「経済成長」とは何か - 日本人の給料が25年上がらない理由 - (ワニブックスPLUS新書)

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  • Amazon.co.jp ・本 (288ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784847061837

作品紹介・あらすじ

給料が増えないのも、「安いニッポン」に成り下がったのも、すべて経済成長を軽視したことが原因です。

物価が上がらない、そして給料も上がらないことにすっかり慣れきってしまった日本人。ところが、世界中の指導者が第一の目標にしているのは「経済成長」。経済が成長しないと国力が衰え、国民の生活が窮乏するからなのだが、なぜか平成バブル以降の日本政治は経済を成長“させない”政策ばかりを繰り返してきた。その理由とはいったい何か? そして、そもそも「経済」とは、「経済成長」とは何なのかを、日本経済の分岐点に幾度も立ち会った経済記者が説く!

感想・レビュー・書評

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  • 分かりやすいです。
    ざっと速読しただけなので外しているかもしれませんが、日本人の給料が上がらない理由は、
    「政治家、財界、大学・学者、マスコミが財務省の意向に逆らうのが難しいから」
    でしょうか。

    アベノミクス失敗の要因分析等、面白かったです。
    中国の話は、本筋とは関係ないと思いますが…

  • 日本人の給料が25年上がらない直接の言及はないですが、
    長年に渡る緊縮財政と金融政策の結果として、直接、国内に資金が投資されず、海外に資金が逃避していく。
    日本が、少子高齢化で魅力的な市場でなくなり、それに対する対策を講じてこなかったことが魅力低下の一番の理由な気もします。
    成長があっての分配というのもうなずけました。
    確かに、成長の見込みがあればこその投資ですから。
    国内でやっていくためには、安い労働力に頼らざる得ない。結果として、給料が上がらないということでしょうか。

    また、中国の元が米ドルにより経済が支えられているといいうことの意味が詳しく分かってよかったです。アメリカも中国に効果的な対策を打てない訳です。

    大切なのは、お金の投資先かなと感じました。

  • 財政均衡主義がデフレ脱却を妨げており、この状況を放置すると日本語が話せない国になりかねないと思います。

    財政均衡が絶対なら、天下りにまつわる支出を削って成長につながる支出を増やせば良い、という視点がないのは残念です

  • 東2法経図・6F開架:KW/2021//K

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著者プロフィール

産経新聞特別記者・編集委員兼論説委員。昭和21年高知県生まれ。早稲田大学政治経済学部経済学科卒業後、日本経済新聞社入社。 ワシントン特派員、経済部次長・編集委員、米アジア財団(サンフランシスコ)上級フェロー、香港支局長、東京本社編集委員、日本経済研究センター欧米研究会座長(兼任)などを経て2006年産経新聞社に移籍。著書に『日経新聞の真実』(光文社)、『人民元・ドル・円』(岩波書店)、『経済で読む「日・米・中」関係』(扶桑社)、『検証 米中貿易戦争』(マガジンランド)、『日本経済は再生できるか』(ワニブックス)など多数。

「2023年 『金融大波乱 ドル・円・人民元の通貨戦争が始まった』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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