「安いニッポン」が日本を大復活させる! (WAC BUNKO 360)

著者 :
  • ワック
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  • Amazon.co.jp ・本 (230ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784898318607

作品紹介・あらすじ

日本経済の嬉しい真実!全てをデータで解き明かす!
「失われた20年」であれだけ「円高・デフレ」に苦労した日本人が、少し円安に振れるて物価が上がると「これは悪い円安だ」と悲嘆する。とんでもない!
 これからさらに進む「円安」こそ日本企業の競争力を高め、賃金を押し上げ、優秀な労働力確保を可能にする。
ポストコロナで日本は一気にパワーを噴出するはずだ!
事実、多くの企業が最高の収益を上げている。
米中対立も日本経済への「神風」だ。
日本に必ずメガ景気がやってくる!
GAFAMをキャッチアップできるのは日本企業の「人間中心イノベーション」だけである。
要は日本人のマインドの問題なのだ。
「貯蓄、倹約は美徳」ではなく「消費こそが美徳」なのである。
日本のメディアや経済学者の悲観論に騙されてはいけない!

感想・レビュー・書評

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  • 希望的観測で本書の予想通りになってくれたら良いと思いながら読んだ。

  • 円安は企業のコストが安いことにつながるので、それが今後の企業競争力に役立ち、企業の価値創造が豊かになり、日本経済全体が好循環になっていく。賃金が引き上げられ、優秀な労働力が確保され、経済が活性化される。消費こそ美徳、貯蓄は美徳の考えを捨てよ。

    円安が問題になっているのに、そもそも円高がすべての問題の元凶と言われても、と思いましたが、銀行の貸出ではなく株価が信用創造になったとか、節約や貯蓄は美徳じゃない、というのは理解できました。

  • 安いニッポン
     経済は自然に任せるとデフレになる
     防ぐには、需要創造を促進しお金を使わせる 人を使う
     国内サービス産業 生産性に大きな差がなく、賃金の自相場で国際価格が決まる

    1990年バブル時
     非グローバル、円高、低生産性 物価高
    現在
     米中対立 円安容認へ ペナルティー円高終了
     価格低下 生産性向上と賃金低下 販管費削減 規制緩和

    アメリカとグローバル化
     世界から大量に購入し、ドルを世界にばらまく 同じように買えと制裁
     金融資産 預金(19%)より投資(72%)の資本循環 日本とは逆
     株価時価総額=アメリカGDPの240%
     株価はフィクション=投資家を納得させるストーリー
    大きな政府
     米中覇権争い  軍事的優位性 +経済的優位性=国際分業の優位性
     需要ぼ足がデフレをもたらす
     グローバル技術競争での政府の支援

    中国
     投資リスク  設備 公共インフラ 住宅不動産
     民間非金融部門 対GDP債務210% 日米欧160%
     リーマンショック以降2018年までの10年の世界債務42%が中国
     外貨準備金 3.36兆ドル うち1/3は借金 1兆ドルはアメリカ国債
     ハイテク 半導体国産15%かつ外資系 純国産4.2%

    日本
     悲観論と負け癖
     リーマンショック後の株価 日経平均4倍でドイツ同等 中韓以上 NYダウ5倍
     負債1273兆円 GDPの240% 
     政府の財産 アメリカ国債などの有価証券と有形固定資産 681兆円で負債半減

    仕事と遊びの境界がなくなる 人間中心のイノベーション
     リクルート「出会い」 インディードを買収 グローバル化
     ソニー「感動」 
     物理的リターンを超えた仕事に対する進撃な態度
     観光・サービス業の圧倒的コスパ 安く、安全、おいしい

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著者プロフィール

株式会社武者リサーチ代表。ドイツ証券アドバイザー、ドイツ銀行東京支店アドバイザー。
1949年9月長野県生まれ。横浜国立大学経済学部卒業後、73年大和証券株式会社に入社し、調査部配属、87年まで企業調査アナリストとして繊維、建設、不動産、自動車、電機・エレクトロニクスを担当。ニューヨーク駐在の大和総研アメリカでチーフアナリスト、大和総研企業調査第二部長を経て、1997年1月ドイツ証券入社し、調査部長兼チーフストラテジスト、2005年副会長兼チーフ・インベストメント・アドバイザーに就任。2009年7月株式会社 武者リサーチ設立、現在にいたる。
主要著作に『史上最大の「メガ景気」がやってくる 日本の将来を楽観視すべき五つの理由』(角川書店)、『結局、勝ち続けるアメリカ経済一人負けする中国経済 』(講談社)、 『超金融緩和の時代』(日本実業出版社)などがある

「2020年 『アフターコロナ V字回復する世界経済』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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