働きすぎの時代 (岩波新書 新赤版 963)

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  • Amazon.co.jp ・本 (243ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784004309635

感想・レビュー・書評

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  •  大学院の研究の参考として読みました。我が国や米国のみならず、そもそも時短が進んでいるドイツ、イギリスのほか東南アジアでも過重労働(過労死、「KAROSH」Iとしてオックスフォード英和辞典に追加されている)、すなわち「働き過ぎ」が進んでいることについて警鐘を鳴らしています。「消費資本主義」(消費の多様化、増大)が正社員のみならず、非正規労働者の働き方まで変えていることについて言及していることも興味深い(例えば、コンビニの深夜営業、アマゾンドットコムの業務など)。
     ただ、著者の提言が政府の現在の施策にとどまっていることと、例えば時間外労働の削減の場合「時間外協定の特別条項の廃止」のみで終わっている等、突っ込んだ議論がなされていなかったことが残念であった。

  • 残業問題をクリアにするにはどうしたらよいか、という課題を持って読んだが、そういう意味ではあまりいい案は見つからなかった。マクロな視点で労働時間について論じているが、では個別の企業なり組合がどうするかという部分では非常に弱い。

  • 今では古くなったが、労働問題を社会に知らしめる一つのきっかけとなった本。

  • この本は、現在の日本は、働きすぎであるということを述べている本です。今現在日本人は働きすぎいたるところから悲鳴が上がっていて、労働時間が一日十時間を超えるほどに長ければ、疲労とストレスがたまり、最悪の場合は死にいたることもあるそうです。そこで、この本では、グローバリゼーション、情報技術、消費社会、規制緩和などに着目して今日の過重労働の原因について迫っています。まっとうな働き方ができる社会をつくっていくために、今何が必要なのかということが書いてある本です。この本を読み思ったことは難しいなあということを思いました。確かに日本人は働きすぎで過労死が増えていることは事実だと思うんですけど、そのくらい働かないと生活できない人たちもかなり多いと思います。とても難しい問題だとは思いますがこの現状を変えていかなければいけないのは事実です。すごく考えさせられる本です。皆さんもぜひ、読んでみてください。

  • この本は現代社会で問題になっている過度な長時間労働について取り上げています。
    過度な長時間労働は日本だけの問題だけでなく、世界中に広がりつつあります。このような問題は労働者だけでは解決が難しいと思うので、行政も積極的にこの問題に取り組むべきだと思いました。この問題を放置すれば、日本は精神的に駄目になってしまう人が増えて、悪い方向にずるずると落ちて行くと思います

  • 現代日本における働きすぎの状況を紹介するとともに、その原因をグローバル資本主義、情報資本主義、消費資本主義、フリーター資本主義の側面から分析する。後半では労働基準法が機能していないことを指摘し、働きすぎを防止するための様々な提言を行っているが、原因や効果との因果関係を検証したものとは思えないこと、前後相矛盾した見解が散見される(一方で労働時間の標準化を求めながら、他方で多様な働き方を主張するなど)ことから、インパクトは弱い。文献リストのほか、全国労働局・労働基準監督署一覧、雇用・労働・労働時間関連サイト一覧あり。

  • 課題で読んだ本やけど、なかなかロジックはしっかりしとる。ただ結論は爪が甘い感じがする。

  • 現代の労働環境の実情と、自分の職場の恵まれた環境を知らされた1冊。サービス残業なんて当たり前の世の中。
    しかし、誰も働きたくて働いてるんじゃない。
    残業をしてでも働かないと生きていけないから、こういった事態が当たり前にまかり通ってしまうわけです。
    後半の改善策の提案は、気持ちはわかるけど、現場の人間からするとやはり綺麗ごとにしか聞こえない。

  • 2007年6月9日読了<br><br>
    知ってました?過労死って国際語らしいです。{karoshi}。<br>いまや、深刻な働きすぎの問題。この本よんだら、けっこう現状分かります。<br>労働基準法などの法律全く分からなかった私も、ちゃんと読めました。

  • 「働きすぎ」を導く要因を、企業を取り巻く環境、働き方に関する環境、商品市場をめぐる環境、労働市場をめぐる環境という四つの側面から分析し、さらに「働きすぎにブレーキをかける」ための提言を行っています。「提言があればよい」というものでないことはもちろんなのですが、本書の場合は前段の分析が十分に行われているため、提言もうなずくところが多いものとなっていると思います。日本では、賃金・労働環境の面でもジェンダー差別が非常に強く、そのことが30〜40代男性の労働強化につながっているという点については、私も最近考えていたところでした。(20060128)

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著者プロフィール

1944年3月24日 大分県大野郡大野町(現在・豊後大野市)に生れる
1962年4月 香川大学経済学部に入学
1966年3月 香川大学経済学部を卒業
1966年4月 京都大学大学院経済学研究科に入学
1969年9月 京都大学大学院経済学研究科博士課程を退学
1969年10月  大阪外国語大学助手、のち講師
1974年4月 関西大学経済学部講師
1983年4月 関西大学経済学部教授
1996年 2月 ~2014年 8月 株主オンブズマン代表
1998年 4月 ~2001年 3月 経済理論学会代表幹事
2004年10月 ~2006年 9月 関西大学経済学部長
2006年 9月~2013年 7月 働き方ネット大阪会長
2013年 7月~2018年 8月  NPO法人働き方ASU-NET代表理事
2014年3月 関西大学を退職
2015年 5月~2018年 6月 過労死防止学会代表幹事
2018年8月1日 死去

「2019年 『雇用身分社会の出現と労働時間』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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