通貨戦争 崩壊への最悪シナリオが動き出した!

  • 朝日新聞出版
3.64
  • (6)
  • (7)
  • (9)
  • (3)
  • (0)
本棚登録 : 139
感想 : 8
本ページはアフィリエイトプログラムによる収益を得ています
  • Amazon.co.jp ・本 (344ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784023311169

作品紹介・あらすじ

ペンタゴンは密かにシミュレーションを行っていた。通貨は崩壊し、資産は凍結され、日本の金(ゴールド)は接収されてしまうのか!?「ウォールストリート・ジャーナル」ベストセラー。国防総省が実施した初の金融戦争シミュレーションの推進役を務めたリスク管理の専門家が、精緻なシナリオを描く。

感想・レビュー・書評

並び替え
表示形式
表示件数
絞り込み
  • コロナ危機の最中、WTI 原油先物価格が初のマイナスになった。これは明かに基軸通貨ドルの歴史の終わりの始まりとなったきっかけか。ただ実際はドルに代わる基軸通貨というよりドルの切り下げがトランプ政権2期目に起こるかもしれない。

  • 金融の専門家による、通貨金融論。ドルを始めとする各国通貨は、過剰発行と累積債務のため崩壊に向かっていることを明らかにし、解決の糸口を示した本。十分に理解ができなかったが、説得力ある内容であった。
    「(国防省による)金融戦争ゲームを行うのなら、金融兵器-フロント・ランニング(顧客の注文を受けた証券会社が、顧客の注文を出す前に自分の注文を出して顧客より有利な条件で取引を成立させること)、インサイダー取引、風説の流布、仮装売買による相場操作、ショート・スクイーズ(相場が急騰して空売りしている投資家が買い戻しに走り、相場がさらに上昇すること)など、ウォール街の繁栄を支えているさまざまなトリック-の使い方を知っている人間が必要だ」p23
    「現実の金融攻撃では、公開市場で国債を投げ売りするような露骨な手段は使われない。金融攻撃ではほぼ間違いなく、把握しにくいカットアウトや追跡しにくいデリバティブが使われるだろう」p26
    「(ユーロ内で)ドイツにとって最適なのは、ユーロがアメリカや中国への輸出を促進する程度に弱く、それでいて崩壊するほど弱くはない状態だ」p156
    「ロシアの資源攻撃、中国の通貨攻撃、それにアメリカの利権に対するイランの軍事攻撃がほぼ同時に起きたら、それは資本市場という敏感に反応する世界で容易に予測できる影響を生み出す」p210
    「(ケインズの言う政府支出による乗数効果について)テイラーとコーガンが示した分析結果で最も重要だったのは、すべてを合わせた乗数効果は一未満であるという指摘であった。つまり、景気を刺激するための支出が増えれば増えるほど、民間部門によって生産される財やサービスの量は減少するということだ」p236
    「アメリカは、外国の債権者に対してこれ以上ないほど脆弱になっている。これらの危機-金融危機、天災、軍事危機-のいずれかに直面したら、アメリカは1933年にルーズベルトが、そして1971年にニクソンがやったように、非常措置に訴えざるをえないだろう」p239
    「難しさは新しい考えにあるのではなく、古い考えから抜け出すことにある(ケインズ)」p248

  • 「トランプ米大統領は8日の記者会見で、鉄鋼とアルミニウムにそれぞれ25%と10%の関税を課す輸入制限を実施することを正式に発表した。カナダとメキシコを対象外とすることも改めて明らかにした」(ロイター 2018年3月9日)――あとはドル安に誘導すればニクソンショックの再現となる。東京オリンピックの翌年がちょうど半世紀後に当たるから、日中戦争はこのタイミングになるような気がする。
    https://sessendo.blogspot.jp/2018/05/blog-post_6.html

  • ドルの基軸通貨体制が、維持できなくなることに警鐘を鳴らし、その後の道筋を提案するもの。と一言で言えばそうなる。最終的には金の裏付けがドルの答えというものは目新たしいわけではないが、金融システムを崩壊させることを戦争の一手段とすることを研究したり、FRB成立の経緯とが民間銀行の利益保護、目下の通貨安誘導の国家間の競争メカニズムなど、多方面からの分析は勉強になる。

