データで検証 地球の資源―未来はほんとうに大丈夫なのか? (ブルーバックス)
- 講談社 (2011年12月21日発売)
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感想 : 16件
- Amazon.co.jp ・本 (296ページ)
- / ISBN・EAN: 9784062577496
作品紹介・あらすじ
2050年、世界の人口は92億人に達するだろう(国連人口部による2006年時点での推計)。転換を迫られる原子力中心のエネルギー政策、巨大市場化するインドと中国、ますます加速する低価格と大量消費。資源の枯渇は、すでに現実の問題になっている。食糧は、エネルギーは、水は、レアメタルは…最新のデータで資源の未来を検証する。
感想・レビュー・書評
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井田徹治
1959年、東京都生まれ。1983年、東京大学文学部卒業、共同通信社に入社。つくば通信部などを経て、1991年、本社科学部記者。2001年から2004年まで、ワシントン支局特派員(科学担当)。現在、編集局編集委員兼論説委員。環境と開発、エネルギーなどの問題を長く取材、気候変動に関する政府間パネル総会、気候変動枠組み条約締約国会議、ワシントン条約締約国会議、環境・開発サミット、国際捕鯨委員会総会など多くの国際会議を取材している
https://www.evernote.com/shard/s469/sh/f2306a9d-20df-a253-03fb-24fbf7482f82/
ウランは、天然に存在する「放射性物質」、つまりエネルギーを放出しながら原子核が崩壊し、別の物質に変わっていくという性質を持つ元素である。ウランが放射線を発することをはじめて確認したのがフランスのベクレルで、１８９６年のことだった。
原子力発電の最大の魅力は、その巨大なエネルギーにある。重量にすればごくわずかなウランを燃料に、長期間にわたって安定的に電力を得ることができるため、原発の黎明期には、急増する世界人口を支えるにあまりあるエネルギーを、非常に安い価格で供給してくれるものと期待された。「Too cheap to meter（安くてメーターいらず）」というのが、当時の原発の電力のキャッチフレーズだった。アメリカでは１９６０年代半ばに、原発のコストが有利であることを示す試算が相次いで公表され、原発の建設ブームが起こる。石油資源を持たない中、経済成長のために安定かつ安価なエネルギー源の確保が重要な日本では、原発のエネルギーはさらに魅力的なものだった。
いったん、事故が起これば炉内にある大量の放射性物質が環境中に放出され、次世代の人々にまで影響を及ぼすことが心配される。そうでなくても事故の処理や対策は放射性物質の存在によって非常に困難なものになり、そのため運転停止が長期間になるリスクが大きい。さらに、寿命を終えた原発の解体や撤去の際にも、放射性物質の扱いが大きな問題となる。
ロシアでは旧ソ連の崩壊以降、原発の閉鎖が相次ぎ、アメリカでは１９７９年以降新規の原発は建設されていない。電力の 70％を原子力でカバーし「原子力大国」と呼ばれるフランスでもほとんど新規の建設は進んでいないし、ドイツ、スウェーデンは、チェルノブイリ原発事故以降「脱原発」に舵を切り、ベルギーやオーストリアでは原発の建設計画が放棄された。まがりなりにも容量が増えているのは日本と韓国、それに近年の中国くらいのものだ。
しかもたいていの場合、建設費は後になって膨らむ傾向にある。周辺住民の反対運動をクリアした上で建設に着手しても完成して、利益が出るようになるまでに多大な時間を要するこの多額な投資に、企業が二の足を踏むようになってきたことが、アメリカやイギリスなどで原発の建設が止まっていることの最大の理由である。
原発大国のアメリカやフランスでも、反原発の声が高まりつつある。
