経団連と増税政治家が壊す本当は世界一の日本経済 (講談社+α新書)

著者 : 上念司

• 講談社 (2018年2月22日発売)

作品紹介・あらすじ

東芝の不正経理、日産自動車の検査不備、神戸製鋼の検査データ改竄……なぜ今、バブル経済を牽引した日本の代表的企業に不祥事が続発しているのか、そして業績が低迷しているのか？　実はその裏には、経団連企業が政権と一体化して既得権を死守していくなか、創造力を失っていった実態が隠されている。
　３９０兆円もの企業の内部留保は、いったい誰のためにあるのか？　この巨額マネーの向かう先を変えれば、景気回復が鮮明となってきた日本経済は、再び成長期を迎える！

感想・レビュー・書評

[rafmonさんの感想 · 2019年12月1日]

上念司の主張はYouTubeも一緒に見れば、より理解し易い。マクロコントロールは可能であり、脱デフレこそ望ましいとする考え方。その考え方には隙がないようにも思えるが、どうだろうか。正しく日本の置かれた経済状態を理解するには、読むべき一冊。

[ユウジロウ ニシキミさんの感想 · 2021年8月17日]

偏って浅い　世界で活躍してる日本外食？上っ面すぎて笑える

[kunikさんの感想 · 2020年1月15日]

金を動かさないと経済が好転しない。
横並び意識、現状の維持、バブル失敗の反省だけ、で金を貯め込むのがよい、と思ってとっている策がおかしい、とのこと。具体的に批判してるから、著書は対立する人が多いでしょう、でもそれは読んでて気持ちよい。
自身を振り返って、一面からの情報だけで思想が固められてたなあ、と思う。

[kitanoさんの感想 · 2019年2月2日]

上念司のネタ祭り
定番ネタは動画で承知ではあるが、さすが書籍化すると説得力もひと押し（ひとしお）
学生の時にもっと勉強しておけばよかったなあ

[redkingさんの感想 · 2018年12月22日]

消費増税恐るべし！

[miura1202さんの感想 · 2018年8月18日]

著者のベストセラーシリーズです。アベノミクスを礼賛するのではなく、日本経済の成長を阻害する大企業と政治家のダメなところを徹底的に述べています。この内容を読むと、かつての松下電器やSONYのようなベンチャー企業が生まれにくい状況にしてしまっている、既得権益にずぶずぶにハマっている企業や政治家がいる限り、日本経済の未来はないように思い暗澹たる気持ちになります。政治家の増税思考もどうにかしないと、本当に日本は他国から取り残されてしまいます。

[yaszさんの感想 · 2018年5月5日]

2018年GW直前に読み始めた本ですが、恒例のGW清掃において部屋の片隅にあったのを発見して最後まで読み通しました。タイトルにあるように本当に日本は世界一の経済なのかは私には判断つきかねますが、まだまだ捨てたものではない、と思いたい気持ちもあります。

ただ一方で、予算を増やそうと企んでいる、それに便乗できる人たち、そして既得権益を守りたい人達が、日本破綻論等を利用して税金を増やそうといるとのもあるようです。

今後も、幅広い考え方（賛否両論の意見）をまずはインプットしてから自分の考え方を纏めていきたいと思いました。

以下は気になったポイントです。

・民間非金融部門が持つ内部留保は３９０兆円であるが、現金・預金・有価証券の合計は６兆円なので、最大で98.5％はすでに何等かの形で投資されてしまっている（ｐ４１）

・アパマンローンは、小金持ちが節税目的で建てるアパートへの融資である、しかしすでに日本各地に大量のアパートが供給され、賃貸物件が余り、建築した小金持ちが家賃を回収できず、返済に行き詰まる事態が頻発している（ｐ７５）

・邦銀は海外のプロジェクトに積極的に投資していて、2016年の世界の事業融資の上位３位は、三菱・三井・みずほFGであり、前年より順位を上げた。（ｐ８５）

・陸海軍のエリートたちは、殺人光線、水から石油を作る技術に熱中していた、殺人光線は「電子レンジ」として実を結んだが、水から石油は作れなかった（ｐ９６）

・経常収支＋資本移転など収支－金融収支＋誤差脱漏＝ゼロ、日本の場合は、20.3万億円＋（－0.74万）－（28.6万）＋9.0万＝ゼロ（ｐ１１５）

・経常収支の黒字とは、総生産よりも総支出が下回った、つまり、それだけモノが売れなかった、経常収支の黒字が日本経済の生命線、というのはトンデモである（ｐ１２１）
・所得収支が黒字なのに、経常収支も黒字ということは、海外からのリターンを国内の生産物を買うことでは使いきれずに、余ったお金は海外に再投資されている、これはお金を貯めこむことと同じ（ｐ１２２）

・経営責任を問われないOBたちが経営や人事に口出しする、これはまさに院政そのもの、現役の経営者や社員が、経営者OBによる「経営ゲーム」に付き合わされている（ｐ１３８）

・三木谷氏が経団連をやめた理由として、１）１３５０社の意見を取りまとめられない、２）少子高齢化等の構造的問題を抱える日本が将来にわたり国際競争に勝ち抜き、経済成長を続けていくには、ITのさらなる戦略的な利活用を軸とした新産業を推進、発展させていく必要がある（ｐ１４５）

・売上多くて免税率（租税特例措置）が多いのは、化学・鉱業・金融保険・石油製品、である、これは、1960－70年代にかけて官僚と経団連が二人三脚で作り上げてきた（ｐ１５１、１５２）

・日本の保育園は新規参入が難しくて認可が下りない、これは保育園業界が巨額の補助金と天下りによって構成される巨大な既得権だから（ｐ１６５）

・物価を上げるためには貨幣を大量に発行する必要がある、その権限を持っているのは、政府と日銀だから（ｐ１８０）

2018年5月5日作成

[Ｈさんの感想 · 2018年3月29日]

森友問題で財務省の力を弱められればいい方向に行くのだろうか。増税したら本当に取り返しのつかないことになるよ。

[yujiohtaさんの感想 · 2018年3月4日]

日本経済の発展を阻害する真因について。

著者プロフィール

経済評論家。1969年、東京都生まれ。中央大学法学部法律学科卒業。在学中は1901年創立の弁論部・辞達学会に所属。日本長期信用銀行、臨海セミナーを経て独立。2007年、経済評論家・勝間和代と株式会社「監査と分析」を設立。取締役・共同事業パートナーに就任（現在は代表取締役）。2010年、米国イェール大学経済学部の浜田宏一教授に師事し、薫陶を受ける。金融、財政、外交、防衛問題に精通し、積極的な評論、著述活動を展開している。著書に『財務省と大新聞が隠す本当は世界一の日本経済』（講談社＋α新書）、『タダより高いものはない』『経済用語 悪魔の辞典』（イースト・プレス）、『官僚と新聞・テレビが伝えないじつは完全復活している日本経済』（SB新書）、『日本を亡ぼす岩盤規制』『経済で読み解く日本史（全5巻）』（飛鳥新社）などがある。2013年12月より毎月、八重洲・イブニング・ラボ（https://y-e-lab.cd-pf.net/home）の主任研究員として講演活動を行っている。

「2019年 『大手メディアがなぜか触れない 日本共産党と野党の大問題』 で使われていた紹介文から引用しています。」