近世徴租法成立史の研究

著者 : 渡邊忠司

• 清文堂出版 (2020年3月31日発売)

作品紹介・あらすじ

徳川政権の基本政策の一つに｢百姓成立｣とその維持・継続がある。徴租法はその根幹であるが、現状では近世および中近世移行期の研究は少ない。本書は中世の年貢徴収法と、太閤検地による徴収慣行の改変、相対立毛検見と｢二公一民｣施行の背景、当初は免除・減免分を意味した｢免｣が租率に変化する過程、近世検見が百姓側の｢内見｣を前提に領主側の検見と一体化した仕法となる経緯、徳川政権期の畝引検見が｢百姓成立｣に適合した徴租法であったこと等を解き明かしていく。

著者プロフィール

1947年愛媛県生まれ。大阪経済大学大学院経済学研究科博士課程単位取得退学。大阪経済大学博士
（経済学）。日本近世史・日本経済史（近世）専攻。大阪市史料調査会主任調査員を経て佛教大学
歴史学部教授。
編著書＝『町人の都大坂物語』（中公新書）、『門真市史』第3巻近世資料編・第4巻通史編（共編
著）、『大阪の歴史力』（共編著・農山漁村文化協会）、『飛脚問屋井野口屋記録』（全四巻、共
編、思文閣出版）、『近世社会と百姓成立−構造論的研究』思文閣出版）、『大坂見聞録』『大坂
町奉行と支配所・支配国』『大坂町奉行所異聞』『近世「食い倒れ」考』(以上、東方出版)ほか。

「2016年 『大坂遊覧 伊予職人と歩くなにわ』 で使われていた紹介文から引用しています。」