プラットフォーム経済圏 GAFA vs. 世界

著者 :
  • 日経BP
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  • Amazon.co.jp ・本 (208ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784296102730

作品紹介・あらすじ

GAFAに世界が殴り込み
日本の切り札は「情報銀行」

 無償のサービスにもかかわらず、巨額の富を生むプラットフォーマー。そのからくりをトップエコノミストが解き明かすとともに、世界で起こっている「対GAFA」の動向も解説する。

 伝統的な経済学でGAFAのビジネスモデルを解説されると「なるほどそういうことか」と納得がいく。著者によれば、プラットフォーマーが提供する無償サービスの利用者は、実は見えない対価を払わされているという。

 GAFAは強い。だが、盤石とはいえなくなってきている。欧州はGDPRを施行し、中国は独自のモデルを築き上げ、日本は「情報銀行」という独自サービスが離陸しつつある。

 トップエコノミストが切れ味鋭く世界の今を読み解いた本書は、ビジネスパーソン必携の1冊だ。

感想・レビュー・書評

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  • プラットフォーマーに焦点を当ててはいるが、結論が今1歩良く理解できませんでした。

  • プラットフォーマーが提供するウェブ閲覧・検索、SNS などのネットサービスの多くは「無料」で利用できる。しかしユーザーは、知らないうちに個人データを利用される、SNSを通じて考え方を誘導されるなど、大きな対価を払っている。

    プラットフォーマーは「場」を提供するだけで、ユーザーの投稿には関知しないのが基本姿勢。だがFacebookは、個人データ漏洩問題を起こしたこと、世論操作が目的の投稿があったことなどを批判され、コンテンツをチェックするようになった。
    その結果、チェックのコストが高まり「限界費用ゼロ」という、プラットフォーマーのビジネスの前提は崩れつつある。

    検索サイトのアルゴリズムは、検索履歴などを分析し、ユーザーが見たくないと思われる情報を遮断する。その結果、ユーザーは自分が見たい情報しか見えなくなる。これを「フィルターバブル」といい、個人の見方が偏るなどの弊害を生み出す原因として、民主主義社会の脅威となっている。

    プラットフォーマーが抱える問題への対応が、最も進んでいるのが欧州。
    EUは、プラットフォーマーに、フェイクニュースを防ぐための行動規範の策定を要請している。
    また、プライバシーに関しても「一般データ保護規則(GDPR)」を施行して、個人データの保護を強化している。

    プラットフォーマーに対する規制強化の動きを受け、Facebookはビジネスモデルを次の2 つの方向へ転換しようとしている。
    ・SNSを公共的なものから、少人数の対話へとシフトさせる。
    ・対話サービスに電子商取引、決済などのサービスを組み込み、ユーザーの利便性を高める。

  • プラットフォームビジネスの鍵は補完材とフリーミアム

  • 東2法経図・6F開架:007.3A/Ki81p//K

  • プラットフォーム周りで起きている問題を基礎的な部分から概説。さくっとわかるが、厳密性の観点からは違和感がある箇所も?

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著者プロフィール

木内 登英(キウチ タカヒデ)
野村総合研究所エグゼクティブ・エコノミスト
野村総合研究所エグゼクティブ・エコノミスト。
1963年生まれ。1987年早稲田大学政治経済学部卒業、同年野村総合研究所入社。一貫して経済調査畑を歩む。1990年野村総合研究所ドイツ(フランクフルト)、1996年野村総合研究所アメリカ(ニューヨーク)で欧米の経済分析を担当。2004年野村證券に転籍し、2007年経済調査部長。2012年7月~2017年7月、日本銀行政策委員会審議委員。主な著書に『異次元緩和の真実』(日本経済新聞出版社、2017年)、『決定版 銀行デジタル革命』(2018年)、『決定版 リブラ』(いずれも東洋経済新報社、2019年)など。

「2021年 『決定版 デジタル人民元』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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