ポストコロナの経済学 8つの構造変化のなかで日本人はどう生きるべきか?

著者 :
  • 日経BP
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  • Amazon.co.jp ・本 (320ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784822288952

作品紹介・あらすじ

コロナ後の危機を、日本はどう乗り越えればよいか?

コロナ後に予想される8つの構造変化(米中対立激化、国と企業の債務肥大化、金融システム危機、非接触社会、手詰まりの財政政策など)を検証し、日本人がどう生きるべきか、多面的に考察。日本ならではの強みを活かして、未曾有の危機を変革のチャンスに変えるための指針を示す。

感想・レビュー・書評

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  • 桃山学院大学附属図書館蔵書検索OPACへ↓
    https://indus.andrew.ac.jp/opac/volume/1273807

  • 上梓からやや時間が経過しているので、現状には必ずしも合致しない。が、全体の方向性としては合っているし、そこに至るロジックからは学ぶべきところがある。

  • 「旬もの」として、今後も長きにわたって本棚に並べておく類の本ではないものの、参考文献やデータ、筆者の考察などが非常にバランスよくまとめられた良いレビュー本です。全体的なテイストも肩肘張らない物なので、サクサク読めておすすめです。

  • 戦後最悪の不況をもたらしつつある新型コロナウイルス。それは今後、世界経済に劇的な構造変化を引き起こす。ポストコロナ時代に予想されるグローバルな構造変化を読み解く書籍。

    新型コロナウイルス感染症が収束しても、“元の世界”は戻ってこない。感染症の拡大とグローバリゼーションはセットであり、近年の地球環境破壊の深刻さなどを勘案すると、今後も人類は様々な感染症に悩まされ続けることになる。

    ポストコロナの時代には、以下の「8つのグローバルな構造変化」が起き、世界はそれ以前と全く異なるものに変わる。
    ①株主の利益を重視する利益至上主義から、利害関係者や環境などに目配りするステークホルダー資本主義へ移行する。
    ②格差が拡大し、分断が進む。この結果、反グローバリズム、自国中心主義、ナショナリズム台頭のリスクが高まる。
    ③新型コロナウイルスをめぐる米中の対立が激化することで、資本主義と共産主義の覇権争いが先鋭化する。
    ④新型コロナショックの反省を踏まえ、平時の経済性だけでなく、感染症拡大や気候変動など様々なリスクを考慮したグローバル・サプライチェーンを再編する動きが起きる。
    ⑤金融緩和が長期化し、過度な債務拡大などの不均衡が蓄積することで、金融危機が起きる危険性が高まる。
    ⑥大きな政府が指向され、財政赤字が深刻化する。そして財政政策と金融政策の境目が曖昧になり、両者の融合が進む。
    ⑦感染症を避けるために、リモート社会(非接触型社会)が指向されるなど、産業構造に激変が起こる。
    ⑧感染症に対して脆弱な「中央集権型システム」(都市への集中)から、「分散型ネットワーク」(地方への分散)への転換が進む。

  • 私には難しかった

  • 解りやすいけどねぇ。

  • なぜ共産主義が復活したのか。
    1.モラルハザードは、AIの発達によって克服。
    2.需要の読み違いは、ビックデータの活用により克服。
    ポストコロナの時代に主流となるデータ付加価値の源泉となる経済の仕組みは共産主義と非常に相性がいい。
    これらの主張は野口悠紀雄も同様なことを言っていた。
    次の覇者は中国なのだろうか。

  • 熊谷氏の解説は、テレビを拝聴しても、書籍でも、非常に論理的でわかりやすいと感じています。

    本書は、まず第1章で新型コロナとの向き合い方について述べられています。対策案として挙がる消費減税、所得補償、コロナ国債などについての意見がまとめられています。

    著者が反対意見を持つ事柄についてはその理由を明確に述べています。政策を実行した場合のメリットデメリットの比較などを提示しています。これらが自分の意見を持つのに参考になります。

    意2章では、SDGs、格差、米中対立などの8つの構造変化について解説。

    これらを踏まえて、日本の強みと弱みを分析し、ポストコロナをどう生きるかのテーマにつなげているという構成になっています。

    リズムよく読み進められるので、ページをめくるペースも軽快です。個人的には「あとがき」が一番面白かったかな。

  • リベラルアーツ、経済、金融の知識の重要性。中国はバブル。

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著者プロフィール

大和総研 副理事長兼専務取締役 リサーチ本部長 チーフエコノミスト。内閣官房参与(経済・金融担当)。研究・専門分野は経済調査、政策調査、金融調査全般。1989年東京大学法学部卒業後、日本興業銀行(現みずほ銀行)入行。同行調査部などを経て、2007年大和総研入社。2010年同社・チーフエコノミスト。2014年同社・執行役員チーフエコノミスト。2021年より現職。東京大学大学院法学政治学研究科修士課程修了(旧興銀より国内留学)。ハーバード大学経営大学院AMP(上級マネジメントプログラム)修了。政府税制調査会特別委員などの公職を歴任。経済同友会幹事、経済情勢調査会委員長。各種アナリストランキングで、エコノミスト、為替アナリストとして、合計7回、1位を獲得。著書は『ポストコロナの経済学』(日経BP)など多数。

「2021年 『この一冊でわかる世界経済の新常識2022』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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