週刊 東洋経済 2013年 1/5号 [雑誌]

• 東洋経済新報社 (2012年12月24日発売)

感想・レビュー・書評

[hidenori55さんの感想 · 2013年1月20日]

2013年1月20日読了。雑誌1冊目。
2050年の未来予測が面白い。人口、経済、気候、エネルギー、などが語られている。下記にメモ。
未来を考え、今を生きる。

◾人口（）内は高齢化率
2004年 1億2784万人（19.8％）
2030年 1億1522万人（31.8％）
2050年 9515万人（39.8％）→1億切り
2100年 4771万人（40.6％）→明治時代と同じ水準

・生産年齢人口
（）内は総人口に対する割合
2005年 8442万人（66.1％）
2050年 4930万人（51.8％）→5000万人切り、3500万人減少

・家族形態
結婚出来ない人増加
2050年は、単独（1人）世帯が、4割を占める、夫婦と子世帯減少

・世界人口（アジア、アフリカの割合）
2010年 69億人（アジア60.4％、アフリカ14.8％）
2050年 93億人（55.3％、23.6％）
2100年 101億人（45.4％、35.3％）
インド、中国、アフリカが人口大国に。今は、中国1位だが 2050年にはインド1位に。

◾気候
・2050年までに4度上がる
・生産地変わる（リンゴが東北→北海道、みかんが四国九州→関東でも）
海面上昇

◾エネルギー
・アメリカ、シェールガス革命→輸入国から輸出国へ→中東に依存しなくてよくなる→日本は、どうやって石油確保する（今までは、アメリカがバックで守ってくれたから）
・石油需要は増大。特に、中国、インド、中東。
・ドイツが原発辞めるのは、いざとなったらEU隣国から電力買えるから。日本でも、いざという時の確保先が必要。

◾経済
・日本、失業率増加（5.1％→6.6％/2020年）
・GDP1位は、アメリカから中国とインドに変わる
・日本は、GDP比200％超えてる国際残高をなんとかせねばいかん
・名目GDP成長率が名目長期金利を上回ってないと国際残高が増加してしまう→1％成長は必要。
・労働投入して、GDP増やす→1⃣高齢者2⃣女性3⃣移民受け入れ

◾日本人口など
・2050年には、無居住地域が増加（現在人が住んでいるところが）。特に、北海道、四国、中国が25％超え

・サービス業への転換
製造業の人口減少（IT化、海外展開）
医療・福祉系サービスの増加（10年で210万人増加）
→男職場がなくなり、苦手分野への再転換が必要→いったん身に付けた知識や価値観を捨て去り新しいことを学び直す『アンラーニング』が広がる。異業種への転換。
・海外移転した製造業の工場跡地の農業化など検討必要。農業の国際競争力向上、若年化＋IT活用
・今後は、業界の垣根がなくなる。他社と協業する動きが出てくる
・人材争奪
外国人との協業、他企業コラボレーション、多様な働き方（週3日、在宅勤務、シェアオフィスなど）
・国力下がり、日本企業が外国に買われる可能性→上司が外国人。日本人が働きづらい環境に。
・キャリアの長期化
必要な能力を出来る人に頼む→専門性が必要→複数の会社と対等な契約結ぶ＋自由な生き方出来る人と、仕事なし、使われるだけの人に分かれる。
・男性の単身高齢化（低所得に伴う未婚）→コミュニティ形成の必要性＋居住ワーク

[Ayakoさんの感想 · 2013年1月1日]

とりあえず、最初は自分の興味のある記事を拾い読み。電子書籍の内容で、ピースの又吉さんが、『書店に行く行為も含めて「本」なんです』と言っていて、ものすごく納得というか、共感しました。

著者プロフィール

東洋経済新報社（トウヨウケイザイシンポウシャ）


「2022年 『就職四季報　優良・中堅企業版２０２４年版』 で使われていた紹介文から引用しています。」