- Amazon.co.jp ・本 (224ページ)
- / ISBN・EAN: 9784827207309
作品紹介・あらすじ
小口投資家でもできる、プライベートバンクより有利な国際分散投資法。貧乏投資家でも富裕層向け商品が買える。日本沈没に巻き込まれず不労所得を獲得し続ける投資方法を伝授する。
感想・レビュー・書評
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米国市場に上場しているETFを利用して、日本以外の国に投資をすることによりカントリーリスクを低減し利回りの高い債権ファンドなどで、経済が回復するのを待つのが好いとしている本。
具体的にどこの証券会社で講座を開き、どんなETFなどの商品を購入するのかを参考にするには役立つと思います。詳細をみるコメント0件をすべて表示 -
ちょっと古めの海外投資。書いてある通りに何かしよう、ではなくて金商法の縛りがないとこういうことがでにるのふーんと眺める本。法律の違いを学んで、日本にない商品を買うといい思いができる かも。実用性を求めない方に。
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基本的に裕福層向けの投資話。四年前でも、もう古く感じる。
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知り合いの人から紹介してもらった、海外投資をする場合の注意点が書かれている本です。出版年月が今から4年前(2012)なので、法律改正等は注意しなければいけないと思いましたが、債券・ファンド・海外不動産投資等、多くの方法があることを知りました。
以下は気になったポイントです。
・資産状況を把握する場合、米ドルやユーロが1円動くと、資産全体いくらの損益が発生するのかが大事(p46)
・筆者の資産の通貨分布は、日本円:56%、米ドル:19%、ユーロ:25%、資産別には、不動産(日本):51%、外貨建て債券:31%、航空機リーズ:6.5%、現金:6.3%、国際分散投資ファンド:3.9%、私募ファンド:1.2%(p48)
・債券とは、企業や政府が資金を借入するときに発行する借金の借用書のようなもの、クーポンと呼ばれる金利支払いを約束する規定がある(p53)
・優先出資証券は、劣後債(普通社債と比較して返済順位が劣後する)よりも更に、残余財産の分配が劣後する(p63)
・為替相場が予想とは逆に動いた場合は、支払ったオプション料を放棄すれば、それ以上の損失は発生しない(p116)
・海外証券会社で使い勝手の良かったのは、インタラクティブ・ブローカーズ証券であった(p124)
・海外で不動産を購入すると、日本と現地での税務申告も必要、これを日本在住の国債税理士に依頼すると、20万円にも跳ね上がる(p159)
・海外に不動産を購入した場合、日本の税務申告上、建物の減価償却を非常に短期で取れる可能性がある(p160)
・2011年11月に、デビアス(全体の30%を支配)の支配者であったオッペンハイマー財団は、その持ち株の殆どを、アングロ・アメリカン社に売り渡し、80年に渡るダイヤモンドの独占体制は終わったと言われている(p199)
2016年9月19日作成 -
2016/8/19 32
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海外ETFなどが記載してあるだけで、
具体的なものは書いていない。 -
話があまりにもまとまりが無さ過ぎて頭に入ってこないしつまらない。
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なかなか面白かった。
色んな投資があることを気づかせてくれる。 -
富裕層や、金融通が行っている最新国際投資術。
高利回りの劣後債は一考の価値あり。