日系自動車メーカーの中国戦略

  • 東洋経済新報社
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  • Amazon.co.jp ・本 (173ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784492762172

作品紹介・あらすじ

研究にあたって、中国国家発展改革委員会総合運輸研究所、エネルギー研究所、上海社会科学研究院など、中国の主だった研究機関にインタビューを実施。これにより、中国政府の経済戦略、中国自動車産業と市場の現状、交通渋滞や排気ガス汚染といった環境問題など、中国が抱える課題を詳細に考察した。
研究者のみならず、実際に中国で事業展開している自動車関連メーカーも執筆に参加。生産現場、中国市場により近い観点で、日本企業の立ち位置、日本企業の課題、日本企業の今後とるべき戦略などを考察している。

ポイントとしては
(1) モジュール化が進行しており、部品製造、組み立て工程での利幅は減少しているので、利幅のよいアフターマーケットを意識した戦略が必要。
(2)日系中小部品メーカーは、技術力を生かし、欧米メーカーや華僑企業と提携し、経営リスクを軽減すべき。
(3)ここ5~10年については、環境技術の開発が重要。

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著者プロフィール

1963年、中国・南京市生まれ。88年来日、愛知大学法経学部入学。92年、同大学卒業。92~94年、ロータリークラブ米山記念奨学生。94年、名古屋大学大学院修士課程修了(経済学修士号取得)、長銀総研入所。98年、富士通総研経済研究所へ移籍。2006年より同研究所主席研究員。2018年、東京財団政策研究所に移籍、現在、同研究所主席研究員。静岡県立大学グローバル地域センター特任教授、多摩大学大学院客員教授、国際経済交流財団(JEF)Japan SpotLight編集委員を兼務。
この間、財務省関税外国為替等審議会委員、財務政策総合研究所中国研究会委員、JETROアジア経済研究所業績評価委員、慶應義塾大学グローバルセキュリティ研究所客員研究員、広島経済大学特別客員教授等を歴任。
主著
『中国の統治能力』(共著)慶應義塾大学出版会、2006年
『中国の不良債権問題』日本経済新聞社、2007年
『チャイナクライシスへの警鐘』日本実業出版社、2010年
『中国「強権復権」の条件』慶應義塾大学出版会、2018年(第13回樫山純三賞受賞)など。

「2021年 『「ネオ・チャイナリスク」研究』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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