誰も書かなかった不動産投資の出口戦略・組合せ戦略

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  • 住宅新報出版
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  • Amazon.co.jp ・本 (248ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784789231312

感想・レビュー・書評

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  • 貸家空室率は参考になる。総務省統計局「住宅・土地統計調査」
    人口動態も市況予測には必須です。国立社会保障人口問題研究所
    その他の参考指標も興味深い。
    全国賃料統計、総務省住宅土地調査、
    エクセルを使ったIRR関数はGood Tool!
    長期の出口戦略を考える時の前提が問題!キャップレートが想定外の変動をした場合には、戦略がきっとまったく役に立たないだろう。
    たとえば、超インフレ、地価下落、賃料下落が同時に起これば、Cap Rateも急上昇して、出口の処分価格は暴落するはず。
    ターミナルレートという考え方があります。最終的にいくらの利回りだったのか?という考え方です「不動産キャップレートの決め方」

  • 不動産投資の数値分析をつきつめた本。数値を見るだけでもいろいろなことがわかる。



  • タイトル通り、不動産投資時の出口戦略、購入戦略の考え方について、キャッシュフローや各種リスクについて整理し、道筋をしるしてくれている本。

    ・長期保有をして、立替やリフォームで運用する「コア物件」、コア物件を主にキャッシュフロー麺で助ける「キャッシュフローお助け物件」バリューアップ後の転売によって売却益にてコア物件を助けrう「売却益お助け物件」を組み合わせる。
    ・不動産投資に必要なこと 
    「貸せるかどうか判断」利回りはいずれにしろ、そもそも貸せるかどうか
    「効率性と安全性の判断」
    「ファイナンスの技術」

  • 減価償却建物価格の算定は全体の中から先に建物価格を計上できる、立退きの法的手続きには50万円くらいかかる、戦略は①いくら投資にまわすか②いくらのキャッシュフローを得たいか③何年で実現したいか、売却には3.5~4%くらいの費用がかかる、不動産投資に必要な事①(いくらで)貸せるかどうか②効率性と安全性の判断③ファイナンス技術、礼金など初期費用がとれていない場合は相場が崩れていると考えられる、総務省統計局・住宅土地調査HPから貸家総数・空室数がわかる、年齢層は人口問題研究所データが参考になる、国交省データによると居住費は収入の20%弱、客付業者ヒアリングではファミリータイプを探している人は5%程度(単身>2人>3人>4人)、運営費(opex)割合は①貸家7~8%②木造アパート15~16%③一棟マンション17~20%④区分22~24%、平均入居年数①単身4年②ファミリー5年、キャッシュフローを再投資するか繰上弁済するかはK%をモノサシに、投資主体をLLPにする手も、厚木や座間は外国人受け入れに積極的、5~10年で出口をとるのが一番儲かるケース多し、DCRは1・3以上が安全圏といわれる、BE%(損益分岐点)は70%以下が理想的、RCの銀行評価は㎡173,000円くらい、古い物件と新築の組み合わせは減価償却で初期に大きく落とせるという意味で相性がよい、不動産投資は①投資着手②投資拡大③投資の縮小をしながら全体の造りこみ、投資する物件かどうかは①貸せるかどうか市場分析②効率性・安全性を分析③融資の可否

  • 私が大好きな不動産コンサルタントの一人です。
    これまでにも
    <strong>アパート大家さんになった12人のフツーの人々</strong>
    <strong>不動産投資にまつわる100の話―元手500万円たった5年で年間家賃収入2400万円!</strong>
    などがあります。

    猪俣先生はバランスのとれたコンサルタントをしていると思います。先日ご紹介したシーエフネッツ倉橋社長とともに不動産投資は徹底的に数値に落とし込みます。

    それもそのはず、不動産関係の資格の数が半端ではありません。

    <strong>誰も書かなかった不動産投資の出口戦略・組合せ戦略</strong>は、コンサルタントならではの本となっており、不動産投資家などの成功例とは一線を画した構成になっております。

    本を読み始めるとこれは単なる成功体験本ではないことがわかります。

    とにかく、数値が多いのです。これは<strong>住宅関係の教科書</strong>だと思っていると、やはり出版社が住宅新報社でこれは宅建資格の本などを出版している会社である。

    なるほど。実感する。

    数値だらけでとっつきにくいがぜひお読みすることをオススメする。

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著者プロフィール

株式会社アセットビルド 代表取締役
一級建築士
CCIM(認定商業不動産投資顧問)
CPM(認定不動産経営管理士)
ほか不動産・建築・賃貸管理・投資・金融・保険・相続の各分野で31の資格を保有。
CCIM-JAPAN(全米不動産投資顧問協会日本支部)2018年度会長/認定インストラクター
IREM-JAPAN(全米不動産管理協会日本支部)理事/認定インストラクター

「2022年 『誰も書かなかった不動産投資の出口戦略・組合せ戦略詳細解説 改訂版』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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