もう一つの石炭の利点は、石油に比べて資源の偏在度が低いという点だ。図２‐４を見ると、石炭はアメリカからアジア、アフリカ、オーストラリアなど各地に広く存在していることが分かる。ＢＰによると、２０１０年の総産出量は 72 億７３３０万トン。最大の産出国は中国で、 32 億４０００万トンと全体の 48・３％を占めている。２位はアメリカの９億８４６０万トン（ 14・８％）で、以下、オーストラリア、インド、インドネシアの順になっている。
日本の石炭の消費量は１９６５年ごろの６０００万トンから、現在までに約３倍に増えている。特に発電部門での石炭の使用量は１９８０年以降うなぎ上りである。世界の石炭貿易量の４分の１超を輸入していた１９８０～１９９０年代に比べると、シェアは 20％程度にまで落ちたものの、日本は長い間世界最大の石炭の輸入国なのである。
総発電量に占める石炭火力発電のシェアは１９９０年には 10％だったのだが、２０００年には 18％、２００９年には 25％と急増している。第二次オイルショック以降、石油代替政策の中心として、価格が安い石炭火力発電への転換が国策として進められたからだ。 日本人が毎日、大量に使っている電気の４分の１は石炭を利用して作られたものなのである。
資源量も十分で価格も安く、一つの地域に偏らず世界中に広く存在していると、いいことばかりのように思える資源だが、石炭の大量利用には「環境問題」という大きな問題が付いて回っている。地球上に大量にあるからといって、それを使い尽くすまで使い放題に使うというわけにはいかないのが、石炭という資源である。
石炭と関連する環境問題の一つに、硫黄酸化物による大気汚染がある。石炭の中に不純物として大量に含まれる硫黄分が、石炭を燃やすと硫黄酸化物として大気中に放出される。これは重大な大気汚染物質で、日本でも高度成長期に深刻な公害を引き起こした。石炭を燃やす施設の周辺に住む人々の健康問題だけでなく、硫黄酸化物は酸性雨の原因物質になり、大気の流れによって運ばれ、遠く離れた場所で環境や健康に悪影響をもたらすこともある。
地球温暖化の影響が顕在してくるにつれて二酸化炭素の排出規制は強まる一方で、「二酸化炭素は出し放題で、費用は払わないでいい」という時代は終わりを告げた。それとともに「安い石炭」の時代も終わりを迎えつつあると言える。その一方で俄然、注目度が高まっている化石燃料が、温室効果ガスの排出量が比較的少ない天然ガスである。
天然ガスも石油も、何億年も昔、地球上に生息していた動物や植物の死骸が海の底に沈み、長い間に分解され、変性したものだと考えられている。天然ガスの主成分はメタンガスで、エタン・プロパンなどを含むことがある。地下で石油から分離して油田の上部に溜まっていることが多く、今でも石油採掘の際に回収されずに燃やされたり、大気中に放出されたりしている天然ガスもある。石油と一緒に産出するガスもあれば、炭田から産出するガスもあり、天然ガスだけがまとまって産出するガス田もある。
天然ガスによって作られる電力の量も増加傾向にあり、２００９年度には全発電量の 29％が天然ガス発電によるものだった。この数字は原発と同じ比率で、発電部門からの温室効果ガスの排出削減の必要性が指摘される中、電力会社が近年、燃料の主役を石炭から天然ガスにシフトさせつつあるためだ。
天然ガスのメリットの一つは燃やしたときに出る窒素酸化物の排出量が、石油や石炭に比べて極めて少ないことだ。石炭と違って硫黄分などはほとんど含まないため、ぜんそくなどの原因となる硫黄酸化物はほとんど排出されない。また地球温暖化の原因となる二酸化炭素の排出量も、石炭の 60％程度となる。
メタンハイドレートは「将来のエネルギー安全保障上重要かつ有望な国産エネルギーになりうる」と位置付けられ、商業化を目指した先導的な役割を日本が担うとされている。
他の非在来型天然ガスに比べれば、可能性は不確実だが、天然ガス資源に恵まれない日本にとって挑戦する価値の十分ある資源開発研究だと言えるだろう。
