退職金は何もしないと消えていく 60歳から「経済的自由」を手にする投資勉強法 (講談社+α新書)
- 講談社 (2008年11月21日発売)
退職金をもらうことになるのは、いつになるのか現時点では予想はできませんが、この本のタイトルである”退職金が消えていく”というタイトルに反応して、読んでみました。
この数ヶ月で、物凄い勢いで円高が進み、金や石油が暴落して、投資信託も低迷しています。外貨預金をした人(私もそうですが)、円で計算し直したら、かなりマイナスになったことでしょう。
そんな状況にある私が、今後の資産運用(保全?)に少しでも役になればと思い、読んでみました。即効性のある対策はあまりなさそうですが、老後が始まる前に、3000万円必要というのは、1億円必要とか記されている本等がある中で、私にとっては現実的なレベルで良いと思いました。
以下は気になったポイントです。
・退職直前の推定年収は702万円、退職後余命35年で考えると、現在の現役世代は年金・貯蓄・退職金を考慮して、47%である年間328万円の収入の準備ができていることになる(P44)
・退職後の5大リスクは、1)長生き、2)医療・介護、3)インフレ、4)貯蓄の過度の引き出し、5)資産の偏り、がある(P60)
・一世帯あたりの消費が最も多くなるのは、50~54歳(毎月53万円)、45~59歳までも50万円程度となる(P88)
・年金は退職直前の収入に対する51.6%ではなく、37歳時点の年収のもので計算すべき、すると新入社員の頃の年収が年金収入と考えたほうが良い(p92)
・金融資産と土地の合計である個人資産は、1988年から2006年まで、2300兆円で殆ど変化していない(p126)
・60歳から75歳までの15年間を豊かに過ごすには、3000万円が必要(p149)
・4.8%の運用が15年間できれば、資金は倍になる(p151)
・新興国の投資比率をどの割合にするかは、GDPレベルを基準にすると良い(p158)
・預金の全体に占める割合は、2割程度が理想である(p162)
・外国に移住するのではなく、日本国内の地方の中核都市に移住することは、真剣に考える価値がある(p174)
- 感想投稿日 : 2013年1月14日
- 読了日 : 2008年12月14日
- 本棚登録日 : 2013年1月14日
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