金融緩和はなぜ過大評価されるのか

著者 : 藤田勉

• ダイヤモンド社 (2013年3月29日発売)

作品紹介・あらすじ

アベノミクスは、緩和策の効果最大化と財政規律の維持を両立できるのか。世界最大級の緩和策の効果や、日銀の独立性、総裁人事など全解明。

感想・レビュー・書評

[123456qazさんの感想 · 2014年3月1日]

日銀　かつて公定歩合　1994年の金利自由化→銀行の調達金利はコール市場で決まる。
伝統的金融政策　市場の期待を形成する時間軸政策

日銀は欧米以上に金融緩和を進めてきた→デフレの正体はテレビ（消費者物価指数下落の要因）
1999年TOPIX58％上昇だが，物価0.6％減

2012年12月日銀の当座預金残高47兆→法定準備預金は８兆→日銀がマネーを供給しても口座に眠ったまま。
2013年１月　物価安定の目標２％

多くの見解×
経済成長率の高い国の通貨は高い→　中国，インドより日本
高金利通貨は強い→　ルピー弱い
経常黒字の大きい国の通貨は強い→　中国よりオーストラリアは強い
資源国通貨は強い→　ロシア，南アフリカは弱い

一物一価→ビッグマック指数＝購買力平価に近づくと考えられる。

外国為替資金特別会計　30～40兆の為替差損

米国のオイル生産量　2011年サウジに次ぎ２位→2020年までに原油輸出国→貿易赤字の減少

日本株の海外投資家保有比率　1989年４％→2012年26％

1987年10月19日ブラックマンデー　グリーンスパンの行動

ＦＲＢ委員任命→政党が政策的な意思を持って選任に関わるのは当然
日本→政争の具→国民はその人のことを知らない。

銀行のカネ余り→国債→国債の消化能力は十分にある。

アルベルト・アレシナ教授「歳出削減による財政再建。歳出増の後増税では効果が限定的」

ＦＲＢ「失業者数が相当低下する2015年中盤までゼロ金利を続ける」

著者プロフィール

一橋大学大学院経営管理研究科特任教授、一橋大学大学院フィンテック研究フォーラム代表。
一橋大学大学院修了、博士（経営法）。シティグループ証券取締役副会長、経済産業省企業価値研究会委員、内閣官房経済部市場動向研究会委員、北京大学日本研究センター特約研究員、慶應義塾大学講師などを歴任。
2006～2010年日経アナリストランキング日本株ストラテジスト部門５年連続１位。

「2020年 『金融が解る 世界の歴史』 で使われていた紹介文から引用しています。」