天然ガスにはさまざまな用途がある。家庭用のガスや発電はもちろん、多くの国で天然ガス自動車の普及も進んでいる。日本でもトラックやバスを中心に、４万台の天然ガス自動車が走っている。天然ガス自動車は、軽油を燃料とするディーゼル車と比較すると窒素酸化物は 60 ～ 70％、二酸化炭素の排出量も 20 ～ 30％少ないとされる。大気汚染物質の硫黄酸化物や粒子状物質はほとんど出さないなど多くの利点がある。あまり知られていないことだが、世界でいちばん天然ガス自動車が多いのはパキスタンで３５０万台あまり、イラン、アルゼンチン、ブラジル、インドなどがこれに次ぎ、世界全体では１３８０万台弱の天然ガス自動車が走っているという。
日本人にとっては、水産資源の消費の在り方を見直すことは非常に大切だ。国際的には地盤沈下が目立つとはいえ、日本は水産資源の大消費国だし、価格ベースで言えばまだ最大の水産資源の輸入国である。日本の市場や消費者、企業の動向が、水産資源の動向に大きな影響を与えることを認識し、責任感を持つことが必要だ。日本人は、絶滅が懸念されている高級マグロの７～８割、世界で漁獲されるウナギの７割を消費しているのでいる。
人間にとって重要な森林資源なのだが、地上の森は人間活動が盛んになって以来、一貫して減り続けており、将来にとっての大きな懸念材料だ。森林の減少は、南米や東南アジア、アフリカに広がる熱帯林で特に深刻で、ＦＡＯによると、２０００年から２０１０年までに各地の熱帯林は年平均で約 13 万平方キロメートルのペースで破壊されている。３年間で日本列島１つ分の森がなくなっていることになる。１分間になくなる森の面積は約 25 万平方メートルで、東京ドーム５つ分よりも大きい。その前の 10 年間の年平均 16 万平方キロメートルに比べると、減少量は少なくはなっているものの、いかに多くの熱帯林が失われているかが分かるだろう。
実際、山火事で多くの森林が消失し、時には人命が奪われたというニュースが毎年のように伝えられる。２００５年には、アフリカのチャドで５７９万４０００ヘクタールが山火事で消失したのをはじめ、オーストラリア、インド、カナダなどで大規模な山火事が発生し、確認されただけで１９８３万６０００ヘクタールの森林が消失したことが報告されている。だがこれは氷山の一角で、毎年山火事が原因で失われる土地の面積は、年間３億５０００万ヘクタールにも上るという。インドネシアなど東南アジアの泥炭林では、アブラヤシ農園の開発のために広大な土地が故意に燃やされた結果、火災が地下の泥炭にまで広がってしまい長期間にわたって続き、大量の二酸化炭素の発生源になっていることが指摘されており、森林資源や生物多様性の保全だけでなく、地球温暖化防止の面からも、山火事の防止対策が急務になっている。
ＦＡＯによると、森林に蓄えられた炭素の量が最も多いのは広大なアマゾンの熱帯林を抱えるブラジルで、その量は６２６億７００万トンと世界全体の 23％に当たる。２位ロシアは３２６億トンなので、ブラジルの半分近くしかない。以下、コンゴ民主共和国、アメリカ、カナダ、インドネシアが大きな炭素の貯蔵庫を持っている国だということになる。
森はレクリエーションや観光の場としても重要だし、宗教的、文化的な意味を持つ森林も少なくない。「非木材森林産品」と呼ばれるキノコや木の実などの生産額は年間約１８５億ドルの規模になる。だが、非木材森林産品の価値はもっと大きいものになるとされている。
先進国の中で１人当たりの水資源量が多いのはカナダ、ノルウェーなどであることを考えても、森林資源と水資源が深く関連していることがある。
逆に１人当たりの水資源量が少ないのはクウェート、リビア、サウジアラビアなどの乾燥地帯の国々、それとモルジブやバハマなどの島国である。サウジアラビアやカタールは１００立方メートル足らず、最も少ないクウェートに至っては１年間にわずか７・２立方メートルで、仏領ギアナの人の 10 万分の１近いのだから、淡水資源の偏在ぶりがいかに著しいかが分かるだろう。
