事業再生: 会社が破綻する前に (岩波新書 新赤版 988)

著者 :
  • 岩波書店
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  • Amazon.co.jp ・本 (249ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784004309888

作品紹介・あらすじ

バブル崩壊後、不良債権処理とともに日本経済のなかで大きな位置を占めるようになった事業再生。そもそも事業再生とは何を目的とし、どのようにして実現するのか。注目を集めるM&Aなどの手法、各種ファンドなどのプレイヤー、ここ数年で抜本的改正を遂げた、事業再生を支える法や制度の内容とその背景について、第一人者が平明に解説する。

感想・レビュー・書評

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  • ◯出会い
    日経BP ビジネスプロフェッショナルの教科書ひて紹介

  • 第1章 事業再生とは何か
    第2章 事業再生の手法とプレイヤー
    第3章 不良債権処理と事業再生
    第4章 事業再生をささせる法制度

  • 5-5 法律論

  • 概要は掴むことができるとは思う

  • 同じ著者による『企業再生の基礎知識』の全面改訂版。著者は産業再生機構の産業再生委員長で「倒産弁護士」の草分け的存在。前著では実務的な内容が淡白すぎた感がありましたが、企業会計や会社法など隣接部門の基礎知識から昨今の法改正の動向の裏知識的な記述まで今回は比較的広く浅く記述しています。体系的な知識の習得というより事業再生に関する多面的な知識のインプット向きです。

  • ・事業再生について手法や沿革、展望について簡潔にまとめたもの。2005年のデータなので多少古いが内容は廃れていない。

  • 事業再生の基本は、売却や閉鎖による不採算事業の清算、収益改善の可能性のある部門へのリソースの集中など事業部門の対応とともに財務面での体力強化を進めることである。それを支える法や制度を解説するのが本書である。自分で買って通読しておきながら言うのも何だが、この本、一体どういう人が読むのだろうかと不思議に思ってしまった。

  • [ 内容 ]
    バブル崩壊後、不良債権処理とともに日本経済のなかで大きな位置を占めるようになった事業再生。
    そもそも事業再生とは何を目的とし、どのようにして実現するのか。
    注目を集めるM&Aなどの手法、各種ファンドなどのプレイヤー、ここ数年で抜本的改正を遂げた、事業再生を支える法や制度の内容とその背景について、第一人者が平明に解説する。

    [ 目次 ]
    第1章 事業再生とは何か―倒産・再建との関係(倒産・再建とは何か;財務・会計のキーワード ほか)
    第2章 事業再生の手法とプレイヤー(アメリカ連邦倒産法大改正の衝撃;M&Aは事業再生の早道 ほか)
    第3章 不良債権処理と事業再生(不良債権とその処理;諸外国は不良債権処理にどう対応したか ほか)
    第4章 事業再生を支える法制度―より使いやすく(一般の私的整理;ガイドラインによる私的整理―早期迅速再生のための紳士協定 ほか)

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    [ 関連図書 ]


    [ 参考となる書評 ]

  • 産業再生機構の委員長を務め、国際倒産法の権威である高木信二郎先生の著作。

    第一章では日本の金融及び経済環境の変化から事業再生を捉えている。
    第二章で事業再生の手法と携わっているプレイヤーについて。
    第三書では、不良債権処理と事業再生についてアメリカ、スウェーデン、韓国、マレーシアなどと比較している。
    第四章では、事業再生を支える法制度、すなわち、私的整理ガイドライン、民事再生法、会社更生法、破産法、会社法における特別清算について実務的観点から比較を行っている。


    特に面白かった点は、
    ・破綻が懸念される企業に特有の財務的特徴
    ・日本における事業再生の歴史
    ・各国の不良債権処理手法の比較
    ・事業再生に関連する法制の国際的な統合の動き
    など。

    第四章の法制度については類書(倒産処理法入門)があるが、新書サイズでコンパクトにまとまっており、実務的観点かの示唆があるなど興味深かった。

  • 内容も文句なく充実してますが、簡潔で要領を得た文章が心地よいです。

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著者プロフィール

高木 新二郎(たかぎ しんじろう) 
1935年9月 - 2018年8月19日
弁護士。日本の事業再生、及び倒産再建の法と実務についての第一人者。1960年中央大学法学部卒業、1963年弁護士登録。2003年不良債権処理・事業再生のため、小泉純一郎首相主導下で株式会社「産業再生機構」を設立。産業再生委員長としてカネボウ、ダイエー、三井鉱山、大京、ミサワホーム、金門製作所などを再建。ほか、多くの実績がある。
『アメリカ連邦倒産法』、『事業再生』(岩波新書)など、日本・外国の倒産法や民事裁判について著作多数。

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