- Amazon.co.jp ・本 (223ページ)
- / ISBN・EAN: 9784576931012
作品紹介・あらすじ
共通の経営理念をもった女性と男性が、設立する「家庭株式会社」。いま、その経営が危機に直面し、離婚という「家庭株式会社」の倒産や解散が増えている-。米国の経済学者ベッカー博士は、経済学的な原理を結婚や家族など、さまざまな社会問題に適用し、「なぜ人は結婚するのか」「離婚の増加の原因は何か」「なぜ出生率が低下するのか」を解きあかし、1992年度ノーベル経済学賞を受賞した。このベッカー理論を日本での第一人者が、一般向けにわかりやすく書き下ろし、結婚・家族の意味を問いなおした話題作-。
感想・レビュー・書評
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NDC分類: 367.4.
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1月?
タイトルは、結婚の経済学というものであったが、どちらかといえば、「家族の経済学」という題名の方が適切であるような気がした。しかし、まず本書を読み驚いた点は、14年も前に出版された本にもかかわらず、取り上げられている話題ないし、問題視されている点が現在とあまり変わっていないということである。晩婚化、少子化、熟年離婚の増加など。もちろんその当時問題視された数値と、現在問題視されている数値に差はあるであろうが、人間の行動原理は変わらず(場合によっては、それに拍車がかかっている)制度的な手当てもまだ不十分であるということを指し示しているといえるに違いない。もちろん税制や年金制度などはある程度の制度改正をされているためそれを踏まえて読むことが必要であろうが、趨勢としては同じ延長線上にあるといえよう。そのため、時代錯誤感を全く抱くことなく、読むことができた。しかし、最後の章の内容はもう少し、どのような政策が望まれるのかより具体的な指摘がほしかった。先に読んだ、『規制改革』は筆者も同じこともあり、内容的に重複している部分もあった。