株主を大事にすると経営は良くなるは本当か?

著者 :
  • 日経BPマーケティング(日本経済新聞出版
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  • Amazon.co.jp ・本 (274ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784532322144

作品紹介・あらすじ

コーポレートガバナンス=株主重視経営
  では、株主の向こうにある社会がきちんと見えていますか?

◆株主との接し方に悩む多くの経営者
 コーポレートガバナンス時代、会社と株主との関係が大きく変わりつつあります。「株主とどう接すればいいか」「総会で何をすればいいのか」……経営者たちの意識が従来の「総会の乗り切り方」から大きく変化、多くが「株主との対話」のあり方に悩んでいます。
 一方、ほとんどの投資家(株主)は、ESGなど社会性・社会的正義を大事な視点に置きながら、企業が正しく利益を上げ成長していくことを望んでいます。コーポレートガバナンスとは「株主重視経営」のこと。その株主の向こうには社会がある。つまり、株主=世論なのです。世論の動向に即した経営ができるか。いま企業に問われているのは、そうした「良い経営」の実践であり、ガバナンスコードは、それを集大成したものにすぎません。

◆良い株主を味方につけることが経営を良くする
 本書は、企業法務の第一人者が、ガバナンス時代の株主との対話の在り方を、新しい流れに沿って提言するもの。企業不祥事などが起こるたびに筆者が主張してきたのは、まさに、「企業が社会と正しく向き合っているか」ということでした。そうした基本認識のもと、株主と企業との関係を整理し、いかに「株主と対話」していくべきか、株主が重視しているポイントごとに解説します。著者は、多くの著名企業にアドバイスを行うとともに、日経新聞や「商事法務」などの媒体を通じ、様々な提言を行ってきた人気弁護士。今回は、まさにそのど真ん中のフィールドでの提言書であり、特に上場企業にとって、株主対応のマニュアル本となるものです。

感想・レビュー・書評

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  • よく言う、企業は株主のものという表現に何か引っかかるものがあった。正確には株式会社の所有者は株主である事が、会社法に規定されている。そのため、ガバナンスの主体は、株主となる。ガバナンスと言われて、少しスッキリした気持ちになる。企業を監督する主体が株主という事だ。これは融資元が企業を監督する原理を述べているに過ぎない。所有者=株主のもの=従業員より優先されるべきものという誤った図式が、違和感の根源だった。この本は、その辺を実務に即して説明してくれる良書。勉強になる。

  • 中島先生らしい上場会社の実態に即した内容。事例がふんだんに掲載されているので身近な課題として腑に落ちる内容でした。

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著者プロフィール

1953年、大阪市に生まれる。山陽学園大学教授。著書は『日本の産業構造と地域経済』(共著、大明堂 1997年)、『綿工業地域の形成』(大明堂 2001年)、『日本経済地理読本(第7版)』(共著、東洋経済新報社 2004年)。

「2007年 『日本のイノベーション 岡山のパイオニア』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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