- Amazon.co.jp ・本 (228ページ)
- / ISBN・EAN: 9784296119271
作品紹介・あらすじ
期間、金額、商品でこんなに変わる!「目からウロコ!」のデータが語るこれが「新NISA」活用のファイナルアンサーだ! NISAの抜本改革が発表され、2024年から大きく変わる。制度が恒久化され年間投資枠も大きく拡大。年間枠の拡大で中高年からのキャッチアップ(追いかけ投資)もやりやすくなる。非常に効果の大きい制度になるだけに、これをどう使うかで老後資産が大きく変わる。 ただし、制度やその活用法にはかなり誤解も多い。積み立てる期間や金額、対象商品によって、その成果は大きく変わってしまうのだ。既に多くの解説書・指南書が刊行されているが、この点を実践的に説いたものは少ない。 本書は、独自の数値分析と深い商品知識、やさしい解説で定評ある筆者が、「目からうろこ」のデータをもとに、「NISAは課税口座に比べていつも有利な仕組みだ」「新NISAで一番資産を増やせるのは長期の積み立てである」「配当利回りが高いほど有利だ」など多くの人が陥りがちな誤解(間違い)や金融機関のセールストークにありがちな誤りを解き明かしながら、新制度の正しい使い方を解説。併せて、イデコなどDC・公的年金との使い分けについても取り上げ総合的な資産形成について実践的にアドバイスする、「新NISA」のファイナルアンサー本である。
感想・レビュー・書評
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投資初心者でも理解できるようにわかりやすく記載されていますね。
新NISAが解禁されたこともあり最近はマネー関連の本を読み漁っています。
どのマネー本も概ね似たようなこと書かれていますが、あとは著者がどのように味付けして解説するかです。
つまるところ他の多くのマネー本と同様に本書の投資に関する結論は、「長期」、「分散」、「積立」、「低コスト」の4点です。
もっと言えば優良なネット証券(低コスト)で三菱UFJのeMAXIS Slim全世界株式オールカントリー(分散)を「長期」で「積立」投資すればまず間違いないということが書かれています。
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文章がとてもわかりやすくて、理解がスムーズだった。この手の本はたくさん出版されているが、図や年代でのくくりばかりで、なぜそうなるのか、が欠落しているものも多い。この本は、とても参考になった。それぞれのステージで取り組む大切さが理解できた。
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図やデータが多く比較的読みやすい一冊。
印象に残った点としては、NISAの年初一括又は積立(ドルコスト平均法)の選択に関し、リターンとしては前者に優位性があるという事実をデータを用いて明確に説明している点。後者の手法はいわゆる「安心」を得るためのものとし、自分なりにこの論点への腹落ちを得られたと思えた。
後半ではNISAとiDeCoの併用についてや、iDeCo受給時にかかる税への対応についてパターン毎の具体的説明あり。iDeCoは当初掛金に対する所得控除がクローズアップされるが、受給時の対応如何によっては税が差し引かれることをきちんと認識できた。
今後の資産形成に欠かせないNISAとiDeCoの両制度について、両者の概要はもとより、相違点、年代毎の活用方法などが網羅的に解説されており、十分元は取れました。 -
読みやすいです。NISAの基礎知識からおすすめの紹介、Q&Aと並んでいて初心者の一通りの疑問に答えているように思いました。データを元にして客観性に気を配っており、かつ主張がハッキリされていて大変参考になります。
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来年から始まる新ニーサ。とりあえずこの本を読んでおけば一通り心配なく活用できるのではないでしょうか。イデコとの併用方法やサラリーマン向けの推奨投資法まで、低リスクで老後に備える方法が網羅されているので、老後や今後の生活が不安だと思う人は読んで損はないと思う。
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だいたいなんでも書いてあります
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新NISAやiDeCoの制度全般の解説だけでなく、なぜインデックス投資、特に全世界株式に投資をすることが、資産形成をする上で最適解であるのかを、これまでの株式市場の株価推移データを基に丁寧に説明してくれており、わかりやすく、好感が持てました。
インデックスの投資実績のグラフについても、1つの投資期間のみから投資実績を見るのではなく、1か月ごとにずらした期間でも検証されているのがユニークでもあり、極力投資バイアスをなくそうとされている著者の誠実さを感じることができました。
アクティブ型投資信託のこれまでの投資実績も詳細に説明されており、いかに魅力的なアクティブ型投資信託であったとしても、インデックスに毎年のように勝ち続けるのは相当困難であることを思い知らされました。
インデックスに投資しておけば、平均値が毎年とれるので、安心につながりますよね。
また、iDeCoの直近の新規加入状況が芳しくなく、それが新NISA導入発表の時期以降に顕著なことを著者が憂いておられますが、私も同感です。
私は公務員であり、iDeCoへの加入が可能になった2017年1月から、満額である月12,000円を先進国株式のインデックス投信に毎月掛けていますが、地方税も併せると、何もしないで合計掛金の30%である43,200円を毎年、節税できるのです。
こんな国が用意してくれた有利な制度を使わない手はないと思います。
本書を機に、iDeCoへの新規加入者が増加することを切に望みます。