大学4年間の経済学が10時間でざっと学べる (角川文庫) [Kindle]

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  • KADOKAWA
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  • 概要
    大学レベルの経済学概論

    メンタルマップ
    ・経済的自由を手に入れるために、経済について知りたいと思ったから
    ・お金の仕組みを理解する上で、経済を理解することも必要と思ったから
    ・経済とは何かを知りたい
    ・世の中のお金の流れについて知りたい
    ・人々の消費行動について知りたい
    ・それぞれのジャンルの経済学につながるような、経済学の基礎を身に付けていたい
    ・世の中のお金の流れや人々の消費行動について理解していたい

    雑感
    ・経済学とは、さまざまな人や組織(=経済主体。家計、企業、政府など)が市場でモノ(=財、サービス)やお金を交換しあう行動(=経済活動)を、ある仮説をもとにモデル化し、シンプルかつ理論的に説明しようとする学問
    ・ミクロ経済学は、 個々の経済主体の主体的な最適化行動を前提として、ある個別の市場でどんな経済活動が行われているかを分析したり、産業の間の関連を考えたりするもの
    ・マクロ経済学は、個々の経済主体のミクロ的な行動よりも、 物価、インフレーションや失業、国民総生産の決定、経済成長など国民経済全体(マクロ)の経済の動きに関心を寄せる
    ・パレート最適
    ・モラル・ハザード
    ・積極財政派はケインズ経済学に考えに基づいてるていうこと?
    ・公債に関する説については別の角度からの説も知りたい
    ・政治的景気循環論は間違いないし切なくなる

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  • 感想
    もともと、マクロ経済への素養を身につけるために読み始めたが、入門としては良かったと思う。よくニュースで聞くような政府の政策や選挙と経済の関係などを知ることができ、社会の理解は深まったと思う。 
    また、人々の行動をモデル化して経済動向を予測するという、what is 経済学も知れて良かった。


    はじめに
    経済学では、人々が自分の意思で物事を決めて自分にとって最も合理的に利益となる行動をとることを前提に世の中の動きを予想する。


    第一部 経済学とは何か
    希少性は、需要と供給で決まる


    第二部 ミクロ経済学
    価格は限界購入金額の指標となる。
    最適な消費決定の条件は、限界メリットと限界コストが一致すること。
    需要の弾力性とは、価格が1%上昇した時に需要量が何%減少するかを示したもの。弾力的な財とは贅沢品など。非弾力的な財は生活必需品や代替性の利かない財など。
    価格変化は代替効果と所得効果に分解できる。
    厚生経済学の基本定理。パレード最適とは、社会全体の資源が効率的に利用されている状態。
    土地の限界生産が向上すれば、派生的に地代も向上する。(単位土地あたりのGDPが高いと地代も高くなる)
    完全競争市場と独占市場は正反対の関係にある。市場ごとに価格を変えることで、儲けが増える。
    寡占市場はゲーム理論で動く。ゲーム理論の基本的な考え方は、ある主体が意思決定をする際に、他の主体が自分の行動にどう対応してくるかを予測した上で自分にとって最も有利となる行動をする。1回ゲームと繰り返しゲームは、ナッシュ均衡解が変わる(フォーク定理)。
    外部経済を内製化するために、政府主導のピグー課税や民間の交渉(コースの定理)などがある。
    情報が非対称だと市場の失敗が起こる。保険を例にとると、道徳上あるべき行為がゆるまるモラルハザードが起こる。中古自動車では、逆選択が起こることも。


    第三部 マクロ経済学
    GDPは、ある一定期間にある国内で新しく生産された財やサービスの付加価値の合計。NDPは、GDPから固定資本減耗分を引いたもの。NIは、国民所得。GNPは、国内外関係なく稼いだ付加価値の合計。
    三面等価の原則。GDP、GDI、GDEは等しい。
    消費者物価指数は、家計の消費に使われる消費財の物価指数。企業物価指数は、企業の生産活動に用いられる財の物価指数。名目GDPは、市場価格で評価したもので、実質GDPは物価変動を考慮して生産量の大きさの変化を図ること。
    ケインズ経済学:価格の調整スピードは遅く、需給バランスの調整は短期的には数量、特に生産調整によりなされると考える。
    IS曲線:財市場が均衡するGDPと利子率  
    LM曲線:貨幣市場が均衡するGDPと利子率
    政府の機能①資源配分機能②所得再配分機能③安定化機能④将来世代への配慮
    均衡予算乗数、政府が増税して支出した分と同じだけ国民の所得が増える。
    クラウディング・アウト、財政政策による需要の拡張効果は、利子率の上昇によって部分的に相殺され、その分小さくなる。(財政政策→所得増加→貨幣需要拡大→利子率上昇→投資抑制)
    バローの中立命題、遺産を子に受け継ぐなら、公債の償還が先送りされても、人々は将来の増税わ、自分への増税負担と同じであると受け止めることになる。
    財政政策では、IS曲線がシフトする。金融政策では、LM曲線が変化。(貨幣供給が増えると金利が下がり、所得が増える)
    信用創造
    中央銀行の役割は、価格政策(基準金利政策)と数量政策(公開市場操作、法定準備率操作)の二つ。債権を買い(買いオペ)すると、市中にお金が増える。
    金融政策の立場の対立は、貨幣の中立性の考え方の違いから来る。(貨幣需要が増加した時、それに合わせて物価水準もすぐ調整されれば、消費、投資、GDPなどに効果が出ない)
    政府(公共投資)の規模が大きくなるほどマイナスの効果の方が支配的になる。
    政治的景気循環論。失業を減らす財政支出→選挙に勝つ→金融引き締め・財政赤字削減→不況→財政支出