日本は水資源に恵まれた国だと思いがちだが、世界平均から比べても１人当たりではかなり少ない。森林資源は豊かだが、国土が小さく、河川の流れが速い。人口も多いので、利用可能な水資源はそれほど多くない。森林の荒廃が進み、地球温暖化が進んで降水のパターンなどが変われば、日本でも今後、水資源問題が深刻化しないとは保証できないだろう。
最近では、国や性別、ベジタリアンか肉を多く食べるか、といった条件を入力すると、個人のＷＦを計算してくれるホームページもある。これによると、日本人の平均のＷＦは１年間で約２２００リットルと、世界平均の１２４３リットルを大きく上回る。世界で最もＷＦが大きいとされるアメリカ人の場合は年５５２０リットルにもなった。国によっては世界平均の半分以下のケースもある。 沖教授は「ウォーターフットプリントを知ることは、企業活動が環境に与える影響を把握し、原料の調達から製造、販売に至るまでのすべてを考えた水資源の節約戦略を立てる上で重要だ」と言う。国際標準化機構（ＩＳＯ）も、ＷＦを算定するための国際規格づくりを始めており、企業の中には、自社製品のＷＦを公表しようとの動きもある。
だが今、こうして世界や日本の天然資源の現状をデータ中心に見てくると、これまでとは違った日本の姿が見えてくる。日本は資源小国どころか、豊かな天然資源に恵まれた国である。 国土の３分の２を覆い、成熟期を迎えた大量の森林資源がその好例だ。日本人１人当たりの森林資源の量は、中国のそれの３倍以上にもなる。森が豊かならば、水資源も良質だし、地下水も豊かだ。太陽光や太陽熱、沿岸の風力発電の開発の余地、豊かな地熱資源や小水力発電の可能性に、森林や農地からのバイオマスエネルギーのポテンシャルを加えれば、日本の再生可能エネルギーの量は欧州の先進各国を上回る。都市部にはわれわれが無駄にしている熱エネルギーがあふれているし、省エネの余地もまだまだ大きい。これは見方を変えれば貴重なエネルギー資源であることは本書の中で指摘した。 日本の国土の面積は 38 万平方キロメートルで、国の広さでは世界 61 位だが、領海と排他的経済水域（ＥＥＺ）の面積を合わせると４４７万平方キロメートルと世界６位になる。海岸線の長さも同様だ。減少が著しいとはいえ、まだまだ日本の周囲の海は世界有数の漁場で、豊かな漁業資源が残っている。実用化が可能かどうかは未知数だが、ここには大量のメタンハイドレートも眠っている。 生産量を低く抑えるという政策を取りながらも米の生産量は十分だし、本気になれば輸出も可能になる。なにせ、国内には放棄され、劣化が進んでいる農地がたくさん存在する。南北に長い日本列島に存在する豊かな生物多様性は、貴重な「遺伝資源」であり「生物資源」である。そこには多くの潜在力があるはずだ。日本には、他の国々が必死になって追い求めている「豊かな資源」が存在するではないか。
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エネルギーと原子力―原子力発電の夢◆化石エネルギー◆急伸、再生可能エネルギー◆重要性増すレアメタル◆食糧と飢餓◆減少続く水産資源◆世界の森は今◆水資源の今と未来
著者：井田徹治、1959東京都出身、ジャーナリスト、東京大学文学部卒、共同通信社編集局編集委員兼論説委員
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日本の石炭消費量はいまだに伸び続けており、1965年から2008年までに約3倍に増えている。特に、第二次オイルショック以降、価格が安い石炭火力発電への転換が国策として進められ、2009年には総発電量の25%を占めている。電力と鉄鋼の両業界が、国内の石炭消費量の80%以上を占める。一定の熱量を得るときに出る硫黄酸化物の量は、天然ガスに比べて石油は1870倍、石炭は4300倍。微小粒子状物質の発生は石油が12倍、石炭は400倍。二酸化炭素の量は、石油が1.4倍、石炭は1.7〜1.8倍になる（アメリカのエネルギー省）。IEAは2010年の「エネルギー見通し」で、新規発見や未開発の油田からの生産量を含めても、世界の石油生産量は2006年頃にほぼ頭打ちになり、伸びることはないことを示した。
