成長信仰の桎梏 消費重視のマクロ経済学

著者 :
  • 勁草書房
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  • Amazon.co.jp ・本 (256ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784326550548

作品紹介・あらすじ

いったい、いつまでGDP成長を追い求めるのだろうか!「高水準で安定した消費を享受できる」ためのマクロ経済環境を築いていくには、どのような経済システムが必要か。

感想・レビュー・書評

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  •  日本のマクロ経済政策について、「GDPではなく、消費をベースに考えるべき」という提言……だそうな。これからは「生産」ではなく、「消費」の面から経済政策の妥当性を考えよというのは、お題目としてはなかなか魅力的だが……それをどう実現するのかというのがなぁ。議論の枠組が新古典派ベースなので、「価格が無限に弾力的なら、つくったものはすべて需要される」「摩擦的失業以外の原因による非自発的失業は存在しない」というモデルを立ててるわけじゃん。それで「消費を大事に」と言われてもねぇというのが2回読んでの素直な感想。はしがきにあるたとえを使うなら、デフレが収束に向かって、ようやくバケツの穴がふさがろうかというときに、「つべこべいわずにひっくり返せ」と言ってるような、そんな本。

     デフレ下の日本の経済政策が「(GDP)成長至上主義」だったと批判。低金利政策は「設備投資」を刺激するが、消費は刺激しない。低金利政策を長くつづければ生産性の低いプロジェクトが積み上がって、結果としてバブルを招く。一刻も早く金利を引き上げて、投資よりも消費を重視した政策に切り替えよ、というのが主旨。
     なんつーか、「シバキ主義」の見本のような論理展開だよなー。そんなにプロジェクト(企業と言い換えてもOKでしょ)をつぶして、不況から脱出できますか。まさに「完全雇用」を仮定する学問だからこそ、こんなことが言えるんだろうなぁと思った。やっぱ、オレは新古典派の枠組みで不況政策をどーこー言われても、ぴんと来んわ。

    「通貨が流通する環境では、名目金利はゼロを下限としてマイナスにならないはずである。仮に名目金利がマイナスになれば、負の金利で運用するよりも単に貨幣を保有するほうが有利となるからである。理論的に絶対に起こりえないと考えられたことが起きたのであるから、日本銀行の量的緩和政策における貨幣供給がいかに度を超していたのかが理解できるだろう」とか書いてあるんだけど。なんか本末転倒というか。「金利をゼロにしてもまだデフレ」という状況が生まれたのは、「金利を下げた日銀のせい」とでも言うつもりか……言うつもりなんだろうなぁ。 あのデフレを経験してなおこの物言いは、どうも「現実とリクツがあわないところは、現実のほうをねじまげる(リクツに合致するところだけを見る)」という主義なのかしらん、と思ってしまう。

     収穫としては、反リフレ論者のリクツがわかったところかな? 経済統計としてはまだ日本がデフレから完全に脱出していない(可能性が高い)にもかかわらず、金利を上げたがるのはなぜかとか。円を国際通貨にとか、基軸通貨にとか、だから強い円が必要なんだというリクツはどーいうものなのかとか。
     少ない前提からモデルをたてて、ひとつひとつ検証していくとあらこーなりました!みたいな個別のリクツの建て方はおもしろいんだけどねー。そのリクツの通り方がキモチイイと、新古典派な人になるのかなー。でもそれが「供給が需要を創造する」「完全雇用」という前提だと、やっぱオレは聞いてらんない。
     大学でちゃんと経済のリクツを学んだ人にはおもしろいかも。オレみたいに山形浩生→クルーグマンで「経済っておもしろいかも」と思った人間には、向きませんわ。

