機関投資家だけが知っている「予想」のいらない株式投資法

著者 : 泉田良輔

• ダイヤモンド社 (2021年2月3日発売)

作品紹介・あらすじ

世界の一流は将来に投資をしない
過去を知ることが相場を制する条件！

プロの銘柄選択ノウハウを簡略化
「スクリーニング」5つのポイント
「バリュエーション」5つのステップで
10倍株が一番確実に手に入れる！

伝説のファンドマネージャーの手法が初心者でも使える
今が儲けのチャンス！

世界で実績を残してきた投資家は、
将来の動向よりも、企業の実績を重視している。

機関投資家が行う一見難しそうな投資アプローチを
個人で簡単にできるノウハウに落とし込んだのが本書。

機関投資家の投資判断がわかるとともに、
10倍株銘柄の選別法、売り時・買い時の見極め方も
5つのポイントでわかる画期的な1冊。

感想・レビュー・書評

[1920637番目の読書家さんの感想 · 2024年3月11日]

ビギナーむけではなく、もう少し経済に詳しい方がむいていると思います。

[ツンさんの感想 · 2022年1月1日]

難しい。。

[みつおさんの感想 · 2021年11月17日]

途中難しい数学的な解説はあまり理解できませんでしたが、基本バリュー株の割安で伸びが期待できる企業を見つけようという内容の本でした。

数学的なとこ以外の財務諸表の数字の考え方については、分かりやすく理解が深まりました。

自分は最近グロース株を始めたのであんまりに感じましたが、手堅い王道の個別株投資はこうやればいいんだと教えてくれる良い本だと思いました。

[読書部さんの感想 · 2021年9月19日]

毎年ROEで10%を実現できるなら、7年で株主資本は2倍になる

毎年株主資本を積み上げているなら、減益は絶好の買い場。しかし当期純損失となると、株主資本を棄損する。

ROEが25%の企業が3年続けてその数字を達成すれば、株主資本は約2倍になる

3年後の株主資本
＝100x1.25 x1.25 x1.25
＝195

株主にとっての株式の本質は、

毎期の当期純利益が配当の原資になり、株主資本を積み上げていくこと

上場株式は、その株式の所有権に時価がついたものといえる

株主資本が増加し続けることで上場企業の株価の下値は切り上がるもの

スクリーニングのチェックポイント
・リーマン時に赤字でない
・過去5年間赤字がない
・ROEが過去3年で平均12%
・過去3年の株主資本比率の平均50%
・5年前より直近の決算の利益が大きいか

PBR = PER x ROE

PBR ＝　一株あたり純資産倍率
PER ＝　一株あたり純利益
ROE ＝　自己資本利益率

業績予想はスルー、バリュエーションは歴史を確認するだけ→未来を予測しない

[ひろすさんの感想 · 2021年8月8日]

機関投資家の経験がある著者が説明する投資本。過去の企業業績を中心に見るだけ良く、将来の予測は不要とする。細かい話が次々と出てくるので、もう少し大枠がまとめてあると読みやすかった。

[エルさんの感想 · 2021年7月5日]

2021年29冊目。満足度★★★★☆
著者はフィデリティの運用部などで調査・運用経験を持つ方。短期間に機関投資家と同じような投資判断が習得出来ることを目標にして書かれたもの。プロセスは違いますが、私が自分の本で述べたこととも共通点多く、良書であると評価します。おすすめです。

[Takeさんの感想 · 2021年4月4日]

長期投資のためのヒントが書かれている。未来予想のいらない、過去の実績と筆者が教えるスクリーニングで銘柄を選ぶ。だが、そのスクリーニングは私にとって極めて面倒。

[Cognosce te ipsumさんの感想 · 2021年2月17日]

高ROE株投資。株主資本成長率に賭ける手法。過去PBRやPERを使って、今が割安かを判断する。未来は予測しない。

著者プロフィール

泉田良輔（いずみだ・りょうすけ）証券アナリスト慶應義塾大学商学部を卒業後、日本生命・国際投資部、フィデリティ投信・調査部や運用部でポートフォリオ・マネジャーや証券アナリストとして勤務。米国株と日本株の調査と運用に携わる。その後、GFリサーチを起業し、ナビゲータープラットフォームやOneMile Partnersを共同創業。現在はLIMO（リーモ）などの金融に関するネットメディアを立ち上げ、資産運用に関する情報発信を続ける。日経BizGate「泉田良輔の新・産業鳥瞰図」の連載をはじめ、『日本の電機産業』（日本経済新聞出版社）、『Google vs トヨタ』（KADOKAWA）、『銀行はこれからどうなるのか』『テクノロジーがすべてを塗り変える産業地図』（クロスメディア・パブリッシング）の著書がある。メディアでコメントすることも多く、英国のＦＴやThe Economist、米国のBloombergなどで産業動向分析が世界に発信されている。慶應義塾大学大学院システムデザイン・マネジメント研究科修士課程修了。

「2021年 『機関投資家だけが知っている「予想」のいらない株式投資法』 で使われていた紹介文から引用しています。」