生産性とは何か (ちくま新書)

著者 :
  • 筑摩書房
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  • Amazon.co.jp ・本 (237ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784480071897

作品紹介・あらすじ

停滞にあえぐ日本経済の再生には、生産性向上が必要だ。誤解されがちな「生産性」概念を経済学の観点から捉えなおし、その向上策を詳細なデータと共に論じる。

感想・レビュー・書評

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  • 生産性とはなにか(本著)、物価とはなにか、金利とはなにか・・・。
    こうしたマクロ経済指標の持つ意味をほりさげて考えるというのが知性なんだなぁ、と思います。

  • p.36 労働生産性=生産量(付加価値量)/労働投入量
    p.38 全要素生産性(TPF)=生産性(付加価値量)/各投入要素の集計量

  • 国民生活を豊かにするための1つの見方として、1人あたりの実質GDPの成長があるが、そのためには生産性の向上が必要であると言われている。その生産性について正確な定義を確認した上で、生産性向上のメカニズムをわかりやすく説明している。ただ、少子高齢化、人口減少に直面している日本にとって、困難な課題であることも浮き彫りにしている。

  • 生産性について理論から論じたものである。ただ統計データから出発しているからか、例えば建設業について規制緩和が進んでいるかどうかで進んでいないという評価をしていた部分が気になった。建設業の規制は労働安全衛生的な観点からも行われているので、その点を踏まえることが必要ではないかと感じた。

  • なかなかわかりにくい概念、「生産性」を真正面から論じた新書にしては硬派な本。正直難解な部分もあるが、アベノミクスの実態を論じた最終章はわかりやすかった。安倍首相に読んでほしい。

  • 経済学の見地から生産性について書かれた一冊。

    生産性の公式を定義し、その考え方を順序立てて説明してくれています。

    私は、本書を読んで始めてTFP(TOTAL FACTOR PRODUCTIVITY)なるものを知りました。

    公式にはざっとこんなものがありました。

    生産性=産出物
    労働生産性=生産量(付加価値量)/労働投入量

    全要素生産性(TFP)=生産量/各投入要素の集計量

    TFP変化率=付加価値量の変化率-労働分配率×労働投入量の変化率-資本分配率×資本投入量の変化率


    生産性向上の要因を探る

    TFP変化率=知識資産の収益率×研究開発投資集約度(=研究開発投資額/付加価値額)

    残念ながら実務における生産性向上のヒントはあまり見当たらなかったです。


  • はじめに
    序章 生産性はなぜ注目されつようになったか
    第1章 生産性の概念と日本経済
    第2章 経済学における「生産性」
    第3章 生産性を向上させる要因は何か
    第4章 企業レベルの生産性向上
    第5章 政府は生産性向上のために何ができるか
    第6章 日本経済が長期停滞を脱するには
    あとがき
    参考文献 

  • 生産性と最近政治家が多用するので、どういう
    意味でなのか疑問に思っていた。
    バブル崩壊して就職氷河期に社会へ出てしまい
    金融機関は自己査定で優良先のみ貸出が出来ない
    状況で直面した現実だった。
    銀行で融資業務に就きたかったのは投資と似てる
    と思っていたからだ。
    現在の金融機関も生産性とは問わないといけない。
    そのヒントとなるのか?
    ゴーン逮捕、官僚他のバブル処理の贖罪がもう
    バブルは過去のものなのかと思える。
    しかし日本のGDPは横這いで進捗がない。
    この理解に生産性と問うを参考に考えてみたい。

    生産性についての考えを知りボモール病を始めて
    知った。なるほどサービス産業は製造業ほど生産
    性が高くないから、サービス業の拡大が経済全体
    の生産性を低下させる。

    ただサービス産業には製造業よりも収益性が高い
    業種もあり、あながち当てはまると思えない。

    宇沢教授は資本主義、社会主義でもない制度の経済
    学を説いていた。
    私は実現出来るのは、日本ではないのか?と思う。
    官僚により計画経済的な制度とアメリカとの競争で
    浸透した資本主義を合わせ持つ国は日本である。
    これは中国にも当てはまる、一党独裁である中国に
    より早期に実現可能性があるが、サービス産業の
    発展には改革開放は必要だから、そこにハードルが
    ある。
    日本には 新陳代謝が少ない事が指摘されている。
    80年代に日本に敗れたアメリカは「Made in
    America 」で日本を詳細に分析していた。
    日本でも似た書物が出版されていたが、斬新さに
    欠けていた。
    私は大学時代に日産、ダイエー、金融機関の危機に
    直面し産業の空洞化で製造業も崩壊する時に
    日本の教育、社会システムに問題が生じていると
    大きく感じた。
    そして今一層に思う所は、企業、政府も目先のこと
    で先走り過ぎ、将来に生じる危機を背ける事にある
    それは国民を軽視し、説明を省き法案を通すのにも
    感じられる事です。
    野党も対案を出せる能力も無く実質無価値なものと
    なっている制度崩壊が大きな問題がある。
    国民に選択肢を与えず事を為すは、無責任である。
    考える事が多過ぎて興奮したが、もっと踏み込んで
    欲しい。

  • 東2法経図・6F開架 B1/7/1368/K

  • 331.81||Mi

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著者プロフィール

1956年生まれ。学習院大学教授。東京大学経済学部卒業。一橋大学博士(経済学)。専門はマクロ経済学、国際マクロ経済学、日本経済論。著書に『日本経済の生産性革新』(日本経済新聞社)、『長期停滞の経済学』(東京大学出版会)、『インタンジブルズ・エコノミー――無形資産投資と日本の生産性向上』(共編、東京大学出版会)などがある。

「2018年 『生産性とは何か』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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