  • 再読はしない。
    内容を端折っていて、かえって読みにくかったような印象

  • 経済学で捉える概念をざっと教えてくれる本。後半の方は初学者にはちょっと難しく見える議論も入ってくるが詳細に全部説明しようとしていないので、最後まで読み切れる。

  • 確かに、とてもコンパクトにまとまっていて読みやすいし、エッセンスが判りやすいなと思いました。例えばITストラテジストの試験を受ける人がマネジメントの重要キーワードをきちんと把握したいとか、歴史的にどういう流れでこういう考え方が出てきたのかとか、結果的に現在はこの理論がどういう評価を受けているのかとか、そういうものをまさに「ざっと」把握するにはとても良いテキストだと思いました。ただ、それを実務で、例えばコンサルで使ってみようという時には、もう少し突っ込んでしっかり勉強しないと使えないかなというのもあるかな。それは、これだけ全体を網羅し、コンパクトにまとめてしまっているのでやむを得ないことだと思うので、まずは全体感を掴む意味で通読し、気になったところを深堀するという使い方が正しいように思いました。でも、これ流石だなと思ってしまいました。辞書というより全部を通読して全体感を掴むには良い本だなと思います。

  • P64の厚生経済学の基本定理が分かりやすく、なるほどと思った。

    経済は総量よりも変化量が大切だと感じた。コストに対してベネフィットの方が大きいかは、拡大の度合いによって変わってくる(限界メリット)。そこで均衡が安定する。

    お金を借りてまで事業をやる意味もわかった。借りた場合の限界生産価値が利子を上回ると見込んで借りているのだ。見込んでいるからこそ事業を回すのだ。

    お金を借りることをずっと毛嫌いしていたが、限界生産価値の話は視野を少しだけ広げてくれた。

    P72で医師や弁護士などの専門職について言及。準レントの概念。

    運・不運の結果としての所得の変動は社会的公正の観点から望ましくない。よって所得再分配政策を行う。福祉の力。

    様々な市場があることを知った。労働・貨幣・財・土地etc.

    何でもそうだが、スケールや立場を混同するから批判や行き違いが起きるのだと感じた。

    公共財vs私的財、フローvsストック、不運vs自己責任、現在vs未来、ルールvs裁量、目的vs手段、マクロvsミクロ…

    挙げたらキリがないが、対立構造は良くない。構造を知らない故に柔軟に考えられないならば、無知は罪だ。だが、相手が知っている前提であれこれ言うのもやはり、罪だ。

    個々人が経済学について学ぶ必要があるのは、割を食わないためだ。

    そして、社会に出るうえで、一つの武器では心許ない。餅は餅屋と言うが、美味しい餅屋がどこかを知るのは有益だ。そういった意味でも、本書の対象者は限定されないだろう。みんな一度は読んでみてほしい。

  • ざっと学べる。

  • 経済学の大まかな内容を知りたいと思い読んでみました。ミクロ経済とマクロ経済学について20項目で書かれていました。グラフや図を多く使っていたので、大事なポイントが分かりやすかったです。経済学の基本的な用語も説明が詳しく書かれていてレポートを書くときなどに役立ちました。グラフの式も出てきましたが、具体的な数字ではなく文字の式でしたので、実践的に学びたい人にとっては理解が難しいと思いました。最初の一歩にはこの本はいいのではと思います。
    これから公務員試験対策の参考書もやっていきたいです。

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著者プロフィール

井堀利宏(いほり・としひろ)
1952年、岡山県生まれ。政策研究大学院大学名誉教授。東京大学名誉教授。専門は財政学・公共経済学・経済政策。
東京大学経済学部経済学科卒業、ジョンズ・ホプキンス大学博士課程修了(Ph.D取得)。東京都立大学経済学部助教授、大阪大学経済学部助教授、東京大学経済学部助教授、同大学教授、同大学院経済学研究科教授を経て2015年同大学名誉教授。同年4月より政策研究大学院大学教授、2017年4月に同特別教授、2022年4月より現職。
著書に『大学4年間の経済学が10時間でざっと学べる』(KADOKAWA)、『政治と経済の関係が3時間でわかる教養としての政治経済学』(総合法令出版)『入門経済学』(新世社)など多数。

「2022年 『サクッとわかるビジネス教養  経済学』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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