フランス現代思想を参照しながら、日本におけるポストモダン思想の「反ナショナリズム」の議論の底の浅さを指摘しています。
著者はまず、反ナショナリズムを標榜しているはずの左派知識人が格差問題について積極的に発言をしていることに疑問を投げかけます。著者によれば、格差問題はどこまでもナショナルな問題であり、ナショナリズムに依拠することなく格差問題に対する対応を政府に求めることは矛盾していると論じます。その上で、「ナショナリズムとは、第一義的には、政治的な単位と民族的な単一が一致しなければならないと主張する一つの政治的原理である」というゲルナーの定義に基づきながら、国民主権の達成へ向けてのプロセスをナショナリズムの歩みとして捉えなおそうとしています。
また本書の最後には、国民国家がファシズムへ向かわないようにするためには、ナショナリズムを否定するのではなく、国外市場の拡大を重視することで国内経済の脆弱化を招来するような経済政策を改め、国内経済を保全するというナショナルな経済政策こそが重要だという主張が示されています。以前から、保守系の知識人たちが「戦後民主主義」をこの国の「伝統」から放擲しようとしていることに疑問を感じており、たとえば大塚久雄の国民経済論を保守の立場から読みなおすような試みがあってもよいのではないかと思っていたので、著者の提言はうなずけるところがあると感じました。
ただ、ポストモダン左派の反ナショナリズムに対する批判には、わら人形を叩いているのではないかという気がしないでもありません。著者の論じているように、彼らが何をナショナリズムに負っているかということについて無自覚なのであれば当然批判されるべきでしょうが、それはむしろ「脱構築」とは何であったのかを忘却しているという点で、批判されるべきだと考えます。
- 感想投稿日 : 2016年9月16日
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- 本棚登録日 : 2016年9月16日
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