率の下限は２.５％くらいで、その時の一番低いインフレ率が２％となるので、「インフレ目標２％」となる（p１１４）

・税務署に「財産債務調書」を出す基準対象は、現金・株・土地などの資産合計が三億円以上の人達、税務署も全資産が３億円くらいないと相手にしようとしない、金融機関にとって資産三億円以下の人たちはまさにカモである（p１３６）財テクとは６０歳過ぎて始めるものではなく、４０歳くらいまでに余裕資金を作っておいて、その一部を運用するような話である（p１３７）

・年金とは、納めた年金保険料と「受け取る年金額」が同じになるように計算、設計されているもの。９０歳まで生きるとすると、２０歳から６５歳までの４５年間に納めた年金保険料の総額と、６５歳から９０歳までの２５年間で受け取る年金の合計が同じになる。４５年間分を２５年間で受け取るので、年金額は毎月納めている額（労使折半も考慮して）の２倍弱となる、受給開始を７０歳にすれば４２％増えるのは当たり前（p１４３）

・ブロックチェーン技術を使った仮想通貨は、資金トレースができるのが特色、誰ばどのように使ったかを特定できる。この仕組みを利用して公金を仮想通貨にして政府が追跡するのは有効だろう(p１５５）

・デフレと不況は全く別の経済現象である、デフレは物価が下がっていく「価格」の話、不況はGDPがマイナスになる「量」の話である（p１８０）

・神戸製鋼所、東レなど大手企業グループ内でデータの不正が発覚した問題であるが、安全基準と契約基準の二種類がゴチャ混ぜになっていた、企業間取引の場合、アロウワンス（追加手当）で、もう少し高い基準を設定しているもの。取引先との関係で「アウン」の呼吸で分かっているからと思って、了解を取らずにやったようだ。取引先から欠陥商品を渡されたという訴訟もないのは、品質的な問題はなかったから（p１８５）日本のものづくりの危機だと報道されたが、契約基準が破られたことが問題だった、安全基準が守られた日本のものづくりの実態とは関係がない（p１８６）

・都内で環境基準を満たしている場所があればそのほうが驚きである、環境基準とは「井戸水をそのまま飲める」という基準である。環境基準を満たしていないのに安全基準ではOKかというと、コンクリートで覆ってしまえば人が住んだりお店を出したりしても安全だから（p１９０）

・これからは知的に見える仕事でも、定型的な業務はどんどんAIに置き換わっていく、AI社会では本をたくさん読めば偉くなれる、教養が身につくというのも幻想だろう、そういった旧来の「知的生活の方法」とは違った「知的生活」が求められるだろう（p２４３）

2021年10月31日作成

[miura1202さんの感想 · 2021年9月29日]

本書は、２０１８年５月に刊行された『「文系バカ」が日本をダメにする』に加筆して発行した改訂版です。コロナに関する著述を期待していたのですが、序章と第５章にわずかにあっただけでした。僕は、２０１８年に刊行された改定前の本を読んでいなかったので、ある程度は楽しんで勉強することは出来ました。

[コウさんの感想 · 2021年9月16日]

私は来期から地方の新聞記者として働きます。22卒の学生です。ド文系です。
おそらくマスゴミと言われながら働くのでしょう。

でも、私はゴミと呼ばれるには理由があると思います。なぜ、高橋洋一はYoutubeでマスゴミだったり、鳩に餌をやるだったり、バカにするのでしょうか。と思い、本人の考え方を知るために読んでみました。

きっと社内で言っても受け入れてもらえないんだろうですけれど、数学はやはり客観的な判断ツールとして優れていると思いました。そして、高橋洋一が当時のコロナのことをさざ波といった理由もわかる気がします。
ただ、コロナ患者はいない方がいい。それは誰だって思うことなんだろうなと思います。


最後に。この本を読んでみて、少なくとも数2Bぐらいはできた方が生活に役立つし、できれば数3、その先も勉強してみたいと思いました。実際の事象に当てはめて、それを元に判断していくのが重要だと思います。そして、前提が変わったり式が変われば内容も変わるわけですが、その前提だったりにも目を向けたいと思いました。

著者プロフィール

嘉悦大学教授、株式会社政策工房代表取締役会長。1955年東京都生まれ。都立小石川高校（現・都立小石川中等教育学校）を経て、東京大学理学部数学科・経済学部経済学科卒業。博士（政策研究）。1980年に大蔵省（現・財務省）入省。大蔵省理財局資金企画室長、プリンストン大学客員研究員、内閣府参事官（経済財政諮問会議特命室）、内閣参事官（首相官邸）などを歴任。小泉内閣・第1次安倍内閣ではブレーンとして活躍。2008年に退官。その後、2020年10月から2021年5月まで内閣官房参与を務める。著書に、第17回山本七平賞を受賞した『さらば財務省! 官僚すべてを敵にした男の告白』（講談社）のほか、近著に『「経済オンチ」が日本を破壊する　間違いだけの「ド文系」経済政策』（清談社Publico）、『岸田政権の新しい資本主義で無理心中させられる日本経済』（宝島社）、『理系思考入門　経済ニュース、増税、政治家の無策…基礎がわかればもう騙されない！』（PHP研究所）、『データから真実と未来を見抜け！　プーチンショック後の世界と日本』（徳間書店）、『岸田政権のウソを一発で見抜く！　日本の大正解』（ビジネス社）、『財務省、偽りの代償　国家財政は破綻しない』（扶桑社新書）などがある。

「2022年 『「外交オンチ」が日本経済を破壊する！』 で使われていた紹介文から引用しています。」