  • マクロ経済政策に関するエッセイ風読み物です。
    エッセイとはいえ、それなりの前提知識がないと簡潔すぎて理解できない部分があるかもしれません。
    私は金融システムに関してはそれなりに知識がありますので、金融を扱かった部分はもの足りなく感じましたが、前半のマクロ経済の部分は用語がわからないところもあり、なかなか。
    日本銀行の金融政策が「消極的」であるとのイメージが97年の金融危機の行動に求められるとの記述は面白かったですが、地方銀行が長期国債ロング一本で金利リスクが・・という部分は単純化しすぎで事実に合わないな、とも。
    また、ゼロ金利政策・量的緩和政策がもたらした金融システム安定化の効果にもほとんど触れられていないのは、紙幅の関係か、あるいはテーマ的にずれるのでやむを得ないでしょうか。
    経済学者の提言といえば消費課税へのシフト推薦ばかり読んできたので、資産課税の選択はびっくりで新鮮に感じました。本書は格差問題や貧困問題の専門書ではありませんので仕方ありませんが、少々楽観的にすぎるな、とのイメージも。
    齋藤教授の「マクロ経済学」で突っ込んで勉強していきたいですね。

  • 新古典派経済学の簡単な理論に基づき、GDP成長率を政策目標とすることの危険性を指摘し、「高水準で安定した消費を享受できるのか」ということを基準にマクロ経済政策を評価するエッセイ。

    GDPを政策目標に置き、実質金利をマクロ経済政策によって恣意的に引き下げることは資産価格バブルを生成し、過剰な資本蓄積を導き、劣悪な投資プロジェクトを温存することへとつながる。
    そして、資産価格バブルはその崩壊によってしか本質的な解決が図られない。

    平易な言葉と、マクロ経済学のロジックを用いて丁寧に日本のマクロ経済政策を語っている良書。

  • マクロ経済政策を考える人に必読。序文にある「IS-LMモデルや、それをモダンな装いにしたニュー・ケインジアン・モデルに基づいてマクロ経済政策を展開していくことの危険性」をゆっくりと読み進めることによって深く理解できるだろう。

  • 勉強会での課題図書として読んだ本。著者はマクロ経済学の難しい知識や数式を前提としないしつつも、実質的にはそれがなければ理解がおぼつかない。学部時代は、マクロ授業をほぼ取らずに独学でやり、あやふやな理解が多い自分にとっては、この本で紹介されているラムゼーモデルをきちんと理解できているかは不明である。GDPという指標を使って、経済学の枠組みの中で世の中の幸福度をあげるためには消費を活性化し、金利を上げることで無駄な投資を抑えるという点や金利は時間選好率との関係できまるべきという主張などは直感的に理解できるし、納得できるものだった。ただ、このモデルのボトルネックである時間選好率についての説明が足りなく、やや現実性に欠けた印象も持った。この本を含め、格差についてのアプローチが増えつつあると感じた今日この頃。

  • バブル崩壊後の、無理筋な低金利政策は、結果として生産性の低い事業をはびこらせるものとなった。その処理に終われての失われた10年、20年となっている、と。

  • 日本経済新聞「エコノミストが選ぶ経済・経営書」2007年ベスト5位

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著者プロフィール

1960年愛知県生まれ。1983年京都大学経済学部卒業。1992年マサチューセッツ工科大学経済学部博士課程修了(Ph.D.)。住友信託銀行調査部、ブリティッシュコロンビア大学経済学部助教授、京都大学経済学部助教授、大阪大学経済学研究科助教授、一橋大学経済学研究科教授などを経て、2019年より名古屋大学大学院経済学研究科教授。
日本経済学会・石川賞(2007年)、全国銀行学術研究振興財団賞(2010年)、紫綬褒章(2014年春)。

著書
『新しいマクロ経済学』(有斐閣、1996年、新版2006年)
『金融技術の考え方・使い方』(有斐閣、2000年、日経・経済図書文化賞)
『資産価値とマクロ経済』(日本経済新聞出版社、2007年、毎日新聞社エコノミスト賞)
『原発危機の経済学』(日本評論社、2011年、石橋湛山賞)
『震災復興の政治経済学』(日本評論社、2015年)
『危機の領域』(勁草書房、2018年)
Strong Money Demand in Financing War and Peace(Springer, 2021年)他

「2023年 『財政規律とマクロ経済』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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