- Amazon.co.jp ・本 (270ページ)
- / ISBN・EAN: 9784004319733
作品紹介・あらすじ
いま、日本の株式市場には多数のアクティビスト(物言う株主)たちが押し寄せ、投資活動を活発化させている。多くの日本企業が買収を仕掛けられる脅威にさらされるなか、買収防衛策を編み出し、数々のアクティビストと対峙してきたビジネス弁護士が、彼らとの攻防をふり返りながら、その実像と対応策をわかりやすく解説する。
感想・レビュー・書評
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超一流の弁護士が専門書としてではなく一般書として執筆した本、ということで、大変ありがたく読んだ。
日米欧それぞれの法理論と判例の変遷まで、大変分かりやすく書いてあって、一般書とは言いながら、実務の上でもしっかりした基礎を築くことが出来るかと思う。
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勉強になりました。やや難解な部分も。
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敵対的買収にすごく興味があるわけでもないのだが著者の名前で読んでみた。税務関係の雑誌への寄稿で、リーガルの人はこのような考え方をするのか、と感心させられたことがあったため。敵対的買収はコーポレート・ガバナンスの何たるかがもっとも鋭く問われる場面であるため、知識を整理しておくのも悪くないだろうと。
実際に読んでみてまず思ったのは、日本でも最近になって敵対的買収の事例が多いこと。ひとつひとつの事例はニュースで知っていたものがほとんどだが、こうして並べてみると意外と多いと感じる。本書を読んだすぐ後にもニデックによる敵対的TOBがニュースになった。ここは認識をアップデート。
内容としては、日米欧の制度比較や敵対的買収の歴史が簡潔にまとめられており良かった。日米の制度実務のちがいを理解しておくと、この界隈全体の見通しがよくなる。もしかすると予備知識が多少ないと読みにくいかも。
また著者は基本的に防衛側を代理しているようで、本書の記述も概ね専門家として中立的ではあるものの、どちらかといえば防衛側の立ち位置からのものとなっている。ただ読者のほとんどには、そのあたりは違和感がないだろう。アクティビスト・ファンドで働いている人が今さらこんな本を読みそうにもないし。 -
TOBとかアクティビストに関しての現状の理解とか視点を深めるために良い
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人気弁護士による、敵対的買収をめぐるトピックを網羅的にカバーする一般向け解説書。一般向けとはいえ、企業価値や株主利益にそれなりの興味がなければ読みづらいだろう。個人的にはこれまでの敵対的買収の歴史を総括した箇所が知識の整理に役に立った。また、欧米との相対上、株主総会決議を重視し少数株主利益保護に重点を置く日本の会社法制が、今後のアクティビストの動きを活発化させる余地を含んでいることがよく理解できる。
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敵対的買収というのは、買収される側の企業の取締役会が反対している買収ことです。
日米欧の敵対的買収についての法律や歴史がまとめられていて、非常に参考になりました。
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弁護士が書いたより法律的な書籍。敵対的買収とアクティビストに関し、各国の変遷や具体的な事例を用いて紹介がしてあり、参考になった。
一方で特段目新しい内容というわけではなく、日々の情報収集の中で漠然としていたものが、ハッキリと理解させてもらえる内容と感じた。 -
敵対的買収と企業はどう向き合うのか、またそもそもアクティビストはなぜ敵対的買収を仕掛けるのか学べる。海外事例も多く入っており日本の状況と比較しながら読むことができて興味深い内容だった。
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新書とは思えないほど丁寧で詳細な敵対的買収の入門書。
イーロン・マスクによるTwitter(現X)買収等、実際の敵対的買収の判例と交えて解説してくれるからとても手触り感あって読めた。
第5章のTOBを巡る各国の法規制·判例は、専門的な議論もあって理解が浅いままだから辞書的に今後参照していきたい。