再生可能エネルギーは、2008年に世界の総発電量の19％を担うまでになり、2010年には発電容量で原発を上回った（稼働率が低いため、発電量ではまだ小さい）。
世界の飢餓人口は、1995〜97年には8億人を下回った後上昇に転じた。食糧価格の高騰で2009年には10億人を超え、2010年には9億2500万人となっている。2007〜08年の食糧価格の高騰は、オーストラリアで2年間続いた干ばつが、2010年はロシアの山火事、オーストラリアやブラジルの大洪水が引き金になって発生した。
サメやマグロ、タラなどの食物連鎖のトップに立つ大型の肉食魚は、もともと数が少なく、成長するまでに時間がかかるため、乱獲の影響を受けやすい。食物連鎖の地位を表した栄養段階指数は、海では一貫して低下しており、内水面では1980年代から低下している。地球温暖化が進むと、2100年頃には東南アジアなど熱帯や亜熱帯の海域を中心に漁獲量が最大40%減少する可能性がある（ダニエル・ポーリー）。エビの養殖池に転換されたマングローブ林の面積は、少なくとも100万〜50万haに上る。早い者勝ちの漁業を改めるには、漁船ごとに漁業枠を割り当てて、漁船同士で枠を売買できるITQ制度が有効とされる。
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転換を迫られる原子力中心のエネルギー政策、加速する低価格と大量消費。資源の枯渇は現実の問題に。最新のデータで資源の未来を検証。
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第５章以降の、飢餓や水産資源、水の章が興味深かった。
かつて、石弘之氏が「地球環境報告」の中で、世界の環境問題を幅広く取り上げていた。「地球環境報告」は、自分にとって“使える環境報告の本”として、大変重宝した。この本は、それに追随するものだと思う。
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先進国で建設された大型の原子炉が相次いで40-60年という寿命を迎える 2025年以降に、世界の原子力の縮小が急激に進むことが予測されている
ウラン 2009年 推定資源量 630万トン オーストラリア、カザフスタン、ロシア、カナダ、アメリカ
解体された核兵器から大量で高純度のウランやプルトニウムが民生用として市場に流れ込んでいる
2010年 可採年数 １０８年
石炭 可採年数 １１８年
日本の電気の1/4は石炭 問題は硫黄酸化物による大気汚染
天然ガス 日本の電気の２９％ もやした時の窒素酸化物が少ない 可採年数 ６２年
シェールガス
非在来型天然ガス メタンハイドレート 水とメタンの分子が結びついてドライアイスのようになったもの
天然ガスコジェネレーションシステム
石油 可採年数 ４６年
石油の90-95%輸送機関用の燃料
再生可能エネルギー
風力発電 利点 建設費が安く、維持管理が簡単で、装置の寿命が長い
太陽光発電 メガソーラー 発電効率 24%
バイオマス
地熱エネルギー
集中から分散へ
窒素肥料を与えると成熟するにつれて重くなり植物が自分自身の重さに耐えられず倒れてしまう
茎が太く、成長してもあまり背の高くならない品種を開発 奇跡の小麦 ノーマンボーローグ ノーベル平和賞
減少続く水産資源 マグロ、近海 アジ、サンマ
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【入手前のコメント】2012/11/16
最近エネルギー関係の書籍を連続して読んでいるけれど、これもその関連。「データで検証」というところが、この本の特徴だろうか。読んでみたい。
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著者プロフィール
井田徹治の作品
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