  • 金本位制への回帰?!
    軽過ぎる通貨の動きに対して何らかのアンカリングが必要ということも一つの論点となり得る。
    問題はそれが本質的な議論なのかということであろう。

  • 2009年にアメリカで通貨戦争のシミュレーションウォーゲームが行われ著者が参加している。通貨戦争は比較的コストが安く他国の経済を破壊し自国の利益を確保する手段で中国もすでにその可能性に言及している。

    アメリカは経済成長の手段として輸出の増加を選択した。GDP=消費+投資+政府支出+(純輸出=輸出ー輸入)なので消費刺激策が効かない、投資が弱い、国家財政の悪化による政府支出の制限という環境下では通貨切り下げによる輸出の増加が割と簡単なGDP成長の手段であり国際的な通貨切り下げ競争、つまり通貨戦争が行われる。アメリカのQEは要はこの手段であり例えばドルペッグの中国に対してはインフレか通貨切り上げ(元高)のいずれかを強制する。日本の円高も同様でアメリカのQEに対し対抗処置=金融緩和を行って円高を阻止するかどうかと言う話のようだ。多分問題はあらゆる国で通貨切り下げ競争をすると為替レートは固定され全ての国の通貨が堕落する=インフレになることだ。

    デフレ下の日本ではインフレは良いことと思われてるがインフレと金利上昇がイコールであれば実質的な経済成長は無くあまり意味は無い。ただし国家財政に対しては貨幣価値が低下するので事実上の借金返済効果があるし、金融資産や年金は事実上の切り下げになる。カンフル剤としては理解できるが長期的にはインフレもデフレも経済成長に関しては等価と見ると言うのが経済学ではわりとよくある意見のようである。ただしケインジアンやマネタリストは乗数効果があるので政府支出は景気にプラスと言う意見では有る。一方でアメリカの研究では乗数効果がマイナスと言う研究成果も有り(つまり何もせん方がましと言う身もふたもない話)どちらが正しいかは数十年後の研究を待つ方が良いように思う。そうはいってもどちらかを選択するしか無いのだが。

    安倍政権は金融緩和、政府支出の増加を考えてる様なのでそれなりにインフレになる可能性は高い。ただしいずれ長期金利はあがり増税分は国債の利払いでかなりの部分相殺され、更なる増税かインフレによる日本の借金の事実上の減額かいずれかになるだろう。インフレでありながら低金利と言うことが可能ならば別だが、まあ限られた選択肢の中ではそれもしょうがないのかな。

    この本のかなりの部分が金本位制の可否について書かれている。ドルが国際通貨としての役割を弱め、ユーロ、元とブロック通貨としての資源を元にしたロシアルーブルなどにその役割を取って変わられるとした際に歴史上の実績から実質的には金/ドルの交換比率が目安になると言う考え方で、通貨安競争の結果は金をはじめとしたコモディティの価格がインフレの目安になるのだろう。正直な所正解はよくわからんのだが、可能であれば貯金だけでなく実物資産(不動産とか)や外貨、コモディティ(金とか・・・現物もってないとちょっと不安)に資産を分散させるのが安全策なんだろうなあ。うーっ借金は早く返した方がいいか。

  • 最初は通貨シュミレーションゲームの話でよくわからなかったが、後半は複雑系理論から通貨暴落を論じていて興味深かった。

  • ドルの4つの結末。複数の準備通貨、SDRに従属、金本位制に復帰、混沌状態。

    ダメージを与え富を奪う戦争、金融や外交政策でも、戦争と同じ結果を得られると。

全8件中 1 - 8件を表示

ジェームズ・リカーズの作品

  • 話題の本に出会えて、蔵書管理を手軽にできる!ブクログのアプリ AppStoreからダウンロード GooglePlayで手に入れよう
ツイートする
×