経済がわかる 論点50 2016

著者 : みずほ総合研究所

• 東洋経済新報社 (2015年11月13日発売)

作品紹介・あらすじ

日本有数のシンクタンク・みずほ総合研究所のエコノミストの選んだ50の論点を読むだけで、2016年の国内外の経済の重要な動きを先読みできる一冊です。

50の論点の構成は、「日本経済」「海外経済」「金融・マーケット」「制度・政策」「ビジネス・社会」（第Ⅱ部の各章）ごとに10の論点を解説します。

｢消費再増税と軽減税率はどうなる」「米国景気は回復、それとも長期停滞」「中国経済はソフトランディングできるか」といった定番の国内外経済の見通しはもちろん、｢日経平均は20年ぶりに２万2000円を超えるか｣｢日米の金融緩和政策の出口はどうなる」「円安トレンド・超低金利・原油安はいつまでまだ続くのか｣といった金融・マーケットのトピック、｢マイナンバー導入で何が変わるのか｣「被用者保険の適用拡大」「女性活躍推進法」などの制度の解説、さらには｢インバウンド観光｣｢ビッグデータ｣「格差問題」など、読む方の生活に密接した話題について網羅します。

読む方に、理解するように努めて読ませるのでなく、コンパクトな解説と図表を駆使して読めば頭に入るようにと、読みやすさを工夫しています。

一方で、好評を得ている、ワールドビジネスサテライトのコメンテーターも務める高田創チーフエコノミストによる、プロにとっても読みごたえのある、2016年の国内外の経済を包括して理解できるストリーライン「けん引が交代する「端境期」を迎えた世界経済――発想の転換が求められる日本経済」を第Ⅰ部で提供します。

著者プロフィール

みずほ総合研究所（ミズホソウゴウケンキュウジョ）
ハイレベルなリサーチ部門とコンサルティング部門に加え、独自の法人会員制度を擁する日本有数のシンクタンク。リサーチ部門では、経済調査、欧米調査、アジア調査、市場調査、政策調査の5分野のスペシャリストが、優れた分析力と国内外のネットワークを駆使し、付加価値の高いマクロ情報の発信や政策提言を行う。コンサルティング部門では、企業や官公庁、地方自治体のあらゆる課題解決をサポートするビジネス・コンサルティングと、企業経営における組織・人事領域の幅広いニーズに対応するヒューマン・リソース・コンサルティングを提供している。

「2020年 『経済がわかる　論点５０　２０２１』 で使われていた紹介文から引用しています。」